長野県立大学では、3つのPC教室のうち2教室を廃止した一方で、1教室では機器をリプレースし、現在も『CaLabo®LX』を用いて情報教育を行っている。学生が個人のパソコンを持ち込む「BYOD」への移行が進む中で、PC教室だからこそ可能なことがあるという。

BYOD端末の普及でPC教室削減の動きもある中、島根県教育庁は県立高等学校のPC教室に授業支援システムと画像転送システムを導入し、アップデートを図る。PC教室の機能拡充と具体的な活用事例について、同庁と「高等学校DX加速化推進事業（DXハイスクール）」の1校である県立出雲商業高等学校に聞いた。

専修大学では、CaLabo®MXとCaLabo®Onlineの2024年4月からの本格活用に向け、学生も交えたトライアルを行っている。新しい学習支援システム導入に対する教員の不安やリクエストはどのようにクリアしたのか。キーマンの2人に検討内容や課題クリアの経緯を聞いた。

理学・農学・工学・医学の最先端研究を行っている近畿大学 生物理工学部では、英語の最新論文に自由にアクセスして、海外の研究者とも活発にコミュニケーションが取れる学生を育てるため英語教育に力を入れている。その支援システムに選んだのがCaLabo®MXだ。

広島県教育委員会では、２０１４年１２月「広島版『学びの変革』アクション・プラン」を策定。知識ベースの学びに加え、子供たちが自ら課題を見つけ、その解決のために、学び、考え、行動できる力を身につけることができるよう、10年先を見据えて改革に取り組んできた。そんな改革の真っ只中、２０１８年に教育長に就任した平川理恵氏に、これまでの取り組みや公教育の未来について語っていただいた。