現在、我々教育大学には「ICTをうまく活用する」ためのリテラシーや知識を教えるにとどまらず、「自身で課題解決に資するICTソリューションを創り出していく」ための学びの機会を提供することが求められている──。こう語る宮城教育大学 教育学部 板垣翔大准教授に、同大学の教員養成におけるICT教育の最前線をうかがった。

文部科学省は2024年4月、全国の高等学校1010校を「高等学校DX加速化推進事業（DXハイスクール）」採択校に決定したと発表した。100億円の補正予算を基に、1校1000万円を補助上限として、ICTを活用した文理横断的・探究的な学びの強化を支援する。文部科学省 初等中等教育局 参事官（高等学校担当）の田中義恭氏にねらいを聞いた。

１人１台端末の整備を進める青山学院高等部。2021年度からのICT本格活用を目前に、Google Workspace for EducationとChromebookの導入に至った経緯や理念、授業での利活用について話を伺った。

GIGAスクール構想により学校のICT環境整備が進む中で、教員のICT活用指導力向上が急務となっている。大学等の教員養成課程ではどのような学びが求められるのだろうか。

「教室の『前後』の区別をなくしたい」とのコンセプトでデザインされた、麗澤中学・高等学校の「ICT教室」。 開放感あふれる教室で、Google for Education と、InterCLASS®Cloud のモニタリング機能等を活用する授業の様子を取材した。

英語でのコミュニケーション能力育成に課題を抱える千葉県では、５か年にわたる「千葉県外国語教育推進計画」を策定している。県立の学校だけでなく、県内市町村の全公立中学校・特別支援学校を対象とした授業改善の推進計画を紹介する。

新型コロナウイルス感染症の影響による学校の臨時休業では、全国の各自治体がそれぞれの事情を抱える中、急な対応を迫られた。教育用ＩＣＴ端末が10人に１台と環境整備に遅れのある尼崎市では、臨時休業中の学びの保障をどのように行ったのだろうか。

子供たちに１人１台の端末や校内無線ＬＡＮを整備する「ＧＩＧＡスクール構想」がスタートした。 なぜ国は巨額の予算を投じてまで整備に乗り出したのか。 この環境を用いて、今後どのような教育を行い、子供たちにどんな力を育めばよいのか。 堀田龍也教授に語っていただいた。

2020年度より小学校から順次全面実施される新学習指導要領には「ICTを活用した学習活動の充実」について明記されており、すべての教員に一定のICT活用能力が求められている。教員養成の段階からICTを活用した指導力の育成が急務となる中、大学等の教員養成課程で学ぶ学生たちにはどのような学びが求められるのだろうか。

アミークス国際学園は、「自分で考え、学び、行動し、自分の将来を自分で切り開く『自立した子ども』を育てる」を教育理念に掲げる、幼小中の一貫校だ。今回取材した小学校では、国語以外の授業や、生活の中での指示・指導も英語で行うことが基本となっている。豊かな自然の中でのびのびと学ぶ子どもたちと、ＩＣＴを活用した授業の様子を取材した。

愛知県春日井市では、20年前から段階的に学校へのICT整備を進めてきた。2007年に新設されて以来、市の取り組みをリードしてきた市立出川小学校の「いま」を取材した。

2020年度の新学習指導要領の本格実施に向けて、小学校におけるICTの導入と活用が急がれている。 本特集では、ICT活用のためのデジタル教材として、チエルのフラッシュ型教材と個別学習用「検定式」教材を今年3月に導入した立川市立第二小学校を訪問し、ICTを活用した授業の様子を取材するとともに、導入の経緯やICTが学びにもたらす効果について先生方にお聞きした。

新学習指導要領の2020年全面実施に向けて、大学の教員養成課程においても、ICTの教育効果や活用する上での留意点について扱うことが求められる。 学習者用タブレットPCと授業支援システムを活用した授業を初めて体験する、常葉大学教育学部初等教育課程１年生の様子を取材した。

東北大学大学院情報科学研究科が主宰する「情報リテラシー連続セミナー＠東北大学」。２０１７年12月に開催された第26回セミナーでは、『よみかきプログラミングの時代』と題して、長年、子供たちにデジタルものづくりのワークショップを提供してきたＮＰＯ法人ＣＡＮＶＡＳの石戸奈々子理事長（慶応義塾大学大学院メディアデザイン研究科准教授）が登壇した。プログラミング教育を黎明期から知る石戸理事長が、プログラミング教育のあり方を語った。

長野県下伊那郡喬木村は、文部科学省『人口減少社会におけるＩＣＴの活用による教育の質の維持向上に係る実証事業』の採択を契機に、遠隔会議システム、電子黒板、タブレットＰＣ等を整備し、教育の情報化を推進している。村内2校の小学校の統廃合問題の解消をきっかけにして始まった、小・中学校でのＩＣＴを活用した教育の取り組みを紹介する。

東京学芸大学教育学部の准教授であり、文部科学省「教職課程の目標設定に関するワーキンググループ」の委員でもある高橋純先生に、今後の教育学部のあり方や学生たちが抱える課題、質の高い授業づくりについて伺った。

荒川区立第九中学校は、荒川区教育委員会が推進する「学校パワーアップ事業」をリードする中学校である。区の方針として各校の裁量を重視しているが、同校は特にICTの活用において、全校を挙げたレベルアップに努めている。そこには水井雅史校長の力強い推進力があったからにほかならない。３年生の数学の教室を訪ね、一人１台利用しているタブレットを十分に活用した授業の様子を取材した。

東北大学大学院情報科学研究科では、『情報リテラシー教育のこれからを考える』と題した「情報リテラシー連続セミナー＠東北大学」を２０１４年度より開催し、各分野の専門家を講師として招いている。２０１７年4月に開催された第21回セミナーの講師は、韓国教育学術情報院、通称ＫＥＲＩＳの主任研究員・曺圭福氏が務め、教員や学生、地方自治体の教育担当者や教育委員会、民間企業など、多様な立場・視点の参加者が集まった。

全国自治体の首長が中心となり「全国ICT教育首長協議会」が設立されたのは2016年8月。同年10月の総会において〝サミット〟の開催が決定し、2017年2月に『第１回全国ICT教育首長サミット』が開催された。当日は、首長のリーダーシップによってその地域の教育課題をICTの側面から解決した取り組みを『2017日本ICT教育アワード』として表彰。第一次審査を通過した6つの自治体がプレゼンテーションを行い、「文部科学大臣賞」１自治体と、「全国ICT教育首長協議会会長賞」５自治体が決定した。

福岡県大牟田市は、小学校高学年での外国語活動が全面実施されるより10年以上前から、市内すべての小学校で外国語活動に取り組み、ICTを効果的に活用している。そしていま、同市は一人1台のタブレットの活用も始めている。今回は、同市立銀水小学校で行われた、「拡大授業研究会」の模様をレポートする。

福島県新地町の名が、いま全国に轟いている。総務省および文部科学省の事業実証地域として、町を挙げて最先端のICT活用の研究開発に取り組んでいるのだ。震災からの復興をめざす熱き教育理念と、その実践の数々をレポートする。

「ICT利活用教育による新たな学びの創造へ向けて」をテーマに、2016年10月、佐賀市で「第42回全日本教育工学研究協議会 全国大会 佐賀大会」が2日間にわたり開催された。全国の小・中学校や高等学校、大学による研究発表が行われ、「日本教育工学協会 学校情報化先進校」に認定されている札幌市立幌西小学校の矢野聡史先生は「日常的なICT活用が定着した学校における一人1台のタブレットPCを用いた授業」について、その成果と課題を発表した。

2013年に閣議決定した「第2期教育振興基本計画」では、グローバル人材の育成に向けて、教育の国際化や英語力の目標などについての指針が打ち出された。これを受けて、東京都教育委員会でも都内の公立学校における英語教育の推進策を検討し、「東京都英語教育戦略会議」報告書をまとめた。そのなかで、「ICTの更なる活用」が掲げられ、とりわけ発音教育に重点を置き、東京都立高校の約3割にあたる50校に発音トレーニングとクラスの一括管理が可能な『CaLabo Language』が導入された。東京都教育庁の担当者に導入経緯と今後の展望を伺った。

ＩＣＴを活用した授業改善の研究に取り組み、わずか４年間で劇的に学力が向上した恩納村立山田小中学校。その秘密を探ろうと、山田小中学校で行われた公開研究会には、県内外から４００名もの教育関係者が集結した。