ＧＩＧＡスクール構想で整備された、１人１台端末やクラウドの活用が、いよいよ３年目を迎える。 活用が広く定着した一方で、「現時点での課題も見えてきた」と東北大学大学院 情報科学研究科／東京学芸大学大学院 教育学研究科の堀田龍也教授は指摘する。 今年度は、何をすべきか。何を目指すべきか。 学校や教育委員会への提言をお聞きした。

GIGAスクール構想は、ICT環境の整備が中心のステップ１から、学校内外のさまざまなリソースによる支援を活用しながら「個別最適な学び」と「協働的な学び」を着実に実現するステップ２に突入した。今、学校や先生に求められる行動とは――。 東北大学大学院 情報科学研究科／東京学芸大学大学院 教育学研究科の堀田龍也教授に提言いただいた。

１人１台時代になり、あらゆる教科で子供たち一人ひとりの学習理解度に合わせた授業が可能になりました。長年、愛知県春日井市の指導助言に携わっている東京学芸大学 教育学部の高橋純教授に、子供たちが主体的に学ぶ授業づくりのアドバイスをいただきました。

ＧＩＧＡスクールの先進地域として、全国から注目されている愛知県春日井市。前号では、市立藤山台小学校のＧＩＧＡを用いた「授業改善」をレポートしたが、今回は市立高森台中学校が行っている、「問題発見・解決能力」を育むための実践をお伝えする。

2019年12月に打ち出されたGIGAスクール構想。コロナ禍を受けて整備が前倒しされ、2020年度中の整備が全国的に進められた。 早くから１人１台の環境を実現できていた学校もある一方で、なんとか整備を間に合わせ、少しずつ利活用の幅を広げようと奮闘している学校も多いのではないだろうか。 2021年度の「GIGAスクール元年」、実際の学校現場ではどんな１年を迎えていたのか。１人１台環境の導入時期、その際の課題や苦労、現在の取り組みなど、公立小学校の等身大の「今」を取材した。

市内54の小・中学校に Chromebook™ を導入する宮崎県都城市。GIGAスクール構想の実現に向けて足並みを揃えてきた同市の教育委員会と学校現場に取材すると、1人1台端末の活用が着実に進む理由が見えてきた。

ＧＩＧＡスクール環境の利活用が、いよいよ２年目に突入する。 今年度は、ＧＩＧＡスクール構想本来の目的である学習指導要領で求められる 資質・能力を育むために、１人１台端末やクラウドを使っていくことになる。 学習指導要領では「能力観」が大きく変わったため、 「授業観」も変えていく必要があると、堀田龍也教授は指摘する。

１人１台端末やクラウドの整備が完了し、いよいよＧＩＧＡスクール環境の本格的な活用がスタートした。しかしその矢先に、新型コロナウイルスの感染再拡大が発生。 １人１台端末を使ってオンライン授業に切り替えた学校もあれば、学びが止まりかねない学校も出てきている。この過渡期を、どう乗り越えればよいのか。 東北大学大学院の堀田龍也教授に語っていただいた。

GIGAスクール構想の実現に向け、市内の全小・中学校において、「１人１台」のChromebookの導入を進める尾道市。2021年度からの本格活用を目指し、校内ネットワークの整備や教員研修を進めている。不慣れな端末やアプリの使用への教員の不安を払拭する教員研修の在り方や今後の活用への期待について取材した。

１人１台端末の整備を進める青山学院高等部。2021年度からのICT本格活用を目前に、Google Workspace for EducationとChromebookの導入に至った経緯や理念、授業での利活用について話を伺った。

10年ほど前からネットワーク環境の充実を図ってきた北海道茅部郡の森町では、2019年に町内全ての小・中学校の端末とネットワーク環境の一新を決めた。その理由と現在の状況について取材した。

北海道・羅臼町立羅臼小学校６年生の児童が、写真・動画共有アプリ「インスタグラム」を使って地元の魅力を発信している。１人１台端末を活用し、総合的な学習の時間の一環としてこの活動を始めて約３ヶ月。そこにどのような学びが生まれているのだろうか。

GIGAスクール構想によって教育現場の「1人1台」環境が整いつつある。教員のＩＣＴ活用指導力育成のため、文部科学省は教職課程の内容についても見直しを進めている。大学における教員養成課程の“今”を取材した。

これまで長年にわたってＩＣＴ教育に取り組み続けてきたつくば市。ＧＩＧＡスクール構想をきっかけに間もなく整備される１人１台環境で、これまで積み上げてきた実践の成果はどのような形で発揮されるのだろうか。

ＧＩＧＡスクール構想によって、今年度中に「１人１台」環境が実現する予定の笠岡市。市立今井小学校では臨時休業期間がきっかけとなり、一足先に「１人１台」の実践に取り組むことになった。

文部科学省「ＧＩＧＡスクール構想の実現」では、大規模な調達のしやすさや、教員の異動・児童生徒の転校があっても円滑に利活用が継続できることなどから、都道府県レベルでの共同調達を推進するとしている。児童生徒１人１台の整備を県域共同調達によって実現した奈良県と、仕様の策定に大きく関わった奈良市を取材した。