山梨大学教育学部内に創設された情報教育の推進拠点である「やまなし情報教育推進室」は、学校現場の教育DXや情報教育の推進を図り、全国トップレベルの情報教育推進県を目指している。

2015年の段階において2人で1台分の端末導入が進んでいたように、鹿児島市はICT環境を先駆的に整備してきた自治体だ。GIGAスクール構想が第2期に移行しようとしている現在、教育全般におけるDXをどのように捉え、施策に取り組んでいるのか。2024年度に設置した教育DX担当部長の木田博氏に話をうかがった。

文部科学省による「デジタルを活用した大学・高専教育高度化プラン」に選ばれている法政大学は、早い段階からさまざまな情報のデジタル化に取り組んできた。同大学の教育開発支援機構長を務める山本兼由教授は、学生たちとともに作り上げる次世代の教育プログラムや学習環境について、最適な答えを模索し続けている。

文部科学省は2024年4月、全国の高等学校1010校を「高等学校DX加速化推進事業（DXハイスクール）」採択校に決定したと発表した。100億円の補正予算を基に、1校1000万円を補助上限として、ICTを活用した文理横断的・探究的な学びの強化を支援する。文部科学省 初等中等教育局 参事官（高等学校担当）の田中義恭氏にねらいを聞いた。

石川県能美市では「毎日の端末持ち帰り」と「学校サイト」を両輪にGIGAスクール構想を展開している。2024年1月1日の能登半島地震では、1人1台端末が子供・先生・学校を結ぶ「インフラ」であり、災害レジリエンスを高めることが再認識された。ICT化推進の理念および日頃の取り組みの様子を、教育委員会と3つの小中学校で取材した。

2023年度・2024年度と2年続けてリーディングDXスクールに指定された、川崎市立南河原小学校。川崎市教育委員会と二人三脚で、「子供主導」の授業へ改善を進めている。その結果、今あらためて、教師の役割の重要性を強く感じているという。

2024年7月末、「令和6年度全国学力・学習状況調査」の結果が公表された。 GIGA端末活用が着実に広まり、その効果も出ていることが明らかになった。 その中から、注目すべきデータを、東京学芸大学教職大学院教授/学長特別補佐の堀田龍也教授がピックアップ。 次期学習指導要領の検討がいよいよ始まろうとする今、 先生、管理職そして教育委員会が何をすべきかを語っていただいた。

東北大学の連続セミナー「情報リテラシー連続セミナー@東北大学～情報リテラシー教育のこれからを考える～」の第73回が2024年1月6日（土）にオンラインで開催され、学校現場の教育関係者など約120人が参加した。今回は、北海道教育大学大学院の姫野完治教授に「教師の学びとライフヒストリー」をテーマに講演いただいた。教師の学びを促すポイントやライフヒストリー研究から見えることなど、講演内容のサマリーを紹介する。

日本の英語教育は、ChatGPTに代表される生成AIの登場でどう変わるか。ChatGPTの特性を踏まえた語学学習支援システムとの組み合わせなど、多くの教育現場で最適解を目指した模索が続く。京都大学の金丸敏幸先生は、「学習者や先生などそれぞれの立場に合わせた適切な使い方を皆で考えることで、社会にとって有意な付き合い方にたどり着く」と提案する。

動き出したセカンドＧＩＧＡ。 一層の授業改善を目指して端末の更新が予算化され、 高等学校版ＧＩＧＡの「DXハイスクール」も始まる。 「これからは多様な先生の個性を活かした『学び』や『組織マネジメント』が必要」と、 東北大学大学院 情報科学研究科／東京学芸大学大学院 教育学研究科の 堀田龍也教授は指摘する。

一人の校長、一つの教職員組織の下、９年間の義務教育を一貫カリキュラムで進める「義務教育学校」の信濃町立信濃小中学校では、「つながる」を合言葉にGIGA端末の積極的な利活用に取り組んでいる。キーマンの佐藤利恵校長先生と研究主任の伊藤真紀先生に、小中学校の児童生徒と先生が同じ校舎で学び合う義務教育学校ならではの課題と、それを克服するための工夫をうかがった。

町立の小学校と中学校には端末も電子黒板もWi-Fiもなかった静岡県吉田町だったが、GIGAスクール構想を機に、学校情報化先進地域に生まれ変わった。2023年11月の全教職員研修会と公開授業に参加し、一人ひとりの先生の授業観をGIGA仕様に変えた「巻き込み力」の背景を探った（記事内容は2024年1月26日時点）。

本レポートでは、日本最大の教育分野の展示会「第14回 EDIX（教育総合展）東京」（開催：2023年5月10日〜12日／東京ビッグサイト）と「第6回 EDIX（教育総合展）関西」（開催：2023年6月14日〜16日／インテックス大阪）に出展した様子と会場の雰囲気をご紹介します（チエル粟田）。

東北大学の連続セミナー「情報リテラシー連続セミナー@東北大学～情報リテラシー教育のこれからを考える～」の第68回が2023年5月27日（土）にオンラインで開催され、学校現場の教育関係者など約300人が参加した。今回は文部科学省の武藤久慶氏に「何故令和の教育改革なのか、GIGAスクール構想なのか？」をテーマに講演いただいた。日本の教育DXのキーマンが本音で語る「ネクストGIGA」など、講演内容のサマリーを紹介する。

2023年3月31日に北海道札幌市立稲穂小学校の校長を定年退職した菅野光明先生は、セカンドキャリアとして会社を起こす選択肢を選んだ。現役時代に注力したGIGAスクール環境によるICT活用やプログラミング学習を、民間の立場から支えていきたいと考えている。企業の経営者として、また、学校現場を熟知する教育者として想い描くキャリアデザインを、現在の活動と併せて伺った。

ICT環境を活かし、「主体的・対話的で深い学び」や「個別最適の学び」を実践するにはどうすれば良いか。2023年3月までは大阪府教育庁教育監としてICT教育の普及に努め、同年4月からは近畿大学 教職教育部で次世代の教育者の養成に努める柴浩司教授に、現場の先生へのメッセージや豊かな人生を切り拓く子供を育てるために重視している理念を伺った。

新型コロナウイルス禍の２０２０年に、猛スピードで全国に整備されたＧＩＧＡスクール環境。 あれから３年が経過し、早くも次のステージが見えてきた。 「セカンドＧＩＧＡ」が始まるのだ。 今後、ＧＩＧＡはどうなるのか。 先生や教育委員会には、何が求められるのだろうか。

教育現場のＩＣＴ環境整備では後発であった沖縄市で急速に教育ＤＸの機運が高まってきている。背景に見えてくるのは、手厚いサポートを通じてＩＣＴ活用を余さず支援せんとする教育研究所がつなぐ、「支持的風土」に溢れた学校や先生の存在だ。

GIGAスクール構想に先駆けて、２０１７年から区立小中学校に１人１台端末を導入した東京都渋谷区。このGIGA環境を、すべての先生に授業で活用してもらうために、学校長として、どうマネジメントしてきたのか。区立西原小学校の曾我泉先生に、お聞きした。

本レポートでは、2022年10月28日・29日に開催された日本教育工学協会（JAET）が主催する第48回 全日本教育工学研究協議会全国大会（愛知・春日井大会）の様子をお届けします。本大会は、愛知県初、また3年ぶりに対面で開催することとなった大会で、1500人以上の参加者が会場に駆けつけました（チエル粟田）。

東北大学の「情報リテラシー連続セミナー@東北大学～情報リテラシー教育のこれからを考える～」の第64回が2022年11月12日（土）にオンラインで開催され、学校現場の教育関係者など105人が参加した。セミナーでは、愛知教育大学の青山和裕先生に「Society5.0時代に求められる『データの活用』の指導」をテーマに講演いただいた。データサイエンスの活用事例や統計データの授業への応用など講演内容のサマリーを紹介する。

未来予測が困難な現代は、これまでの成功事例が当てはまらない社会と言える。先行き不透明な時代に大学はどのような教育を提供できるか。武蔵野美術大学はクリエイティブイノベーション学科を設立し、「デザインの力」で未来を創る若者を育成する。同学科の若杉浩一教授に理念と取り組みを聞いた。

高校生や大学生の間では自身の学びをサポートしてくれるYouTube™動画が人気です。実際に教室で子供たちに教えた経験もある教育YouTuberの2人に、動画制作でのこだわりや公教育の現場でしかできないこと、動画の学習支援のかたちを語り合っていただきました。

大阪府は2021年9月にすべての府立高等学校に１人１台端末を導入し、さまざまな教科でICT教育を推進している。英語では「話す」力を高め、生徒が異文化の人たちとも即興的に応答できるように導いている。大阪府における高等学校の英語教育のキーマン２人に、これまでの歩みと現状、今後の方向性を聞いた。