金沢市教育委員会では、ネットワークの安定・高速化や柔軟なフィルタリングの運用など、先生方が安心して授業に専念できるネットワーク環境づくりに力を入れている。「授業を止めない」ための取り組みを、語っていただいた。

GIGAスクール構想を支える無線LANネットワークの整備には「アセスメント（評価）」が欠かせない。福井県教育庁にアセスメントに対する考え方や取り組みを聞いた。

高知県では、中山間地域などの小規模な高等学校などを対象に遠隔授業を実施している。授業を受け持つのは、高知県立岡豊高等学校 教育センター分室（遠隔授業配信センター）の専任教員だ。全国からも視察に訪れる同センターでは、『InterCLASS®Cloud』を通じて一人一人の生徒に寄り添った遠隔授業を行っている。

石川県能美市では「毎日の端末持ち帰り」と「学校サイト」を両輪にGIGAスクール構想を展開している。2024年1月1日の能登半島地震では、1人1台端末が子供・先生・学校を結ぶ「インフラ」であり、災害レジリエンスを高めることが再認識された。ICT化推進の理念および日頃の取り組みの様子を、教育委員会と3つの小中学校で取材した。

学習時間の確保のため、Chromebook™ の立ち上げ15秒、ログイン10秒の、合計30秒以内に授業を開始する──。子供たちの「深い学び」の実現に強い意欲で臨む四国中央市が選んだのが、授業支援ツール『InterCLASS®Cloud』および運用支援ツール『InterCLASS®Console Support』だ。教育委員会と学校現場に活用状況を聞いた。

町立の小学校と中学校には端末も電子黒板もWi-Fiもなかった静岡県吉田町だったが、GIGAスクール構想を機に、学校情報化先進地域に生まれ変わった。2023年11月の全教職員研修会と公開授業に参加し、一人ひとりの先生の授業観をGIGA仕様に変えた「巻き込み力」の背景を探った（記事内容は2024年1月26日時点）。

一人の校長、一つの教職員組織の下、９年間の義務教育を一貫カリキュラムで進める「義務教育学校」の信濃町立信濃小中学校では、「つながる」を合言葉にGIGA端末の積極的な利活用に取り組んでいる。キーマンの佐藤利恵校長先生と研究主任の伊藤真紀先生に、小中学校の児童生徒と先生が同じ校舎で学び合う義務教育学校ならではの課題と、それを克服するための工夫をうかがった。

2023年3月31日に北海道札幌市立稲穂小学校の校長を定年退職した菅野光明先生は、セカンドキャリアとして会社を起こす選択肢を選んだ。現役時代に注力したGIGAスクール環境によるICT活用やプログラミング学習を、民間の立場から支えていきたいと考えている。企業の経営者として、また、学校現場を熟知する教育者として想い描くキャリアデザインを、現在の活動と併せて伺った。

理学・農学・工学・医学の最先端研究を行っている近畿大学 生物理工学部では、英語の最新論文に自由にアクセスして、海外の研究者とも活発にコミュニケーションが取れる学生を育てるため英語教育に力を入れている。その支援システムに選んだのがCaLabo®MXだ。

大阪府で最も歴史の古い工業高等学校の大阪府立都島工業高等学校は、3年生の約半数が大学などに進学するほか、民間企業や公務員を選ぶ生徒も多い。多様な進路をサポートするため、従来から基礎教養として英語教育に力を入れている。さらに2022年夏にはCaLabo®MXを導入。ICTによる効率的かつ個別最適な授業で、将来の夢の実現へ頑張る生徒を導く。

座間市立中原小学校は、「一人一人が活躍できる学び方革命」を合い言葉に授業、校務、教員研修などあらゆる場面でICTを積極的に活用している。けん引役の先生に、実際の授業内容やそれによって児童にどのような変化が生じたのか話を伺った。

全国の学校でＩＣＴ導入が急ピッチで進んでいる。新型コロナウイルスの影響でＧＩＧＡスクール構想が前倒しとなり各校の取り組みにバラつきが見られる中、千歳市では構想発表以前の2013年からＩＣＴ関連の計画および事業を推進していたことが功を奏し、現場での円滑な活用を実現している。

玖珠町教育委員会では、ＧＩＧＡスクール構想のもと、Chromebook™ を活用した教育に取り組んでいる。地元の魅力を活かしながら、子どもたちや教師の自発性を大事にした取り組みの内容と成果について伺った。

2019年12月に打ち出されたGIGAスクール構想。コロナ禍を受けて整備が前倒しされ、2020年度中の整備が全国的に進められた。 早くから１人１台の環境を実現できていた学校もある一方で、なんとか整備を間に合わせ、少しずつ利活用の幅を広げようと奮闘している学校も多いのではないだろうか。 2021年度の「GIGAスクール元年」、実際の学校現場ではどんな１年を迎えていたのか。１人１台環境の導入時期、その際の課題や苦労、現在の取り組みなど、公立小学校の等身大の「今」を取材した。

市内54の小・中学校に Chromebook™ を導入する宮崎県都城市。GIGAスクール構想の実現に向けて足並みを揃えてきた同市の教育委員会と学校現場に取材すると、1人1台端末の活用が着実に進む理由が見えてきた。

GIGAスクール構想の実現に向け、市内の全小・中学校において、「１人１台」のChromebookの導入を進める尾道市。2021年度からの本格活用を目指し、校内ネットワークの整備や教員研修を進めている。不慣れな端末やアプリの使用への教員の不安を払拭する教員研修の在り方や今後の活用への期待について取材した。

青森県八戸市では「ＧＩＧＡスクール構想」が打ち出される以前から、端末の台数を計画的に増やしていくことについて検討を進め、2019年12月からは、１人１台端末の導入に向けて整備計画の前倒しを始めた。いよいよ端末とネットワークが整い、本格的な活用のスタートラインに立った今、教育委員会として具体的にどのような取り組みを行っているのか取材した。

１人１台端末の整備を進める青山学院高等部。2021年度からのICT本格活用を目前に、Google Workspace for EducationとChromebookの導入に至った経緯や理念、授業での利活用について話を伺った。

GIGAスクール構想により学校のICT環境整備が進む中で、教員のICT活用指導力向上が急務となっている。大学等の教員養成課程ではどのような学びが求められるのだろうか。

学校のICT化に向けた環境整備が加速している。コロナ禍での学びの確保から、前倒しが図られているGIGAスクール構想。札幌市では全300校の小・中学校、13万人の児童・生徒を対象にChromebookを令和2年度内に導入した。1人1台端末活用の取り組みを追う。

「教室の『前後』の区別をなくしたい」とのコンセプトでデザインされた、麗澤中学・高等学校の「ICT教室」。 開放感あふれる教室で、Google for Education と、InterCLASS®Cloud のモニタリング機能等を活用する授業の様子を取材した。

文部科学省は教育用コンピュータについて「３クラスに１クラス分程度」整備すべきとしているが、2017年度調査では教育用コンピュータ１台当たりの児童生徒数が5.6人と、その整備は十分進んでいるとはいえない。そんな中、３クラスに１クラス分程度の学習者用コンピュータ整備を実現した岡山県笠岡市で、今後の展望について伺った。