現在、我々教育大学には「ICTをうまく活用する」ためのリテラシーや知識を教えるにとどまらず、「自身で課題解決に資するICTソリューションを創り出していく」ための学びの機会を提供することが求められている──。こう語る宮城教育大学 教育学部 板垣翔大准教授に、同大学の教員養成におけるICT教育の最前線をうかがった。

会津若松市は「スマートシティ会津若松」を掲げ、さまざまな分野でICTを活用した取り組みを進めている。教育現場では、GIGAスクール構想での端末整備とともに、運用支援ツール『InterCLASS®Console Support』を導入し、現在は、授業支援ツール『InterCLASS®Cloud』、Webフィルタリングツール『InterCLASS®Filtering Service』も利用している。会津若松市教育委員会に活用状況を聞いた。

1人1台端末をベースにした「令和の日本型学校教育」では、無線LANネットワークの整備が不可欠で、その円滑な運用にはアセスメント（評価）がカギを握る。茨城県のつくばみらい市教育委員会に工夫と取り組みを聞いた。

文部科学省から、GIGAスクール構想における「ネットワークアセスメント（評価）」の重要性が発信されている。大分県の玖珠町教育委員会に環境改善の考え方や取り組みを聞いた（取材は2023年度に実施。所属・役職は、取材時時点）。

1人1台端末環境下の個別最適の学びとは、先生が子供一人ひとりに教える内容を準備するのではなく、子供自らが自分の学びを選びとっていくことが重要だ──。こう提唱する鳴門教育大学 大学院学校教育研究科の泰山裕准教授に、GIGA時代の先生に求められる資質と探究的な学習過程を実践するポイントをうかがった。

ICTを活用した多様なモデル校の設定や授業研究、情報公開などを積極的に行い、教育現場をさまざまな角度から支援している足立区教育委員会。区全体のICT整備の底上げにつながるこれまでの取り組みや教育委員会の考えなどを探究する。

学習時間の確保のため、Chromebook™ の立ち上げ15秒、ログイン10秒の、合計30秒以内に授業を開始する──。子供たちの「深い学び」の実現に強い意欲で臨む四国中央市が選んだのが、授業支援ツール『InterCLASS®Cloud』および運用支援ツール『InterCLASS®Console Support』だ。教育委員会と学校現場に活用状況を聞いた。

ICTを利活用した授業の定着はネットワーク環境がカギ――。そうにらんだ弘前市教育委員会が導入したのが、無線通信可視化・安定化ソリューション「Tbridge®」だ。学校間の距離が離れているなど弘前市固有の背景とこれまでの成果を聞いた。

Microsoftと Google のアカウントをどちらも発行している壬生町の小中学校では、授業は Google Workspace for Education を活用するかたちで普及が進んでいる。これまでの取り組み内容と成果や、2025年のリプレース問題について壬生町教育委員会に伺った。

奈良県では、学校と県教育委員会と大学が連携して、教育の情報化の推進や教員研修の高度化に取り組んでいる。その背景と今後の展望を奈良教育大学 教職大学院の小﨑誠二先生に伺った。

徳島県教育委員会は、2021年1月に「徳島県ＧＩＧＡスクール構想」を策定し、「子供の学びを支え深化させるEdTech活用推進事業Ⅲ」を推進している。EdTech研究指定校である上板町立高志小学校は、学校教育活動における1人1台端末の効果的な活用法についての研究の一環で、定期的に公開授業を行っている。今回は、第3回にあたる2023年1月24日の公開授業の様子をレポートする。

グローバル人材育成を目指す五島市教育委員会は、以前から注力してきた英語教育にもICTを活用し、他県との児童生徒間の交流学習やALTの先生経由で海外との国際交流を図り、英語力向上を強化している。五島市が目指す教育体制や離島が抱える課題、学校統廃合に関する施策などを聞いた。

盛岡市教育委員会は、市内にある64の小中学校に高速大容量通信の校内無線LANを敷設するにあたり、無線通信可視化・安定化ソリューション「Tbridge®」を導入した。盛岡市教育委員会に、ネットワークアセスメント機能も有するTbridge®導入の経緯や活用方法を聞いた。

座間市立中原小学校は、「一人一人が活躍できる学び方革命」を合い言葉に授業、校務、教員研修などあらゆる場面でICTを積極的に活用している。けん引役の先生に、実際の授業内容やそれによって児童にどのような変化が生じたのか話を伺った。

経済的・人的リソースが限られる地方都市で実効性の高い学校ICTを迅速に進めるには――。甲府市教育委員会は、学校現場の声を丁寧に拾いつつ、子供や民間事業者も巻き込んだ効率的な取り組みを実践している。GIGAスクール体制の3年間の成果と次の目標を聞いた。

幼児期に英語に触れる子どもたちが増えている一方で小学校の外国語活動は３年生から開始する。幼・小で英語に触れるポイントについて、札幌国際大学短期大学部の神林裕子先生に話を伺った。

ＧＩＧＡスクールの先進地域として、全国から注目されている愛知県春日井市。前号では、市立藤山台小学校のＧＩＧＡを用いた「授業改善」をレポートしたが、今回は市立高森台中学校が行っている、「問題発見・解決能力」を育むための実践をお伝えする。

全国の学校でＩＣＴ導入が急ピッチで進んでいる。新型コロナウイルスの影響でＧＩＧＡスクール構想が前倒しとなり各校の取り組みにバラつきが見られる中、千歳市では構想発表以前の2013年からＩＣＴ関連の計画および事業を推進していたことが功を奏し、現場での円滑な活用を実現している。

東京都千代田区では2021年9月、ICT環境のリプレースを行い、セキュリティ対策の強化、利便性の向上、操作性の向上などを推進している。個人情報システムとExtraConsole®ID Managerの連携で、計16種類の個人情報系と校務・学習系アプリの円滑なアカウント作成や管理を実現した。

福岡市授業改善推進モデル校である福岡市立百道浜小学校は、教育センターや外部の専門家と連携しながら授業や校務のICT化を推し進めている。百道浜小学校と教育センター、福岡工業大学短期大学部の石塚丈晴教授に話を伺った。

玖珠町教育委員会では、ＧＩＧＡスクール構想のもと、Chromebook™ を活用した教育に取り組んでいる。地元の魅力を活かしながら、子どもたちや教師の自発性を大事にした取り組みの内容と成果について伺った。

先生が一方的に“教える”のではなく、生徒の主体的な学習を主眼に置く「反転授業」。もともと優秀な大学生に向けて考案された授業スタイルが、近年小中教育の現場でも注目されるようになってきた。長野県屋代高等学校附属中学校では、そこへICTの活用を高度に組み合わせ、毎月のオンライン授業に取り組んでいる。

2019年12月に打ち出されたGIGAスクール構想。コロナ禍を受けて整備が前倒しされ、2020年度中の整備が全国的に進められた。 早くから１人１台の環境を実現できていた学校もある一方で、なんとか整備を間に合わせ、少しずつ利活用の幅を広げようと奮闘している学校も多いのではないだろうか。 2021年度の「GIGAスクール元年」、実際の学校現場ではどんな１年を迎えていたのか。１人１台環境の導入時期、その際の課題や苦労、現在の取り組みなど、公立小学校の等身大の「今」を取材した。

市内54の小・中学校に Chromebook™ を導入する宮崎県都城市。GIGAスクール構想の実現に向けて足並みを揃えてきた同市の教育委員会と学校現場に取材すると、1人1台端末の活用が着実に進む理由が見えてきた。