ＧＩＧＡスクール環境の利活用が、いよいよ２年目に突入する。 今年度は、ＧＩＧＡスクール構想本来の目的である学習指導要領で求められる 資質・能力を育むために、１人１台端末やクラウドを使っていくことになる。 学習指導要領では「能力観」が大きく変わったため、 「授業観」も変えていく必要があると、堀田龍也教授は指摘する。

いよいよ新学習指導要領の移行期間が小・中学校で始まる。新学習指導要領が求める教育を行うために、学校現場や教育委員会は今、何をすべきなのか。新学習指導要領の理念から、国が示したＩＣＴ環境整備方針、そして、先生や子供たちが身につけるべき力について、東北大学大学院情報科学研究科・堀田龍也教授に語っていただいた。

新学習指導要領への対応やより細やかな児童・保護者対応などにより、ますます学校業務が膨大になるなか、札幌市立屯田小学校の新保元康校長は、10年間で４校の学校長として数多くの校務改善に取り組んできた。そんな新保校長に、多忙極める学校経営を通して、校務改善のキーポイントや、これからの校長のあり方などについてお話を伺った。

2020年度より小学校を皮切りに実施される学習指導要領の改訂に伴い、英語科では、児童生徒が主体となって言語活動を行う技能統合型の授業への転換が求められる。小・中・高等学校を通じて培った英語力を正しく評価するためにも、大学入試のあり方は見直されなければならない。これからの教員にはどのような指導が求められるのか。学習院女子大学の萓忠義教授と近畿大学の藤永史尚講師に、中学・高等学校や大学での英語教育の現状について、語り合っていただいた。（文中敬称略）

2020年度に向けて、学習指導要領の改訂と同時に、高大接続改革も進んでいる。高等学校教育と大学入学者選抜、そして大学教育を三位一体で行う今回の改革への注目度は高い。先頃には、現行の大学入試センター試験に代わる、大学入学共通テストの実施方針の発表や試行調査の実施などもあった。今、育むべき学力とは何か。そして、大学入学者選抜はどのように変わろうとしているのか。独立行政法人大学入試センターの大杉住子審議役にお話を伺った。

東京学芸大学教育学部の准教授であり、文部科学省「教職課程の目標設定に関するワーキンググループ」の委員でもある高橋純先生に、今後の教育学部のあり方や学生たちが抱える課題、質の高い授業づくりについて伺った。

2017年６月にNPO法人全国初等教育研究会（JEES）主催の「第５回JEES教育シンポジウム」が開催された。テーマは「教師力をつけよう、若手教師たち！」。その基調講演として、中央教育審議会委員としても活躍されている、白梅学園大学大学院の無藤隆特任教授が登壇した。講演内容をお伝えする。

東京都杉並区は、ICT活用の先進的な取り組みによって、日本教育工学協会が運営する「学校情報化認定」の優良校にも全区立小中学校が認定されている。区立学校65校に対して、教育委員会がどのように舵を取り、ICT活用を推進しているかについて、杉並区立済美教育センターの大島晃統括指導主事にお話を伺った。

２０１７年３月、新学習指導要領が告示された。２０２０年４月からの全面実施を控えて、学校や教育委員会、自治体は、いま何をすべきなのか。「ＩＣＴの環境整備なくして、新学習指導要領の実施は不可能」と考える、東北大学大学院情報科学研究科の堀田龍也教授に、自身が座長を務めた「学校におけるＩＣＴ環境整備の在り方に関する有識者会議」によって示された、ＩＣＴ環境整備の新たな方針について語っていただいた。

２０１５年８月、中央教育審議会（中教審）の「教育課程企画特別部会」が「論点整理」を発表した。 これは、次の学習指導要領を議論するベースとなる論点をまとめたもの。 現在、この「論点整理」に基づいて、各教科等の部会で、 次の学習指導要領に向けての検討が着々と進められている。 この「論点整理」は、どのような方向を示しているのか。 次の学習指導要領は、どうなるのか。 東北大学大学院・情報科学研究科の堀田龍也教授にお聞きした。

2014年11月、下村博文文部科学大臣から、中央教育審議会（中教審）に『初等中等教育における教育課程の基準等の在り方について』の諮問がなされた。 これを受けて、中教審では、2020 年に予定されている新たな学習指導要領の改訂を含めた、具体的な議論がスタートした。 さて、次の学習指導要領では、何が変わるのか？ 「今回の諮問は、歴史的に見ても革新的な内容」と語る、東北大学大学院情報科学研究科の堀田龍也教授に、本諮問の内容を傍らに、どう変わるのか、今どうすべきかについて伺った。