1人1台端末をベースにした「令和の日本型学校教育」では、無線LANネットワークの整備が不可欠で、その円滑な運用にはアセスメント（評価）がカギを握る。茨城県のつくばみらい市教育委員会に工夫と取り組みを聞いた。

文部科学省から、GIGAスクール構想における「ネットワークアセスメント（評価）」の重要性が発信されている。大分県の玖珠町教育委員会に環境改善の考え方や取り組みを聞いた（取材は2023年度に実施。所属・役職は、取材時時点）。

2015年の段階において2人で1台分の端末導入が進んでいたように、鹿児島市はICT環境を先駆的に整備してきた自治体だ。GIGAスクール構想が第2期に移行しようとしている現在、教育全般におけるDXをどのように捉え、施策に取り組んでいるのか。2024年度に設置した教育DX担当部長の木田博氏に話をうかがった。

ICTを利活用した授業の定着はネットワーク環境がカギ――。そうにらんだ弘前市教育委員会が導入したのが、無線通信可視化・安定化ソリューション「Tbridge®」だ。学校間の距離が離れているなど弘前市固有の背景とこれまでの成果を聞いた。

グローバル人材育成を目指す五島市教育委員会は、以前から注力してきた英語教育にもICTを活用し、他県との児童生徒間の交流学習やALTの先生経由で海外との国際交流を図り、英語力向上を強化している。五島市が目指す教育体制や離島が抱える課題、学校統廃合に関する施策などを聞いた。

盛岡市教育委員会は、市内にある64の小中学校に高速大容量通信の校内無線LANを敷設するにあたり、無線通信可視化・安定化ソリューション「Tbridge®」を導入した。盛岡市教育委員会に、ネットワークアセスメント機能も有するTbridge®導入の経緯や活用方法を聞いた。

ＧＩＧＡスクール構想で整備された、１人１台端末やクラウドの活用が、いよいよ３年目を迎える。 活用が広く定着した一方で、「現時点での課題も見えてきた」と東北大学大学院 情報科学研究科／東京学芸大学大学院 教育学研究科の堀田龍也教授は指摘する。 今年度は、何をすべきか。何を目指すべきか。 学校や教育委員会への提言をお聞きした。

10年ほど前からネットワーク環境の充実を図ってきた北海道茅部郡の森町では、2019年に町内全ての小・中学校の端末とネットワーク環境の一新を決めた。その理由と現在の状況について取材した。