2024年7月末、「令和6年度全国学力・学習状況調査」の結果が公表された。 GIGA端末活用が着実に広まり、その効果も出ていることが明らかになった。 その中から、注目すべきデータを、東京学芸大学教職大学院教授/学長特別補佐の堀田龍也教授がピックアップ。 次期学習指導要領の検討がいよいよ始まろうとする今、 先生、管理職そして教育委員会が何をすべきかを語っていただいた。

2014年度から、前橋市内の小・中学校とともに、文部科学省の「英語教育強化地域拠点事業」の指定を受けている前橋市立城南小学校。次期学習指導要領を見据えて取り入れたモジュール学習をはじめ、その工夫の数々を紹介する。

次期学習指導要領において「情報活用能力」は、「言語能力」とともに、「学習の基盤となる資質・能力」と位置づけられた。「情報活用能力」を育むにはＩＣＴ環境の整備が不可欠であり、次期学習指導要領の総則にも、必要な環境を整えることが明記された。次期学習指導要領は、２０２０年度から小学校で全面実施となる。今、学校、教育委員会、自治体は、何をすべきなのか、東北大学大学院情報科学研究科・堀田龍也教授にお話を伺った。

次期学習指導要領がついに告示された。今までと何が変わるのか。小学校の外国語科新設やプログラミング教育、そして「主体的・対話的で深い学び」の視点からの授業改善など、その改革の意図は？　中央教育審議会（中教審）の答申を受けて学習指導要領作成の実務にあたった、文部科学省の大杉住子教育課程企画室長。２０１６年12月に日本教育工学会のパネル討論会で行った講演での「次期学習指導要領の方向性」についてのお話を取りまとめ、お届けする。

次期学習指導要領が、姿を現そうとしている。 この冬には、中央教育審議会が答申を発表。 来春中（早ければ今年度内）に、次期学習指導要領が告示され、 来年度からは移行措置がスタートする。 「この新たな学習指導要領では、今まで以上に、ＩＣＴが必要とされる」と、 東北大学大学院情報科学研究科の堀田龍也教授は語る。 どのような「ＩＣＴ環境」を整備する必要があるのだろうか。

２０２０年度から実施される次期学習指導要領の改訂に向けて、２０１６年８月、文部科学省中央教育審議会の教育課程部会と教育課程企画特別部会による「次期学習指導要領等に向けたこれまでの審議のまとめ」が公表された。「言語活動の高度化」が求められる高等学校の英語教育は、今後どのように変わるのか。また、アクティブ・ラーニングの視点に立った学びにおいて、どのようにＩＣＴを活用していくべきなのか。文部科学省初等中等教育局国際教育課教科調査官の向後秀明氏にお話を伺った。