2018年９月、文部科学省は「遠隔教育の推進に向けた施策方針」を策定し、離れた場所との同時双方向の教育がもたらす様々な効果について示した。遠隔教育システムを用いて様々な実践を重ねてきた熊本県高森町を訪ね、その具体的な効果や成功のポイントについて取材した。

学校のICT環境を学校外の学習場面でも活用できるようにすることで、子供たちの学びがより充実したものとなる。学校のタブレットPCを生徒が家庭に持ち帰って学習するための、安全性の確保・指導方法の工夫について取材した。

情報活用能力育成の一環として、2020年度から全ての小学校において必修となる「プログラミング教育」。子供たちがこれからの時代に必要とされる資質・能力を身につけ伸ばしていくために、どのような学習活動が求められるのだろうか。

東北大学で行われている「情報リテラシー連続セミナー＠東北大学 〜情報リテラシー教育のこれからを考える〜」の第38回、広く注目されるEdTechのキーパーソンであるデジタルハリウッド大学大学院の教授佐藤昌宏先生による講演「EdTechが変える教育の未来」をレポートする。

今年６月に文部科学省が発表した、「新時代の学びを支える先端技術活用推進方策（最終まとめ）」。 ＡＩやクラウド、教育ビッグデータや協働学習ツールなどの最先端技術を活用して、society5.0に向けた新時代の学びを提唱している。 どんな先端技術の整備と活用が求められているのか、そのねらいは何なのか。 堀田龍也教授に語っていただいた。

創立から80年を迎えた2018年度に男女共学となり、本格的なICT導入に踏み切った八雲学園。新たなスタートから１年、語学教育に力を入れ、英語力を活かしたグローバル・リーダーの育成を目指す同校を取材した。

今、世界で求められている英語とは？ 社会のグローバル化が進む一方で、日本人の英語力はアジアの中で最低レベルといわれる。新学習指導要領では、とりわけ英語教育の抜本的強化が強調されているが、10年後、はたして日本人の英語力は上がっているのだろうか。 英語学習教材ABLishの生みの親であり、日本人の英語運用能力の開発をライフワークとする帯野久美子氏にお話を伺った。

文部科学省は教育用コンピュータについて「３クラスに１クラス分程度」整備すべきとしているが、2017年度調査では教育用コンピュータ１台当たりの児童生徒数が5.6人と、その整備は十分進んでいるとはいえない。そんな中、３クラスに１クラス分程度の学習者用コンピュータ整備を実現した岡山県笠岡市で、今後の展望について伺った。

喫緊の教育課題の一つである、「教育の情報化」。 しかしながら、学校は他にも様々な教育課題を抱えており、教育の情報化を後回しにしている自治体も多い。 なぜ「教育の情報化」が強く求められるのか。今、何をすべきなのか。東北大学大学院の堀田龍也教授に語っていただいた。

国際高等専門学校は２０１８年４月、金沢工業高等専門学校から名称を変え、新しいカリキュラムでスタートを切った。真新しい白山麓キャンパスで、学生たちは入学からの2年間を全寮制で過ごすことになる。グローバルイノベーターの育成を掲げ、「英語によるSTEM教育」「エンジニアリングデザイン教育」に力を入れる同校を取材した。

2020年度の小学校における新学習指導要領の全面実施を皮切りに、小・中・高等学校における情報教育と外国語教育の抜本的改革が進んでいる。高大接続改革も目前に控える高等学校において、情報教育や外国語教育の展望、さらにICT環境の整備とその意義について、文部科学省 初等中等教育局 情報教育・外国語教育課の髙谷浩樹課長にお話を伺った。

アミークス国際学園は、「自分で考え、学び、行動し、自分の将来を自分で切り開く『自立した子ども』を育てる」を教育理念に掲げる、幼小中の一貫校だ。今回取材した小学校では、国語以外の授業や、生活の中での指示・指導も英語で行うことが基本となっている。豊かな自然の中でのびのびと学ぶ子どもたちと、ＩＣＴを活用した授業の様子を取材した。

2020年度から段階的に実施される学習指導要領の改訂に伴って、「高大接続改革」が進められている。その改革によって、大学の英語教育もまた変わっていくのか。今後、小中高を通じて培われていくであろう「英語４技能」は、大学でどのように活かされるのか。大学の英語教育の現状と今後について、東京経済大学の吉原学先生にお話を伺った。

２０２０年４月の新学習指導要領全面実施まで、あと１年半。 全面実施が目前に迫った今、学校現場や教育委員会は、何を検討し、何を行うべきなのか。 環境の変化や社会の動きなどを俯瞰しながら、堀田龍也教授に幅広く語っていただいた。

都城市教育委員会では、本年度よりICT環境の整備に関する3ヵ年計画がスタートした。 2020年度から始まる新学習指導要領の本格実施に向けて、いかにICT環境の整備と導入を進めるか、また、子供たちに今後必要とされる「情報活用能力」にはどのようなものがあるのか、都城市教育委員会教育長の児玉晴男氏にお話を伺った。

平成29年度 文部科学省 「教育情報セキュリティポリシーに関するガイドライン普及事業」説明会講師 シスコシステムズ合同会社 林山 耕寿 氏 教育情報セキュリティポリシーに関するガイドライン策定の背景と対象範囲 ① 策定の背景 シスコシステムズ合同会社 林山 耕寿 氏 　これまで、学校のセキュリティポリシーは、教育委員会を含む地方公共団体全体を対象とした「地方公共団体における情報セキュリティポ…

いよいよ新学習指導要領の移行期間が小・中学校で始まる。新学習指導要領が求める教育を行うために、学校現場や教育委員会は今、何をすべきなのか。新学習指導要領の理念から、国が示したＩＣＴ環境整備方針、そして、先生や子供たちが身につけるべき力について、東北大学大学院情報科学研究科・堀田龍也教授に語っていただいた。

東北大学大学院情報科学研究科が主宰する「情報リテラシー連続セミナー＠東北大学」。２０１７年12月に開催された第26回セミナーでは、『よみかきプログラミングの時代』と題して、長年、子供たちにデジタルものづくりのワークショップを提供してきたＮＰＯ法人ＣＡＮＶＡＳの石戸奈々子理事長（慶応義塾大学大学院メディアデザイン研究科准教授）が登壇した。プログラミング教育を黎明期から知る石戸理事長が、プログラミング教育のあり方を語った。

新学習指導要領への対応やより細やかな児童・保護者対応などにより、ますます学校業務が膨大になるなか、札幌市立屯田小学校の新保元康校長は、10年間で４校の学校長として数多くの校務改善に取り組んできた。そんな新保校長に、多忙極める学校経営を通して、校務改善のキーポイントや、これからの校長のあり方などについてお話を伺った。

長兵庫県たつの市教育委員会では、10年以上前からコンピュータ教育を行っている。そのアドバンテージを生かし、教育現場でどのようにICT教育を推し進めているのか。たつの市教育委員会事務局・教育管理部学校教育課長の清久利和氏にお話を伺った。

長野県下伊那郡喬木村は、文部科学省『人口減少社会におけるＩＣＴの活用による教育の質の維持向上に係る実証事業』の採択を契機に、遠隔会議システム、電子黒板、タブレットＰＣ等を整備し、教育の情報化を推進している。村内2校の小学校の統廃合問題の解消をきっかけにして始まった、小・中学校でのＩＣＴを活用した教育の取り組みを紹介する。

文部科学省の2009（平成21）年度「教育情報化支援モデル事業」に始まり、総務省「フューチャースクール推進事業」実証校、文部科学省「学びのイノベーション事業」実証研究校として、早くから一人１台のタブレットを導入してきた広島市立藤の木小学校。同校における「第16回 ICT活用公開研究会」が2017年12月に開かれ、公開授業や研究主任による研究提案、指導に携わってきた二人の研究者による講演・対談が行われた。

2018年1月22日、仙台市教育センターによる市民公開講座「情報教育フォーラムin SENDAI 〜学校と家庭の視点から〜」が仙台市内で開催された。２部制のパネルディスカッションでは、学校教育の情報化の現状や今後について、有識者をはじめ、児童生徒、保護者とそれぞれの立場から発表があり、活発に意見が交わされた。

教育委員会と現場の教員が一体となって「学校教育の情報化」に取り組む宮城県仙台市。2017年度からの5年間で、すべての市立小・中学校にタブレット端末を導入する事業がスタートした。初年度には小学校40校に40台ずつ導入され、授業でも活用が進んでいる。どのように整備を進め、活用を推進しているのか、同市の教育委員会を訪れ、学校教育の情報化への取り組みについてお話を伺った。