「リーダーズ・アカデミーコース」を新たに新設し、実践的な学びと多様な外部連携を通じて、生徒が社会と深く関わり、生きる喜びを見出す「全人教育」を推進している、神奈川県新名学園旭丘高等学校。生徒の「自己決定の力」を育み、地域と世界に貢献する人材を育成することを目指す同校に話を伺った。

GIGA端末による1人1台環境が整備され、昨今では生成AIをはじめとする先端テクノロジーが教育現場を大きく変えようとしている。不安の声が先行しがちだが、変化とどう向き合うかを教えることこそ教員の役割だ。京都教育大学「教職キャリア高度化センター」を訪ね、メディアを活用した個別最適で豊かな学びの実現について、大久保紀一朗先生に伺った。

藤女子大学では、学内のICT環境整備の一環として、eラーニングシステム『GLEXA for アカデミック』を導入。出席管理や授業運営の効率化、振り返り学習や発音指導まで、幅広く活用されている。コロナ禍を経て学びの形が変化する中、「教室の外」でも学生一人一人の学習に寄り添える環境づくりが定着しつつある。

公立学校の教諭や管理職として、GIGAスクール以前からICT教育を牽引してきた中川教育長。徳島県教育委員会が目指す教育と、今後の展望を伺った。

神奈川県立生田東高等学校では、「探究する姿」「協働する姿」「自ら学びを調整する姿」という「3つの姿」の実現を目指し、ICTを活用した教育を実践しています。その取り組みを通じて、生徒の主体性を引き出し、教員間の連携を深めることで、未来を生き抜く力を育む「深い学び」を追求している。

人口1万人の小さな町、富山県朝日町が、教育DXの先進地域として注目を集めている。生成AI活用や授業改善、教員の働き方改革など、次々と取り組みを進めてきた背景には、教育長の確かな信念と、町を挙げたスピード感ある改革の姿があった。

福岡大学は、学生数約20,000人を誇る九州最大のマンモス大学である。近年は、ICTを戦略的に活用して学生の主体性を最大限に引き出す教育変革を推進し、一人一人が人生を切り開く力を養うことを目指している。その取り組みについて、長加奈子教授、中國真教准教授にお話を伺った。

高等学校の「総合的な探究の時間」は、単なる課題解決学習ではない。「自分はどう生きたいのか」と自分自身を見つめながら、未来を切り拓いていく営みでもある。本稿では、元高等学校教員であり、文部科学省の「総合的な探究（学習）の時間」教科調査官も務める、東京学芸大学の登本洋子准教授に、高等学校における探究の本質と課題についてうかがった。

GIGA端末活用の先進自治体として知られる春日井市が、出川小学校と高森台中学校を拠点に取り組む「情報の時間」。そのねらいは、単なるICT操作スキルの習得にとどまらず、「生涯にわたって学び続ける力」を育成することにある。 文部科学省や各自治体も注目する、先進的な研究開発の全貌をレポートする。

中央教育審議会での議論が進み、次期学習指導要領のおおまかな形が見え始めた。教育課程の弾力的な運用が可能となり、教育の自由度が大きく広がる一方で、自治体や学校には明確なビジョンと高度なマネジメント力が求められ、責任はこれまで以上に重くなる。新しい時代に向け、今から備えておくべきことは何か。中央教育審議会の教育課程企画特別部会で主査代理を務める東京学芸大学教職大学院の堀田龍也教授にお聞きした。

文部科学省「高等学校DX加速化推進事業（DXハイスクール）」は、全国の公立および私立の高等学校を対象に、ICTを活用した文理横断的な探究的な学びを強化するために上限1，000万円の補助金を支給する。施設の有効活用に悩んでいた東京都立五日市高等学校の「DXハイスクール」を活用した取り組みについて取り上げる。

金沢市教育委員会では、ネットワークの安定・高速化や柔軟なフィルタリングの運用など、先生方が安心して授業に専念できるネットワーク環境づくりに力を入れている。「授業を止めない」ための取り組みを、語っていただいた。

熊本県八代市にある秀岳館高等学校は九州でもいち早く「1人1台端末」を導入した高等学校として知られている。創立100周年を迎え、大幅なコース再編を行い、新たなスタートを切った秀岳館高等学校はどのような経緯でICTを導入し、今後どのようなビジョンを持っているのか。

高速かつ安定したネットワークの構築と運用は教育委員会の重要な役割の一つだが、ネットワークの技術に 詳しい担当者がいないことも多々ある。そんな場合でも、外部の専門業者と連携し、お互いの知見を補い合う ことで、GIGA端末活用を支えるネットワーク環境を実現できる。

日本社会が直面している課題は大学の情報システムの運営にも大きな影響を与えることが予測される。今回は立正大学品川キャンパスの情報環境基盤センターがどのような課題に向き合っているのか、また統合ID管理システムである『ExtraConsole® ID Manager』を活用した取り組みについてレポートする。

利根川や印旛沼など豊かな自然と、都心へのアクセスの良さから、移り住む人が増えている千葉県印西市。『InterCLASS® Filtering Service』を導入し、そのオプションサービスである『フィルタリングダッシュボード』も試験運用している。GIGAスクール構想第二期を見据えた「ねらい」について、語っていただいた。

上智大学は13，000人を超える学生、約3，000人の教職員を擁する私立大学だ。同大学の情報システム室はさまざまなユーザーのニーズを満たすために日夜奮闘している。2024年に満を持してシングルサインオンシステム（SSO）を導入した狙いはどこにあったのか、情報システム室のこれまでの経緯と今後について伺った。

教育現場においてICT活用の重要性が叫ばれて久しい。しかし、授業でデジタル端末を使用していても、ICTが教育の存り方を変えるほどには浸透していない。「現場の教師のICT活用指導力がカギになる」と語る中村学園大学教育学部の山本朋弘教授のゼミを訪れ、教員養成の今をレポートする。

大阪電気通信大学のメディアコミュニケーションセンター（MC2）は、学内システムの保守管理のほか、新入生のコンピュータリテラシー教育も実施。教育内容には、スキルだけでなく、モラルやマインドも含まれている。 同大学が強調する「デジタルスキル」に欠かせない「情報教育」とは何か。

1970年代からコンピュータ教育を行うなど、日本のICT教育をリードしてきた茨城県つくば市。我が子に最先端の公教育を受けさせたいと、全国から移り住む子育て世代も増え続けている。そんなつくば市は、生成AIの活用にもいち早く着手している。

神奈川県教育委員会は「かながわ教育ビジョン」に基づき、社会の国際化・情報化に適応できるよう教育内容の充実を図っている。文部科学省と連携しながらどのように取り組みが行われてきたのか、高等学校の事例を伺った。

文部科学省は令和6年度からの5年間を「集中改革期間」として、私立大学の構造改革を本格始動した。背景には急速な18歳人口の減少があり、現在109万人いる18歳人口が2035年には100万人を割り、2040年には74万人にまで減少すると予測されている。一方で学部生の80%が在籍する私立大学は重要な社会的役割を担っており、その経営改革は緊急の課題である。文部科学省の板倉寛私学助成課長に、現状と将来への展望を語っていただいた。

全校生徒34人の御所浦中学校は、2024年度から大きな教育改革に着手した。 教科授業では「複線型」への授業改善を行い、総合的な学習の時間では、1年かけて自分のテーマを探究していく活動へと舵を切った。その背景には、過疎の島で育った子供たちの未来を思う愛情が満ちていた。

2024年のクリスマスに、文部科学大臣から中央教育審議会（中教審）に対して諮問が行われ、学習指導要領改訂に向けての議論がスタートした。いったいどのような議論が行われるのか。次の学習指導要領は、どのような内容になっていくのか。中央教育審議会の教育課程部会 教育課程企画特別部会で部会長代理を務める堀田龍也教授に、その展望をお聞きした。