高知県では、中山間地域などの小規模な高等学校などを対象に遠隔授業を実施している。授業を受け持つのは、高知県立岡豊高等学校 教育センター分室（遠隔授業配信センター）の専任教員だ。全国からも視察に訪れる同センターでは、『InterCLASS®Cloud』を通じて一人一人の生徒に寄り添った遠隔授業を行っている。

1人1台端末をベースにした「令和の日本型学校教育」では、無線LANネットワークの整備が不可欠で、その円滑な運用にはアセスメント（評価）がカギを握る。茨城県のつくばみらい市教育委員会に工夫と取り組みを聞いた。

文部科学省から、GIGAスクール構想における「ネットワークアセスメント（評価）」の重要性が発信されている。大分県の玖珠町教育委員会に環境改善の考え方や取り組みを聞いた（取材は2023年度に実施。所属・役職は、取材時時点）。

山梨大学教育学部内に創設された情報教育の推進拠点である「やまなし情報教育推進室」は、学校現場の教育DXや情報教育の推進を図り、全国トップレベルの情報教育推進県を目指している。

2015年の段階において2人で1台分の端末導入が進んでいたように、鹿児島市はICT環境を先駆的に整備してきた自治体だ。GIGAスクール構想が第2期に移行しようとしている現在、教育全般におけるDXをどのように捉え、施策に取り組んでいるのか。2024年度に設置した教育DX担当部長の木田博氏に話をうかがった。

文部科学省による「デジタルを活用した大学・高専教育高度化プラン」に選ばれている法政大学は、早い段階からさまざまな情報のデジタル化に取り組んできた。同大学の教育開発支援機構長を務める山本兼由教授は、学生たちとともに作り上げる次世代の教育プログラムや学習環境について、最適な答えを模索し続けている。

文部科学省は2024年4月、全国の高等学校1010校を「高等学校DX加速化推進事業（DXハイスクール）」採択校に決定したと発表した。100億円の補正予算を基に、1校1000万円を補助上限として、ICTを活用した文理横断的・探究的な学びの強化を支援する。文部科学省 初等中等教育局 参事官（高等学校担当）の田中義恭氏にねらいを聞いた。

2024年7月末、「令和6年度全国学力・学習状況調査」の結果が公表された。 GIGA端末活用が着実に広まり、その効果も出ていることが明らかになった。 その中から、注目すべきデータを、東京学芸大学教職大学院教授/学長特別補佐の堀田龍也教授がピックアップ。 次期学習指導要領の検討がいよいよ始まろうとする今、 先生、管理職そして教育委員会が何をすべきかを語っていただいた。

2023年度・2024年度と2年続けてリーディングDXスクールに指定された、川崎市立南河原小学校。川崎市教育委員会と二人三脚で、「子供主導」の授業へ改善を進めている。その結果、今あらためて、教師の役割の重要性を強く感じているという。

石川県能美市では「毎日の端末持ち帰り」と「学校サイト」を両輪にGIGAスクール構想を展開している。2024年1月1日の能登半島地震では、1人1台端末が子供・先生・学校を結ぶ「インフラ」であり、災害レジリエンスを高めることが再認識された。ICT化推進の理念および日頃の取り組みの様子を、教育委員会と3つの小中学校で取材した。

東北大学の連続セミナー「情報リテラシー連続セミナー@東北大学～情報リテラシー教育のこれからを考える～」の第73回が2024年1月6日（土）にオンラインで開催され、学校現場の教育関係者など約120人が参加した。今回は、北海道教育大学大学院の姫野完治教授に「教師の学びとライフヒストリー」をテーマに講演いただいた。教師の学びを促すポイントやライフヒストリー研究から見えることなど、講演内容のサマリーを紹介する。

本レポートでは、2023年10月27日・28日に開催された日本教育工学協会（JAET）が主催する第49回 全日本教育工学研究協議会全国大会（青森大会）の様子をお届けします。本大会は、青森県初の大会で全国から参加者が会場に駆けつけました（チエル粟田）。

上智大学では、授業の円滑な進行を支援するLMS（学習管理システム）として『Moodle（ムードル）』を活用している。2004年に試験導入して以降、教員の間に浸透し、新型コロナウイルス禍には利用率がほぼ100%になったという。評価の要因や運用体制について情報システム室に話を聞いた。

1人1台端末環境下の個別最適の学びとは、先生が子供一人ひとりに教える内容を準備するのではなく、子供自らが自分の学びを選びとっていくことが重要だ──。こう提唱する鳴門教育大学 大学院学校教育研究科の泰山裕准教授に、GIGA時代の先生に求められる資質と探究的な学習過程を実践するポイントをうかがった。

普通科と専門学科に並ぶ第三の選択肢として導入された「総合学科」。東京都立若葉総合高等学校では、多彩な授業を通じて、生徒一人ひとりの個性を伸ばす教育に取り組んでいる。同校のパソコン教室では『CaLabo®LX』などを駆使しながら、総合学科ならではの幅広い学びを提供している。

東京都立五日市高等学校では、3年間の英語学習の仕上げとして、3年生の各クラス代表による「英語スピーチ＆スキットコンテスト」を開催している。2023年12月の発表を見た審査員からは、日頃の授業の積み重ねとともに、語学学習支援システム『CaLabo®MX』を使った反復練習の成果を評価する意見があった。英語教育と『CaLabo®MX』が引き出す可能性を3回に分けて紹介する連載企画。最終回は、コンテストの様子と今後の学習方針を紹介する。

はきはきとしっかりした英語で自身の意見を発信する学生の姿が多く見られる筑波大学1年生を対象とした英語プレゼンテーションの授業。グローバル化の中、これから社会で活躍せんとする学生に求められる英語での発信力。その力を育む同授業では、語学学習支援システム『CaLabo®MX』を活用した発音練習が“アクセント”となっているという。

ICTを活用した多様なモデル校の設定や授業研究、情報公開などを積極的に行い、教育現場をさまざまな角度から支援している足立区教育委員会。区全体のICT整備の底上げにつながるこれまでの取り組みや教育委員会の考えなどを探究する。

CALLシステムに特化した教室を、アクティブラーニング型の環境へと刷新した北海道教育大学札幌校。『CaLabo®LX』と『CaLabo®Online』を導入し、自宅などのオフキャンパスを含めた学びの支援にも取り組む構えだ。

学習時間の確保のため、Chromebook™ の立ち上げ15秒、ログイン10秒の、合計30秒以内に授業を開始する──。子供たちの「深い学び」の実現に強い意欲で臨む四国中央市が選んだのが、授業支援ツール『InterCLASS®Cloud』および運用支援ツール『InterCLASS®Console Support』だ。教育委員会と学校現場に活用状況を聞いた。

日本の英語教育は、ChatGPTに代表される生成AIの登場でどう変わるか。ChatGPTの特性を踏まえた語学学習支援システムとの組み合わせなど、多くの教育現場で最適解を目指した模索が続く。京都大学の金丸敏幸先生は、「学習者や先生などそれぞれの立場に合わせた適切な使い方を皆で考えることで、社会にとって有意な付き合い方にたどり着く」と提案する。

町立の小学校と中学校には端末も電子黒板もWi-Fiもなかった静岡県吉田町だったが、GIGAスクール構想を機に、学校情報化先進地域に生まれ変わった。2023年11月の全教職員研修会と公開授業に参加し、一人ひとりの先生の授業観をGIGA仕様に変えた「巻き込み力」の背景を探った（記事内容は2024年1月26日時点）。

一人の校長、一つの教職員組織の下、９年間の義務教育を一貫カリキュラムで進める「義務教育学校」の信濃町立信濃小中学校では、「つながる」を合言葉にGIGA端末の積極的な利活用に取り組んでいる。キーマンの佐藤利恵校長先生と研究主任の伊藤真紀先生に、小中学校の児童生徒と先生が同じ校舎で学び合う義務教育学校ならではの課題と、それを克服するための工夫をうかがった。

動き出したセカンドＧＩＧＡ。 一層の授業改善を目指して端末の更新が予算化され、 高等学校版ＧＩＧＡの「DXハイスクール」も始まる。 「これからは多様な先生の個性を活かした『学び』や『組織マネジメント』が必要」と、 東北大学大学院 情報科学研究科／東京学芸大学大学院 教育学研究科の 堀田龍也教授は指摘する。