多言語・多文化環境で培う共感力

シリーズ「大学教育改革」

多種多様な国籍の学生が集い、多言語・多文化環境で学ぶ立命館アジア太平洋大学。日本における国際化を推進する大学の代名詞にも数えられる。その教育の柱となる「アクティブ・ラーニング」は、国際社会で通用する専門性と実践力を身につけ、「共感型」のリーダーシップを培う学びのスタイルだ。『グローバル人材育成推進事業』（タイプA　全学推進型）採択により、学内にもたらされた変化と今後の展望を取材した。

学びの成果を総合的に測定

4年間を通じて双方向形式の学びが圧倒的に多い。

　グローバル人材育成のため、現在、国内のさまざまな大学が、「日本人学生の海外留学者数増加」や「外国人留学生の受け入れ」「英語で単位を取得できる授業科目の開設」「外国人教員比率の増加」を目標に掲げている。だが、こうした目標設定は、立命館アジア太平洋大学（以下、APU）には不要だ。春・秋の年２回の入学制度、授業を日本語と英語の２言語で行う日英２言語教育、80を超える国・地域から集まる学生、50％を占める外国籍教員、世界62カ国・地域３９４の大学・研究機関との協定（２０１３年１月１日現在）、といった国際色豊かな学びの環境が、２０００年の開学当初から整えられてきたからだ。このような既に国際化の進んでいる大学が『グローバル人材育成推進事業』に採択されたことで、さらに強化してきたのは、国際通用性のある質の高い教育の保証である。

　APUが目指したのは、欧米を中心とした国際水準の教育だ。学生は入学すると、専門分野の学びを深めるなかで、複合的な視点を自ら考える力を身につけていく。だが、習得した知識やスキルを単に試験による「成績」として評価するだけでなく、学生自身が自らの学びとして振り返り、次の目標を立てて学びを深めていく「ポートフォリオ・システム」を導入し、４年間の学生生活を通して、「どのように成長し、経験を積んできたか」の可視化に取り組んでいる。

　また、２０１４年度から米国の全米大学協会（AAC & U）が開発し、多くの大学で活用されている「VALUE Rubric（大学４年間で身につける力）」を導入し、ラーニング・アウトカム（学習成果）を設定した。グローバル人材育成推進事業では、①異文化間の知識と能力②批判的思考力③学修の統合④問題解決力⑤チームワークの５つを設定し、最終的には、大学が目指すグローバル人材像に関するアウトカム・アセスメントとして、達成水準を総合的に測るものとしている。　

多言語・多文化の環境を活かす

　APUではどのような「グローバル人材像」を育成しようとしているのか。それは、「日本と諸外国の間の友好信頼関係の構築と各国・地域の将来の発展に寄与する人材」であり、「相互理解の立場でさまざまな国・地域の人々と協力できる国際感覚と国際的視野を身につけた人材」である。そのような人材へと成長するためには、アジア太平洋地域の多様な政治、経済、社会、文化等に関する総合的な理解が求められる。多言語・多文化の学生が集まるAPUでは、英語をはじめとする言語力は、大学生活を送るために必要なコミュニケーションツールとなる。それだけに学生たちには、多様なバックグラウンドを持つ学生との学びを通じて、キャンパスにいながらにして多様な価値観に触れられる、という環境を自ら活かそうとする姿勢が醸成されていく。

　だが、「入学すれば、何かが変わると期待している学生は多いのですが、自ら動けるかどうか、与えられた環境を活かせるかどうかは、学生次第です」と、初年次教育を担当する筒井久美子准教授は、学生に積極性を求める。

　APUの講義は、一斉講義形式ではなく、グループワークやプレゼンテーション、ディスカッションなど、発信力を伴う双方向形式を取り入れている。グループワークでは、各自に与えられた役割に対して、責任をもって取り組まねばならない。そこでは、仲間との協調性も求められる。しかも、グループのメンバーは、国内学生（※１）だけとは限らず、さまざまな国籍の国際学生も含まれる。国内学生は入学早々から、グループのメンバーと英語で議論を重ね、自分の意見を述べなければならない場面に遭遇し、国際学生の積極的な姿勢に刺激を受けることも少なくない。そうして学生たちは、自分で考え、意見をまとめ、議論できる力を身につけていき、発信力を高めていく。

　学内では授業はもちろん、正課外の時間にも、異文化の学生同士が交流し、学び合う「仕掛け」を意識的に用意している。たとえば、学生寮APハウスでの共同生活、学生自らが出身国の伝統芸術や生活文化を週替わりで紹介する「マルチカルチュラル・ウィーク」などだ。こうした活動は学生が主体的にスタッフを務め、運営する。活動していくなかでは、価値観の違いから衝突する場面にも遭遇する。学生たちは悩み、考え、解決の糸口を探っていくことで、やがて一人の人間として向き合い、受け入れることが、相手を理解することにつながると実感する。

自ら考え、行動する力を

地図を片手にグループで協力して目標を目指す。

韓国語や英語を使って現地の人とコミュニケーションを図る。

　APUでは入学が決まった学生には、入学前から「入学して何をしたいのか」という目標設定をさせ、大学生活をより具体的にイメージさせる。そのため、初年次教育を重視し、新入生対象の正課科目として春と秋に新入生ワークショップを必修として開講している。春の『新入生ワークショップI』では、大学での学びに必要とされる文献の調査方法や論文の書き方といった基本的な学習スキルを習得し、秋の『新入生ワークショップII』は、APUの多文化環境を活かした、異文化理解や、国内学生と国際学生間の交流を目的とする。この新入生ワークショップでは、新入生約10人に対して、上回生が１人、「TA（Teaching Assistant）」として入り、30分の講義を受講した後、TAによる課題解決型のエクササイズを取り入れ、”能動的に”学ぶ姿勢への転換ができるように促している。

　「大学での学びは、高校までの受動的な学びの姿勢では成り立ちません。自ら考え、行動する能動的な姿勢を身につけることが、このプログラムの目的です」と筒井准教授は話す。

　また、年齢の近い先輩から学ぶことは、新入生にとって刺激となり、先輩は大学生活を送る上でのロールモデルとなる。上回生にとっても、新入生を指導することで、リーダーシップを身につけていく機会となっているという。APUでは、さまざまな場面で、学生同士のタテのつながりを活用して、学びへの意欲を高める仕掛けを取り入れている。

　初年次教育のもう一つの特色として、２００７年度から実施してきた「FIRST（Freshman Intercultural Relations Study Trip）」がある。これは、新入生が毎年５月下旬〜６月上旬に３泊４日で韓国を訪れ、事前授業で学んだ韓国語を駆使しながら、少人数グループで地図を片手に目的地を目指し、調査活動に取り組む「異文化オリエンテーリング」のプログラムだ。

SALCにはPA(Peer Advisor)を常駐しており、留学を希望する学生の英語学習をサポートする。

　大澤芳樹課長補佐によれば、任意参加ながらも、２０１１年度以降は日本人１回生の５人に１人が参加する人気プログラムだという。出発前に行われる事前授業では、担当教員の指導のもとで、現地で調査するテーマの設定や危機管理ガイダンスの受講、韓国出身のTAによる韓国語学習に取り組む。現地では、韓国に到着した直後に「くじ引き」で目的地を決め、仲間とのチームワークを深めながら、異文化を理解し、毎日、振り返り学習で一日を締めくくり、翌日の活動へつなげる。そして、目的地にたどり着くと、アンケート調査などの活動が待ち受けており、片言の韓国語や英語を駆使しながら、多くの人に声をかけて事前に決めたテーマについて調査する。各グループには、韓国出身のTAが１人同行するが、危機管理以外のサポートは行わない。あくまでも、新入生が自ら考え、行動することを基本とする。学生たちは、地元の人々と交流し、時には思い通りにはならない経験もしながら、行動力や判断力、責任感を培う。さらに、帰国後は調査結果を発表し、担当教員によるフィードバックを受ける。

　このように自ら考え、行動する力をキャンパスの外で実践的に身につけていく学びを、APUでは「アクティブ・ラーニング」として位置づけ、在学中にさまざまなプログラムを用意し、参加を促している。

学生同士の学び合いを重視

　『グローバル人材育成推進事業』の一環として実施している「アクティブ・ラーニングプログラム」のひとつに、12年度より開始した「SEND（Student Exchange Nippon Discovery）」がある。これは、国内学生が海外の教育機関で日本語教育の支援や日本文化の紹介といった活動を行い、派遣国・地域の教育や国際化に寄与することを目的としたインターンシップだ。草の根レベルの交流を通じて、派遣国・地域の言葉や文化への学びを深め、将来的に、日本との架け橋となるような人材育成を目指している。

　主な派遣国は、ベトナムやボツワナ共和国、タイ、インドなどだ。派遣期間は長期休暇中に２〜３週間。現地の小・中学校で日本語教育の支援や授業の補助、英語開講科目への参加をするほか、日本文化を紹介したり、地域交流イベントに参加したりして、現地の人々との交流を深める。

　「派遣先では、相手が小学生なのか、高校生なのか、年齢によっても教える内容は違います。実習中は、学生自らが何をするかを考え、行動し、日々の活動の準備に加えて、日誌（報告書）も作成します」と筒井准教授。参加した学生にとっては”大きく変わるチャンス”であり、帰国後は、目に見える成長が感じられるという。

　APUでは、海外留学が必須ではない。だが、学生の多くが４年間の学びの目標を実現していくなかで、何らかの必要性を感じて、積極的に留学プログラムに参加している。そうした学生の気持ちに応える環境は整っており、留学に向けて英語の自主学習をサポートする「SALC（Self-Access Learning Center）」では、基礎からしっかりとやり直す教材をはじめ、TOEFL®テストのスコアを上げるための対策本まで取り揃えている。そして、言語担当教員のほか、英語を主言語とする学生が「PA（Peer Advisor）」として常駐し、学習方法の相談に乗ったり、会話練習や筆記練習を支援したりしている。

　また、海外大学への交換留学を体験した学生が「SEA（Student Exchange Advisor）」として、アカデミック・オフィスと協力しながら、交換留学希望の学生を支援する組織もある。SEAは、留学に向けた学習相談や学習計画の立て方といった事前準備から、留学先での学習や生活、留学後の方向性など、自身の体験に基づいたアドバイスを行う。

　さらに、留学を希望する学生向けの「留学コミュニティ」も形成して、週１回の勉強会を開き、英語学習と海外体験プログラムからなる留学強化講座を連携させ、学生が自らを律して学ぶ姿勢を身につける機会を用意している。このコミュニティには、国際学生が「コミュニティ・サポーター」として参加して、交流を深めながら、留学へ向けた学習をサポートする。

SENDでは派遣国の子どもたちと交流し、異文化理解を深める。

教育の質を高めるために

　このような教育を進めるうえでは、教員に求められる資質の高さも重要だ。APUでは言語教育を除き、基本的に英語による授業が可能な教員を任用している。教員の約半数は外国籍であり、日本人教員の多くも、海外での教員歴や教育歴を有するという。”グローバル教育力”とは、単に英語で授業を教授するだけではない。グローバル教育力を向上させるため、APUでは、さまざまなバックグラウンドを持つマルチカルチュラルな教員たちに対して、授業法や教育実践に関する相互研修を行っている。

　双方向型の授業運営を重視するため、個々の教員には、学生主体でどのようにディスカッションさせるのか、机上の学びだけでない質の高い学びとはどうあるべきか、設定したラーニング・アウトカムにいかに到達させるかといったことが求められる。新任の教員向けには、米国ミネソタ大学より講師を招いて、学びの目標設定や学びの質保証、カリキュラムや授業の組み立て方などを実践的に学ぶ研修を実施したり、ミネソタ大学へ赴いて授業視察をしたりといった機会を設けて、指導力を高める取り組みも行っている。

「共感・協働型」リーダーの育成

　現在、国内の多くの大学が国際化に取り組むにあたり、APUが開学以来進めてきた教育はロールモデルとなり、大学はもちろん、企業や官公庁、各国大使館などから注目を集めている。大澤課長補佐は、「国内における国際化を推進する先導的な大学として、APUはこれまでに得られた成果の公表や普及に努めるという使命を意識している」と述べる。

　成果を公表し、普及させことは、今、わが国で急務とされているグローバル人材育成という課題に対して、日本の大学における大きな潮流を生み出すことにつながる。そして、APUは東アジアや東南アジアに近接している九州にキャンパスを構えている立地を活かし、日本における大学のグローバル拠点としての位置づけを重視し、より具体的な取り組みを広く発信していきたいという。

　APUが目指しているのは、アジア太平洋の未来創造に貢献する有為の人材の養成と新たな学問の創造である。「自由・平和・ヒューマニズム」を基本理念とし、国と国、地域と地域を結ぶ未来の架け橋となるグローバル人材を育成している。

　「APUでの４年間を通じて、学生には『共感・協働型』のリーダーへと成長していってほしい」と筒井准教授は願っている。そして、共感・協働型リーダーについては、「私たちが育てたいのは、一人の傑出したリーダーではありません。さまざまなバックグラウンドを持ち、多様な価値観を受け止め、相手の立場を理解しながら、意見をまとめていくことのできるリーダーです。それを『共感・協働型』と呼んでいるのです」と説明する。

　多言語・多文化の環境で過ごすAPUでの４年間。学生たちはその恵まれた環境のもとで真の異文化理解を体感し、能動的に学び、仲間と協働しながら、主体性や協調性、行動力を身につけていく。

　「キャンパスでのさまざまな体験によって共感型リーダーシップを会得し、在学中の海外留学によって、さらなる体験を積み重ねていってほしいと思います。そうした学びのすべてが、私たちの求めるアクティブ・ラーニングなのです」と、筒井准教授は強調した。