北九州市立大学では、平成３４年度までの中期計画の中で「アクティブ・ラーニング事業の積極的な導入」を盛り込んでいる。アクティブ・ラーニング教室にチエルのPC教室授業支援システム『CaLabo LX』・協働学修支援システム『CaLabo TX』を導入してから約1年が経過した同大学の様子を取材した。

2017年9月、工学院大学の新宿キャンパスに『CaLabo LX』を導入した新しいアクティブ・ラーニング講義室が誕生した。フリーレイアウトを取り入れ、従来の授業からグループワークまでに対応できるほか、『CaLabo Bridge』による座席出席管理機能も特徴だ。導入のきっかけやこれからの本格運用に向けてのお話を、情報科学研究教育センターの方々に伺った。

県立広島大学は、文部科学省の2014（平成26）年度「大学教育再生加速プログラム」に選定され、現在、全学的にアクティブ・ラーニングを推進中だ。その学習環境整備において『CaLabo LX』を導入し、「授業が興味深くなった」と学生から好評を得ている。今回は『CaLabo LX』や『S300-HD』を活用した授業を訪問し、導入理由や活用法、今後の課題などを伺った。

次期学習指導要領がついに告示された。今までと何が変わるのか。小学校の外国語科新設やプログラミング教育、そして「主体的・対話的で深い学び」の視点からの授業改善など、その改革の意図は？　中央教育審議会（中教審）の答申を受けて学習指導要領作成の実務にあたった、文部科学省の大杉住子教育課程企画室長。２０１６年12月に日本教育工学会のパネル討論会で行った講演での「次期学習指導要領の方向性」についてのお話を取りまとめ、お届けする。

2016年9月にVer.2がリリースされた『ABLish』。ポイントは、教育現場から最も要望の多かったスマートフォンへの完全対応だ。『ABLish』の共同開発者であり、週3回配信される英語ニュース教材の監修も手掛ける関西外国語大学・英語キャリア学部の松宮新吾教授に、モバイル活用による英語学習の展望について伺った。

「『CaLabo EX』がない授業は考えられない」―2016年春・夏号でそう語った慶應義塾大学の吉原学先生。前回拝見したのは、動画を活用して4技能を高めていく授業だった。現在はそこへ新たに「Feeling & Thinking」というセッションを組み込み、より高度な学びを展開しているという。吉原先生が「これまでの集大成」と語る授業を取材するとともに、その授業スタイルのポイントやMALLの可能性などについて伺った。

教員による知識伝達型の受動的な学びから、生徒・学生が主体となる能動的な学びへ。今、高等学校や大学において、学びのスタイルが変わってきている。特に、英語教育においては、学習者が英語を介して、日本や世界が抱える問題の解決策を協働して探り、英語で発信するという学びが取り入れられるようになった。英語教育におけるアクティブ・ラーニングの有効性について、立教大学グローバル教育センター長の松本茂教授とともに考えた。

完全インターネット出願や、Amazonとの提携による教科書のネット配送など、学生の目線に立っていくつもの〝日本初の取り組み〟を手がけている近畿大学。学生の学びやすさを高めるために、2016年4月から運用を開始した「ハイブリッド型アクティブ・ラーニング教室」について、その経緯や効果を伺った。

今、高校のアクティブ・ラーニングはどうなっているのか？　–東京大学大学総合教育研究センターの中原淳研究室と一般財団法人 日本教育研究イノベーションセンターは、2015年７月から9月にかけて「高等学校における参加型学習に関する実態調査」を行った。高等学校におけるアクティブ・ラーニングに関する大規模調査としては全国で初めてのことである。現在、同研究室では、調査結果の普及とともに、全国の高等学校のアクティブ・ラーニングの授業事例を収集してポータルサイトで公開するほか、高等学校の教育関係者や大学関係者のコミュニティづくりを支援している。

中央教育審議会にて「新たな未来を築くための大学教育の質的転換に向けて〜生涯学び続け、主体的に考える力を育成する大学へ」…いわゆる「質的転換答申」が取りまとめられたのは２０１２年８月のこと。その中で「学生が主体的に問題を発見し、解を見いだしていく能動的学修（アクティブ・ラーニング）への転換が必要」と言及されてから、すでに４年が経つ。「質的転換答申」以前からアクティブ・ラーニングに取り組み、いち早くファカルティ・ディベロップメントに注力してきた独立行政法人 大学入試センター試験・研究副統括官の山地弘起教授に、今、あらためてアクティブ・ラーニングとは何か、また大学におけるアクティブ・ラーニングの現状と課題などについて伺った。

次期学習指導要領が、姿を現そうとしている。 この冬には、中央教育審議会が答申を発表。 来春中（早ければ今年度内）に、次期学習指導要領が告示され、 来年度からは移行措置がスタートする。 「この新たな学習指導要領では、今まで以上に、ＩＣＴが必要とされる」と、 東北大学大学院情報科学研究科の堀田龍也教授は語る。 どのような「ＩＣＴ環境」を整備する必要があるのだろうか。

村を挙げて、学校の情報化に取り組んでいる熊本県山江村。人口およそ四千人の小さな村だが、ICT環境の充実ぶりは都会を遥かに凌駕する。タブレットや電子黒板、デジタル教科書などのICTを村内全校で整備。全校生徒116人の山江中学校では、なんと一人2台のタブレットを完備している。しかも、共用ではなく、個人専用機である。「学校情報化優良校」にも認定され、今年度は「学校情報化先進校」にも応募している山江中学校の授業研究をレポートする。

２０２０年度から実施される次期学習指導要領の改訂に向けて、２０１６年８月、文部科学省中央教育審議会の教育課程部会と教育課程企画特別部会による「次期学習指導要領等に向けたこれまでの審議のまとめ」が公表された。「言語活動の高度化」が求められる高等学校の英語教育は、今後どのように変わるのか。また、アクティブ・ラーニングの視点に立った学びにおいて、どのようにＩＣＴを活用していくべきなのか。文部科学省初等中等教育局国際教育課教科調査官の向後秀明氏にお話を伺った。