教育現場においてICT活用の重要性が叫ばれて久しい。しかし、授業でデジタル端末を使用していても、ICTが教育の存り方を変えるほどには浸透していない。「現場の教師のICT活用指導力がカギになる」と語る中村学園大学教育学部の山本朋弘教授のゼミを訪れ、教員養成の今をレポートする。

大阪電気通信大学のメディアコミュニケーションセンター（MC2）は、学内システムの保守管理のほか、新入生のコンピュータリテラシー教育も実施。教育内容には、スキルだけでなく、モラルやマインドも含まれている。 同大学が強調する「デジタルスキル」に欠かせない「情報教育」とは何か。

1970年代からコンピュータ教育を行うなど、日本のICT教育をリードしてきた茨城県つくば市。我が子に最先端の公教育を受けさせたいと、全国から移り住む子育て世代も増え続けている。そんなつくば市は、生成AIの活用にもいち早く着手している。

神奈川県教育委員会は「かながわ教育ビジョン」に基づき、社会の国際化・情報化に適応できるよう教育内容の充実を図っている。文部科学省と連携しながらどのように取り組みが行われてきたのか、高等学校の事例を伺った。

文部科学省は令和6年度からの5年間を「集中改革期間」として、私立大学の構造改革を本格始動した。背景には急速な18歳人口の減少があり、現在109万人いる18歳人口が2035年には100万人を割り、2040年には74万人にまで減少すると予測されている。一方で学部生の80%が在籍する私立大学は重要な社会的役割を担っており、その経営改革は緊急の課題である。文部科学省の板倉寛私学助成課長に、現状と将来への展望を語っていただいた。

2024年のクリスマスに、文部科学大臣から中央教育審議会（中教審）に対して諮問が行われ、学習指導要領改訂に向けての議論がスタートした。いったいどのような議論が行われるのか。次の学習指導要領は、どのような内容になっていくのか。中央教育審議会の教育課程部会 教育課程企画特別部会で部会長代理を務める堀田龍也教授に、その展望をお聞きした。

全校生徒34人の御所浦中学校は、2024年度から大きな教育改革に着手した。 教科授業では「複線型」への授業改善を行い、総合的な学習の時間では、1年かけて自分のテーマを探究していく活動へと舵を切った。その背景には、過疎の島で育った子供たちの未来を思う愛情が満ちていた。

広島県教育委員会と共同で、令和2年度から自由進度学習に取り組んでいる、廿日市市立宮園小学校。その斬新な実践をひと目見ようと、年間約600名もの教育関係者が県内外から視察に訪れるという。この日も県外から約50名の先生方が来校。主体的に学ぶ子供たちの姿に、目を見張っていた。

山梨大学教育学部内に創設された情報教育の推進拠点である「やまなし情報教育推進室」は、学校現場の教育DXや情報教育の推進を図り、全国トップレベルの情報教育推進県を目指している。

2015年の段階において2人で1台分の端末導入が進んでいたように、鹿児島市はICT環境を先駆的に整備してきた自治体だ。GIGAスクール構想が第2期に移行しようとしている現在、教育全般におけるDXをどのように捉え、施策に取り組んでいるのか。2024年度に設置した教育DX担当部長の木田博氏に話をうかがった。

文部科学省による「デジタルを活用した大学・高専教育高度化プラン」に選ばれている法政大学は、早い段階からさまざまな情報のデジタル化に取り組んできた。同大学の教育開発支援機構長を務める山本兼由教授は、学生たちとともに作り上げる次世代の教育プログラムや学習環境について、最適な答えを模索し続けている。

文部科学省は2024年4月、全国の高等学校1010校を「高等学校DX加速化推進事業（DXハイスクール）」採択校に決定したと発表した。100億円の補正予算を基に、1校1000万円を補助上限として、ICTを活用した文理横断的・探究的な学びの強化を支援する。文部科学省 初等中等教育局 参事官（高等学校担当）の田中義恭氏にねらいを聞いた。

石川県能美市では「毎日の端末持ち帰り」と「学校サイト」を両輪にGIGAスクール構想を展開している。2024年1月1日の能登半島地震では、1人1台端末が子供・先生・学校を結ぶ「インフラ」であり、災害レジリエンスを高めることが再認識された。ICT化推進の理念および日頃の取り組みの様子を、教育委員会と3つの小中学校で取材した。

2023年度・2024年度と2年続けてリーディングDXスクールに指定された、川崎市立南河原小学校。川崎市教育委員会と二人三脚で、「子供主導」の授業へ改善を進めている。その結果、今あらためて、教師の役割の重要性を強く感じているという。

2024年7月末、「令和6年度全国学力・学習状況調査」の結果が公表された。 GIGA端末活用が着実に広まり、その効果も出ていることが明らかになった。 その中から、注目すべきデータを、東京学芸大学教職大学院教授/学長特別補佐の堀田龍也教授がピックアップ。 次期学習指導要領の検討がいよいよ始まろうとする今、 先生、管理職そして教育委員会が何をすべきかを語っていただいた。

東北大学の連続セミナー「情報リテラシー連続セミナー@東北大学～情報リテラシー教育のこれからを考える～」の第73回が2024年1月6日（土）にオンラインで開催され、学校現場の教育関係者など約120人が参加した。今回は、北海道教育大学大学院の姫野完治教授に「教師の学びとライフヒストリー」をテーマに講演いただいた。教師の学びを促すポイントやライフヒストリー研究から見えることなど、講演内容のサマリーを紹介する。

日本の英語教育は、ChatGPTに代表される生成AIの登場でどう変わるか。ChatGPTの特性を踏まえた語学学習支援システムとの組み合わせなど、多くの教育現場で最適解を目指した模索が続く。京都大学の金丸敏幸先生は、「学習者や先生などそれぞれの立場に合わせた適切な使い方を皆で考えることで、社会にとって有意な付き合い方にたどり着く」と提案する。

動き出したセカンドＧＩＧＡ。 一層の授業改善を目指して端末の更新が予算化され、 高等学校版ＧＩＧＡの「DXハイスクール」も始まる。 「これからは多様な先生の個性を活かした『学び』や『組織マネジメント』が必要」と、 東北大学大学院 情報科学研究科／東京学芸大学大学院 教育学研究科の 堀田龍也教授は指摘する。

一人の校長、一つの教職員組織の下、９年間の義務教育を一貫カリキュラムで進める「義務教育学校」の信濃町立信濃小中学校では、「つながる」を合言葉にGIGA端末の積極的な利活用に取り組んでいる。キーマンの佐藤利恵校長先生と研究主任の伊藤真紀先生に、小中学校の児童生徒と先生が同じ校舎で学び合う義務教育学校ならではの課題と、それを克服するための工夫をうかがった。

町立の小学校と中学校には端末も電子黒板もWi-Fiもなかった静岡県吉田町だったが、GIGAスクール構想を機に、学校情報化先進地域に生まれ変わった。2023年11月の全教職員研修会と公開授業に参加し、一人ひとりの先生の授業観をGIGA仕様に変えた「巻き込み力」の背景を探った（記事内容は2024年1月26日時点）。

本レポートでは、日本最大の教育分野の展示会「第14回 EDIX（教育総合展）東京」（開催：2023年5月10日〜12日／東京ビッグサイト）と「第6回 EDIX（教育総合展）関西」（開催：2023年6月14日〜16日／インテックス大阪）に出展した様子と会場の雰囲気をご紹介します（チエル粟田）。

東北大学の連続セミナー「情報リテラシー連続セミナー@東北大学～情報リテラシー教育のこれからを考える～」の第68回が2023年5月27日（土）にオンラインで開催され、学校現場の教育関係者など約300人が参加した。今回は文部科学省の武藤久慶氏に「何故令和の教育改革なのか、GIGAスクール構想なのか？」をテーマに講演いただいた。日本の教育DXのキーマンが本音で語る「ネクストGIGA」など、講演内容のサマリーを紹介する。

2023年3月31日に北海道札幌市立稲穂小学校の校長を定年退職した菅野光明先生は、セカンドキャリアとして会社を起こす選択肢を選んだ。現役時代に注力したGIGAスクール環境によるICT活用やプログラミング学習を、民間の立場から支えていきたいと考えている。企業の経営者として、また、学校現場を熟知する教育者として想い描くキャリアデザインを、現在の活動と併せて伺った。

ICT環境を活かし、「主体的・対話的で深い学び」や「個別最適の学び」を実践するにはどうすれば良いか。2023年3月までは大阪府教育庁教育監としてICT教育の普及に努め、同年4月からは近畿大学 教職教育部で次世代の教育者の養成に努める柴浩司教授に、現場の先生へのメッセージや豊かな人生を切り拓く子供を育てるために重視している理念を伺った。