学生を、教員を、職員を、内から外から守る
教育現場のセキュリティ

立正大学 情報メディアセンター × Dr.WEB

立正大学情報メディアセンターは、学校内外の「自由かつ安全」な情報環境を構築するために、ウイルス対策ソフトとして『Dr.Web』を選んだ。同大学情報メディアセンターの３名の方々と、Doctor Web日本法人の代表取締役 菅原修氏をまじえ、立正大学の情報セキュリティ対策と課題を伺った。

「学校導入で個人利用もできる。端末を限定しない。だから『Dr. Web』にした」

立正大学・菅野智文氏

　立正大学は、品川（東京）と熊谷（埼玉）にキャンパスを持つ。品川キャンパスには「情報メディアセンター」、熊谷キャンパスには「メディアフォレスト」と呼ばれる建物があり、オープン端末、ネットカフェ、ラーニング・コモンズ、遠隔授業が行えるプレゼンテーションラボなど、学生がいつでも自由に、レポート作成、自学自修、情報収集が利用できるよう、様々な情報リテラシー教育環境が充実している。

　学生と教職員が利用できるWi-Fiサービスエリアも各箇所に整備されており、ウイルス対策ソフトが入っている媒体であれば、持ち込みPCやスマートフォンで利用することもできる。

　学外の情報に自由にアクセスできるだけでなく、学内の一部の情報にも、どこからでもアクセス可能だ。

　同大学の学生や教職員は、大学のポータルサイトから、休講・教室変更などの大学からの連絡をはじめ、時間割などの個人情報管理、履修登録、シラバス検索などにアクセスでき、学外からのアクセスは確実に増えているという。

　「履修登録の時期は、学内の端末が足りず、行列ができるんです。並ぶくらいなら家でやろうと思うのが当たり前ですよね。それはいいのですが、個人PCのセキュリティが心配でした」と峰内氏は話す。さらに「e-Learning教材も自宅からのアクセスが増えていることから、学生に、自分でウイルス対策のソフトを買いなさい、というのは酷なので無償のソフトなどを教えてきましたが、やはり質がよくないんです」とも。

　そこで、学内のサーバを守るために、情報メディアセンターでウイルス対策ソフトを購入して、学生や教職員に提供するに至った。

　「学生や教職員あわせて約１万１５００人をケアでき、個人利用もOKでモバイル対応も可能なウイルス対策ソフトを探していたところ、『Dr.Web』に出会いました」と菅野氏が言葉を添えた。

「私は１９９０年代から、ユーザーだったんです。だから本学でも、自信をもって『Dr. Web』を配布しています」

立正大学・峰内暁世氏

　「『『Dr. Web』って日本ではなじみが薄いけど、大丈夫なの？』と聞かれることもあります」と話す峰内氏は、１９９０年代にFreeBSD※にインストールできるウイルス対策ソフトを探していて、『Dr.Web』に出会った。

　「当時、FreeBSDで稼働して予算内で賄えたのは『Dr.Web』だけで、ロシアから購入していました。その経験から、自信を持って薦められるんです」

　『Dr. Web』は、広報宣伝活動をほとんど行うことなく、駆除率がトップクラスなどと高い技術力が評判を呼び、現在もロシアの政府機関で利用されている。一般市場で配布されている無料版が、世界で７０００万人近くのユーザーから４・５という高評価を得ていることからも、その信頼性が伺える。

「近年、ウイルス対策ソフトに検知されないように作られているウイルスが増えています」

Doctor Web 菅原修氏

　近年、ウイルス対策ソフトに検知されない工夫がなされているウイルスが増加している中で、『Dr.Web』は、独自のテクノロジーにより、発見することが困難なウイルスや、その感染を検出、駆除してくれる。その検出力は高く、情報セキュリティの専門会社や警察機関の捜査にも利用されているほどだ。

　そして、『Dr. Web』のサイトから直接ダウンロードできるので、ユーザーがいつでもどこからでも、製品を手に入れられることも、休みが長い大学にとっては大きなメリットだ。さらに、マイナーバージョンの際には自動更新されるため、ユーザーは気づかないうちに、最新の保護を受けているということになる。

学生や教職員に、セキュリティの必要性を啓発していくのがこれからの私たちの課題です」

立正大学・小川貴史氏

　２０１４年１月に『Dr. Web』を導入してからおよそ８か月が経つ。「現在、証明書発行機を使っての紙申請になっているにもかかわらず、すでに多くの学生や教職員が申請しています。それだけセキュリティへの意識も高まっていると思います」と小川氏は語る。

　とはいえ、自分のPC・スマートフォンは大丈夫、と思っている学生や教職員も少なくない。PCの動きが重くなって相談にきたところ、実はウイルスに感染していた、というケースも見られるという。「これからも、わかりやすいマニュアルを作成し、啓発活動に励むことも私たちの課題の一つですね」と小川氏は話を締めくくった。

A：Doctor Web Pacific 代表取締役　菅原 修氏
B：立正大学情報メディアセンターとDoctor Web対談の様子
C：品川情報システム課　課長　菅野 智文氏　
D：品川情報システム課　小川 貴史氏　
E：品川情報システム課　峰内 暁世氏
F：熊谷情報システム課のみなさま
G：品川キャンパス　情報メディアセンターと情報システム課モラりす