「情報活用能力」は、教科の枠を超えた力。今こそ、学校を挙げて育成しよう！

意識して「情報活用能力」を育もう！

平成25年10月から平成26年1月にかけて実施された本邦初の「情報活用能力調査」の結果が、平成27年3月に公表され、子供たちの情報活用能力が十分ではないことが判明した。
いったいどんな力が不足しているのか。
それを育むためにはどうすればいいのか。
そもそも、情報活用能力がなぜ今、必要なのか。
東北大学大学院情報科学研究科の堀田龍也教授にお聞きした。

東北大学大学院 情報科学研究科 堀田龍也 教授

1　ＩＣＴ活用は、次のステージへ

「わかりやすく教える」ためにＩＣＴを活用してきた

　ＩＣＴ活用が、次のステージへ進み始めています。

　今までのＩＣＴ活用は、「わかりやすく教える」ために、「先生」が使うのが主でした。たとえば、実物投影機やフラッシュ型教材もそうです。実物投影機で、教科書などを「大きく映し出す」ことで、「わかりやすく」なる。フラッシュ型教材で繰り返し練習することで、基礎・基本の知識が「定着しやすく」なる。その効果は、多くの先生方が実感し、自治体も「わかりやすく教える」ために、実物投影機や大型テレビ、プロジェクターなどの整備を進めてきました。

　こういったＩＣＴ活用には、「わかりやすく教える」だけでなく、もう一つの効果もありました。ＩＣＴを授業でどう活用すればわかりやすくなるかを考えることで、先生方の「授業力が向上する」のです。

　実物投影機で、教科書や資料集に載っている図表などをズームして大きく映すのは、おなじみの手法です。しかし「大きく映す」のにも、コツがあります。どの資料を映すか、どこを大きく映すか。どんな発問をするか。その発問で出てきた子供たちの意見を、どう次の学びにつなげるか。

　これは、教材研究や授業研究そのものです。ＩＣＴを効果的に使う方法を考えることが、教材研究や授業研究につながり、ひいては先生の授業力が高まる。そんな好循環が、全国各地で起きました。

「チーム学校」として学校全体で教育力を高めよう！

　学校全体でＩＣＴ活用に取り組み、先生同士で学び合って、授業力を上げようとする取り組みも増えてきました。その好例が、本誌でもレポートしている山形県米沢市立東部小学校です。

　東部小では、「授業力を向上する手段」の一つとして、実物投影機などのＩＣＴを活用しています。実物投影機を使った授業を先生同士で見せ合う校内研修を、頻繁に実施。「ＩＣＴの効果的な使い方」を共通の話題の一つとすることで、先生同士の学び合いが活発化しました。ベテランが若手に教え、若手に刺激を受けてベテランが学ぶ、好循環になったのです。

　ＩＣＴ活用にとどまらず、先生同士の学び合い・教え合いは、授業研究や教材研究にも拡大。さらには学校全体で学習規律や指導基準を話し合って徹底し、ＯＪＴで学び合っています。「授業力」に限らず、「教師力」を高めるために、学校全体が一致団結して取り組んでいるのです。

　この東部小のように、学校全体で組織的に教育力を高めることが、今とても重要視されています。文部科学省も「チームとしての学校・教職員の在り方に関する作業部会」を作り、今後の学校のあり方を議論しています。

　今年の夏に中間まとめが発表されましたが、学校長のリーダーシップの下、すべての教職員が個性を活かして役割を分担しつつ、密に連携できる組織を作り、学校が一つの組織として教育力を高め、子供一人ひとりに合った教育を実現する必要があると、提言しています。東部小は、この「チーム学校」を体現している好例なので、ぜひ本誌のレポートを読んでほしいと思います。

新たなＩＣＴが次々登場し、「わかりやすく教える」効果が高まる

　「わかりやすく教える」ためにＩＣＴを使う。この方法は、今も引き続き行われていますが、ＩＣＴが日進月歩で進化しています。

　たとえば、デジタル教科書もそうです。紙の教科書を実物投影機で映すよりも、効果が大きい。鮮明で見やすいですし、動画やアニメーションなど、紙の教科書にはなかった副教材も搭載され、より「わかりやすく」なっています。指導者用デジタル教科書は急速に普及が進み、小学校での導入率は４割を超えています。

　指導者用デジタル教科書以外にも、より「わかりやすく教える」ためのデジタル教材が次々と開発されています。その一例が、チエルの『見せて教える社会科』。社会科を専門とするベテランの先生方が、自身の持つ授業計画や指導のノウハウを注ぎ込み、「大きく映して、わかりやすく」をより洗練し、効果を高めた教材です。

　資料を「大きく映す」だけでなく、資料の一部を「隠す」ことができるのも、この教材の特徴です。資料の一部を隠し、情報を絞り込むことで、子供はどこに注目すればいいかがわかりやすくなる。そして隠すことで、子供に予想させることもできる。

　たとえば「米の消費量の推移」を示した折れ線グラフを途中まで見せ、「この先どうなるでしょう？」と予想させるのです。すると子供は、学んだことや知っていることを総動員して、一生懸命予想します。その上で隠していた部分を見せると、「なんでだろう？」と新たな疑問が芽生え、進んで調べ始めます。主体的な学習を促す効果もあるのです。

　どこを「大きく映す」か。どこを「隠す」か。ここに、この教材を開発したベテランの先生方のノウハウが詰まっています。そのノウハウを、この教材を使えば誰でも利用できるのです。

　今後も、「わかりやすく教える」ための新たなＩＣＴが、次々と登場してくるでしょう。

学びを充実させる道具として、一人１台のタブレットを子供が使う

　これまでのＩＣＴ活用をまとめると、「先生」が「わかりやすく教える」ために、ＩＣＴを使ってきたと言えます。現在はそれに加え、「子供」が「自分の学習のために」ＩＣＴを使う場面が増えています。先生が教具としてＩＣＴを使うだけでなく、子供が学習の道具としてＩＣＴを活用する段階へ。ＩＣＴ活用が、次のステージへ進み始めたと言えるでしょう。

　その典型的な例が、一人１台のタブレットです。タブレットを使って、子供は学習者用デジタル教科書やデジタル資料を読み、時にはインターネットで調べて、考える。タブレットで協働学習して、考えをまとめていく。その成果を無線ＬＡＮ経由で大型テレビや電子黒板に映し、発表する。子供が、「学びを充実させる道具」として、ＩＣＴを使っているのです。

　とはいえ、今までの指導や授業がガラリと変わるわけではありません。資料を調べて、まとめて、話し合って、発表するという活動は、昔から行われてきたおなじみの手法。紙で行っていたことがＩＣＴに置き換わるだけなので、今まで培ってきた授業計画や指導のノウハウは有効です。

　本誌でも、富山大学人間発達科学部附属小学校や札幌市立幌西小学校など、一人１台のタブレットを使った実践校の事例をレポートしていますが、どの学校も基本的に授業計画や指導はそのままに、そこに上手にタブレットをはめ込んでいます。普段の授業を充実させる一手段として、タブレットを上手に使っているのです。そしてその中から、タブレットならではの新しい活用、新しい指導も生まれ始めています。

2　ＩＣＴが、子供の学習ツールに

タブレットを効果的に使うには、「情報活用能力」が必須

　しかし、タブレットを学習ツールとして効果的に使うには、解決しなければならない課題もあります。

　まず、環境面の整備。無線ＬＡＮや充電設備の整備といったハード面と、授業支援システムやタブレットで使う学習用アプリなどソフト面の両方で、何が必要かを考え、整備しなくてはなりません。チエルの『らくらく授業支援』もその一つですね。子供のタブレット画面を、ワイヤレスで大型テレビに表示し、スムーズかつスピーディーな共有を可能とします。すでにタブレットを導入した学校は、試行錯誤しながら何が必要かを見極め、環境面の整備を着々と進めています。

　そして、もう一つ忘れてはならない重要な課題があります。それは、子供自身にタブレットを学習ツールとして使いこなせる力をつけること。その力こそ、「情報活用能力」であり、今後必要不可欠になる力なのです。

　あらためて「情報活用能力とは何か」を整理してみましょう。図１のように、「情報活用能力」は、３観点８要素から構成されます。子供が学習ツールとしてタブレットなどのＩＣＴを活用する時に必要となってくるのは、上の図にある「情報活用の実践力」です。

　「情報活用の実践力」とは、必要な情報を集め、選び、整理し、自分の主張と組み合わせながら、わかりやすい表現を工夫し、受け手を意識しながら伝えること。そしてその結果を検証し、改善するサイクルを繰り返すことを指します。

　この「情報活用の実践力」が未熟な状態でタブレットを使わせようとすると、どうなるでしょうか。

　インターネットで情報を検索したものの、最初に見つけた信頼性の低いサイトの怪しい情報を鵜呑みにしてしまう。情報をたくさん集めたのはいいものの、整理や取捨選択ができず、せっかく集めた情報を活かせない。自分の考えを組み込めず、ただ資料を丸写しするだけ。読み手を意識していないから、さっぱり内容が伝わらない発表になってしまう。こんな危険があるわけです。これでは学習の道具として効果を得られません。

　では、「情報活用の実践力」を鍛えた状態で、タブレットを使うとどうなるでしょうか。私がフューチャースクールなどで見てきた、子供たちの姿をお話しましょう。

　まず、情報を集める段階から、子供たちは「どう発表するか」を意識して動くようになります。わかりやすく伝えるためにはどんな情報が必要かを考えながら、与えられた資料だけでなく、自分で情報を集めるのです。そして集まった情報の中から、自分の発表に役立つ情報はどれかを見極め、取捨選択する。その情報を友だちやグループで共有し、議論しながら、表現を工夫し、作り込んでいく。聞き手を意識しながら発表できる。先生の指示を待たずとも、自ら学習の見通しを持って、行動できるようになるのです。実に頼もしい姿です。

「情報活用能力」は、各教科の学力の上位に位置する力

　「情報活用の実践力」が必要とされるのは、タブレットなどのＩＣＴの活用に限りません。紙の資料を使ったり、紙で発表するとしても、こういう力は必要です。

　算数でも国語でも、あらゆる教科で必要です。たとえば今話題のアクティブラーニングでも、「情報活用の実践力」は必須です。学習者が能動的に、情報を集めて整理し、課題を見つけ、話し合いやグループワークなどで協働学習を重ね、発表する。「情報活用の実践力」がなければ、アクティブラーニングもうまくいかないことは、容易に想像がつくでしょう。

　「情報活用の実践力」は、教科の枠を超えた汎用的な能力であり、社会に出てからも必要な能力です。各教科の学力よりも上位に位置する力と言ってもいいでしょう。

　現在、中央教育審議会では、次の学習指導要領について議論されていますが、その議論の中心にあるのが、まさに、この「情報活用能力」です。教科の枠を超えたこの力を育む仕組みを、学習指導要領でどう作っていくか。各教科の授業の中で、教科の学力をつけながら、「情報活用能力」もどう育んでいくか。知恵を絞って考えているところです。

3　「情報活用能力調査」で判明した課題

やはり、「情報活用能力」が、身についていないと判明

　次の学習指導要領で「情報活用能力」を育むには、まずは子供たちの「情報活用能力」が、今どのレベルにあるかを正確に知る必要があります。だから国は、「情報活用能力調査」を実施したのです。

　全国規模で「情報活用能力」を調査するのは本邦初。その調査方法も、前例のない先進的なものになりました。コンピューター上で、子供たちに問題を解かせたのです。

　「情報活用能力」の３観点に基づき、現場の教員や研究者が、さまざまな問題を作成されました。タイピング能力を測る問題や、複数のホームページから情報を集めてまとめる問題、プレゼンテーションソフトで情報をまとめて発信する問題などが出題されました。文部科学省のホームページに、図2、図3など、その問題の一部が公表されていますので、ぜひ見てほしいと思います。

　結論から言えば、良い結果ではありませんでした。「情報活用能力」が十分ではないことがわかったのです。

　各問題ごとに通過率などを細かく分析した結果、今の子供たちが苦手とする傾向も見えてきました。

　小学生も中学生も、整理された情報を読み取ることはできます。たとえば一つのウェブページを読んで、次の文章群が正しいかどうかを判断することはできるのです。しかし、複数のウェブページを行ったり来たりして、特定の情報を見つけ出して関連づけたり、自分で情報を整理・解釈する問題になると、がくんと通過率が下がりました。

　また、受け手の状況に応じて情報を発信するのが苦手なこともわかりました。たとえば、プレゼンテーションソフトを使って、文字や画像を活用しながらスライドを作成する問題の通過率が低いのがそうでした。原因はいくつか考えられますが、まずプレゼンテーションソフトを使ったり、タイピングする操作スキルがない。そして、ＩＣＴを使って、相手を意識しながら情報を発信した経験が乏しい。このあたりが原因だと思われます。

　「情報活用能力調査」では、情報モラルに関する問題も出題されましたが、ここでも課題が明らかになりました。

　小学生では、自分に関する個人情報の保護についてはよく理解しているのですが、他人の個人情報の取り扱いについて課題が見られました。

　たとえば、自分の顔写真をネットに載せてはいけないとはわかっているものの、友だちの顔が写っている写真は平気で載せてしまうのです。

　「ダメだ」と教わったことについては守れるけど、応用が効かない。マニュアル的な対応しかできず、自分で判断できていないことがわかりました。今日の情報社会では、次々と新たな機器やアプリやサービスが生まれ、それに伴って、未知の危険やトラブルも発生します。「ダメだ」と教わったことしか守れないのでは、とても心配です。

一番驚いたのは、学校間の格差

　今回の「情報活用能力調査」で、「情報活用能力」が全般的に身についていないことがわかりました。もちろん個人差はあり、ある程度身についている子供もいました。その差は何か。実は今回の調査結果で、一番驚いたことがあります。学校間の格差がとても大きいとわかったのです。

　今回は、調査対象となった児童生徒と、その担任教師や校長先生に、質問紙調査を行いました。「全国学力・学習状況調査」で言うところの、「学習状況調査」に相当するものです。

　子供に対しては、家や学校でどの程度コンピューターを使っているか、コンピューターでどんなことをしているかを質問。学校に対しては、「情報活用能力」を育む授業をどのくらい行っているか、ＩＣＴをどのくらい整備しているか、などについてアンケート調査をしました。

　この質問紙調査でわかった学校の状況と、子供たちの通過率とを照らし合わせると、ある事実が浮き彫りになりました。平均点上位10％の学校では、下位10％の学校に比べて、子供がＩＣＴを使用する頻度が高い傾向にあるとわかったのです。さらに上位の学校は、情報を整理したり、自分の考えを表現したり、情報の特性に応じた伝達・コミュニケーションを行うなどの授業を、下位の学校よりも頻繁に行っていることもわかりました。

　要は、日常の授業の中でＩＣＴを使って教え、子供にも使わせ、「情報活用能力」を育もうと意識的に取り組んでいる学校は、「情報活用能力」を育成できているのです。つまり、「情報活用能力」は、きちんと指導すれば身につくということ。「情報活用能力」が身についていないということは、先生や学校にも責任があるのです。

現行の学習指導要領が徹底されていないことも判明

　現在の学習指導要領にも、「情報活用能力」を育成しましょうと書いてあります。小学校の学習指導要領の総則にも、こう明記されています。
―各教科等の指導に当たっては、児童がコンピューターや情報通信ネットワークなどの情報手段に慣れ親しみ、コンピューターで文字を入力するなどの基本的な操作や情報モラルを身につけ、適切に活用できるようにするための学習活動を充実するとともに、これらの情報手段に加え、視聴覚教材や教育機器などの教材・教具の適切な活用を図ること―

　それなのに、できていない。学習指導要領に明記されているタイピング能力も不足しています。今回の「情報活用能力調査」では、子供たちのタイピング能力がとても低いことがわかりました。満足にキーボードを打てないのでは、インターネットで検索して情報を集めることもできない。考えをまとめて、文章を入力することもできない。鉛筆で字が書けないようなもので、とても深刻です。

4　「情報活用能力」を育むには…

情報活用能力を育むには、段階的・計画的な実践が必要

　先にも述べたように、「情報活用能力」は教科の上位に位置する力です。「情報活用能力」をしっかり育んでもらうには、どんな学習指導要領にすればいいのか。たとえば、学習指導要領が示す各教科の学習活動の例の中に、ＩＣＴを用いた学習の事例を明記し、教科書にも盛り込んでもらう。アクティブラーニングのような、「情報活用能力」が育つ実践を促す。さまざまな案を、現在中教審で検討中です。

　しかし、次の学習指導要領が施行されるのは、まだ先です。そこで文部科学省では『情報活用能力育成のために』（図4）というガイドブックを作りました。「情報活用能力調査」で不足しているとわかった力を育むための、具体的な指導事例を10本収録。どんな「情報活用能力」が弱いのか。それを鍛えるには、どんな指導をすればいいかが、わかるようになっています。

　しかし、このパンフに載った指導事例を１回や２回行っただけでは、「情報活用能力」は身につきません。計画を立てて、日常的に指導や授業を重ねてこそ、「情報活用能力」は育まれます。そういう学校の事例を、今回のチエルマガジンではレポートしています。

　東京都北区立豊川小学校は、「情報活用能力」の育成を、「学校ぐるみ」で実施しているのが特徴です。

　豊川小では、先生がＩＣＴを使って「わかりやすい」授業を日常的に行うことに加え、タブレットを学習ツールとして子供に使わせています。そして、どんな「情報活用能力」を育むかを意識して、授業計画を立て、発問や指導も工夫。ＩＣＴが得意な先生だけが実施するのではなく、低学年から高学年まで、すべての先生が「情報活用能力」の育成を意識して、日々取り組んでいます。

　京都教育大学附属桃山小学校は、教科を超えた力である「情報活用能力」を、計画的に、時系列で育んでいるのが特徴です。

　１年生から６年生まで学年ごとに、身につけさせたい「情報活用能力」を具体的にリストアップした「学習支援カード」を作成。このカードを下敷きなどに入れ、子供たちは学校でも家でも、常に手元に置いています。そして、各教科の学習や家庭学習を行う際には、「学習支援カード」に書いてある「選んだ情報に順番をつけ、並べ替えて整理する」などの項目を見て、意識的に行っていきます。先生も「学習支援カード」に書いてある活動を、意識的に授業に取り込んでいくのです。

　こうすることで、子供たちは、各教科の中で、「情報活用能力」を身につけています。発達段階に合った「情報活用能力」を、段階的に、計画的に身につけさせているのです。

「情報活用能力」の育成は、すべての子供たちの未来のため！

　大事なのは、「情報活用能力」とは何かをしっかり考え、具体的な力に整理すること。「情報活用能力」の定義や理解があやふやなまま進めるのではなく、「この学年では、こういう力をつけたい」「だから、こういう活動をさせたい」と、具体的に落とし込む。そして、すべての教員がそれを理解し、共有する。その上で、日々の授業をつくり、子供たちにも「情報活用能力」を意識しながら学習に取り組ませる。

　これを日常的に、計画的に行うことで、「情報活用能力」は着実に育まれていきます。できるところから始めてほしい。すでに「情報活用能力」をスタートさせている学校のレポート記事を読んだり、公開授業を見に行くのも効果的です。他の学校から、積極的に学びましょう。

　次の学習指導要領に備えるために、子供たちの未来のために、教科の枠を超えた力、「情報活用能力」を育んでほしいと思います。