１人１台端末、クラウド、高速ネットワークの整備が完了し、いよいよ本年度からＧＩＧＡスクール環境の活用が本格的にスタートする。今までとはまったく違う新たな学習環境に、最初は先生も子供も戸惑い、うまくいかないこともあるだろう。そこで今号のチエルマガジンでは、すでにＧＩＧＡスクール環境の活用に着手し、うまく軌道に乗せている学校や自治体の事例を掲載。 各事例の注目すべきポイントを、 東北大学大学院の堀田龍也教授に解説していただいた。

GIGAスクール構想の実現に向け、市内の全小・中学校において、「１人１台」のChromebookの導入を進める尾道市。2021年度からの本格活用を目指し、校内ネットワークの整備や教員研修を進めている。不慣れな端末やアプリの使用への教員の不安を払拭する教員研修の在り方や今後の活用への期待について取材した。

青森県八戸市では「ＧＩＧＡスクール構想」が打ち出される以前から、端末の台数を計画的に増やしていくことについて検討を進め、2019年12月からは、１人１台端末の導入に向けて整備計画の前倒しを始めた。いよいよ端末とネットワークが整い、本格的な活用のスタートラインに立った今、教育委員会として具体的にどのような取り組みを行っているのか取材した。

GIGAスクール構想により学校のICT環境整備が進む中で、教員のICT活用指導力向上が急務となっている。大学等の教員養成課程ではどのような学びが求められるのだろうか。

GIGAスクール構想によって教育現場の「1人1台」環境が整いつつある。教員のＩＣＴ活用指導力育成のため、文部科学省は教職課程の内容についても見直しを進めている。大学における教員養成課程の“今”を取材した。

これまで長年にわたってＩＣＴ教育に取り組み続けてきたつくば市。ＧＩＧＡスクール構想をきっかけに間もなく整備される１人１台環境で、これまで積み上げてきた実践の成果はどのような形で発揮されるのだろうか。

新型コロナウイルス感染対策として、学校は突然の長期休業を強いられた。素早くオンライン授業に踏み切ることで「学びを止めない」学校があった一方で、有効な手立てを打ち出せず保護者や社会の不満が募った地域・学校もあった。 新型コロナ対応に成功した学校・自治体の共通点は何か。 そしてなぜ、「ＧＩＧＡスクール構想」に沿って環境整備する必要があるのか。 堀田龍也教授に語っていただいた。

ＧＩＧＡスクール構想によって、今年度中に「１人１台」環境が実現する予定の笠岡市。市立今井小学校では臨時休業期間がきっかけとなり、一足先に「１人１台」の実践に取り組むことになった。

ＧＩＧＡスクール構想により学校のＩＣＴ環境整備が進む中で、教員のＩＣＴ活用指導力向上が急務となっている。大学等の教員養成課程にはどのような学びが求められるのだろうか。

文部科学省「ＧＩＧＡスクール構想の実現」では、大規模な調達のしやすさや、教員の異動・児童生徒の転校があっても円滑に利活用が継続できることなどから、都道府県レベルでの共同調達を推進するとしている。児童生徒１人１台の整備を県域共同調達によって実現した奈良県と、仕様の策定に大きく関わった奈良市を取材した。

新型コロナウイルス感染症の影響による学校の臨時休業では、全国の各自治体がそれぞれの事情を抱える中、急な対応を迫られた。教育用ＩＣＴ端末が10人に１台と環境整備に遅れのある尼崎市では、臨時休業中の学びの保障をどのように行ったのだろうか。

子供たちに１人１台の端末や校内無線ＬＡＮを整備する「ＧＩＧＡスクール構想」がスタートした。 なぜ国は巨額の予算を投じてまで整備に乗り出したのか。 この環境を用いて、今後どのような教育を行い、子供たちにどんな力を育めばよいのか。 堀田龍也教授に語っていただいた。