新型コロナウイルス感染対策として、学校は突然の長期休業を強いられた。素早くオンライン授業に踏み切ることで「学びを止めない」学校があった一方で、有効な手立てを打ち出せず保護者や社会の不満が募った地域・学校もあった。 新型コロナ対応に成功した学校・自治体の共通点は何か。 そしてなぜ、「ＧＩＧＡスクール構想」に沿って環境整備する必要があるのか。 堀田龍也教授に語っていただいた。

ＧＩＧＡスクール構想によって、今年度中に「１人１台」環境が実現する予定の笠岡市。市立今井小学校では臨時休業期間がきっかけとなり、一足先に「１人１台」の実践に取り組むことになった。

グローバル化やデータ駆動型の社会への変革、さらにコロナ禍と、今、私たちはめまぐるしい変化を目の当たりにしながら生きている。 変革の時代を生きる若者たちが身につけるべきスキルとは何か。大学側に求められていることは何か。 上智大学の学長を務める曄道佳明氏にお話を伺った。

ＧＩＧＡスクール構想により学校のＩＣＴ環境整備が進む中で、教員のＩＣＴ活用指導力向上が急務となっている。大学等の教員養成課程にはどのような学びが求められるのだろうか。

英語でのコミュニケーション能力育成に課題を抱える千葉県では、５か年にわたる「千葉県外国語教育推進計画」を策定している。県立の学校だけでなく、県内市町村の全公立中学校・特別支援学校を対象とした授業改善の推進計画を紹介する。

２０１２年から教育現場でのＩＣＴ活用に取り組み、「１人１台」の環境で遠隔合同授業などを日常的に実践してきた高森町。そのノウハウは、臨時休業中や学校再開後の取り組みにどう活かされたのだろうか。同時双方向型オンライン授業をはじめとした同町の新たな挑戦についてお話を伺った。

文部科学省「ＧＩＧＡスクール構想の実現」では、大規模な調達のしやすさや、教員の異動・児童生徒の転校があっても円滑に利活用が継続できることなどから、都道府県レベルでの共同調達を推進するとしている。児童生徒１人１台の整備を県域共同調達によって実現した奈良県と、仕様の策定に大きく関わった奈良市を取材した。

新型コロナウイルス感染症の影響による学校の臨時休業では、全国の各自治体がそれぞれの事情を抱える中、急な対応を迫られた。教育用ＩＣＴ端末が10人に１台と環境整備に遅れのある尼崎市では、臨時休業中の学びの保障をどのように行ったのだろうか。

関西国際空港を有する泉佐野市は、2017年に行われた「国際都市宣言」に基づいて、さらなる国際化を推進し、市役所職員を対象とした語学（英語）研修を新たな取り組みとしてスタートさせた。講師とのやりとりや課題の提出にSNSアプリを活用することで、時間に縛られない自発的な学習を促す研修の様子を取材した。

教師のICT活用指導力向上が急務となる中、それを身につけるための研修の在り方にも変化が求められている。鹿児島大学教職大学院は県内外の教育委員会と連携し、院生が小学校のプログラミングの授業をサポートする。小学校の現場の教員の指導力向上につなげることがねらいだ。

近年の情報技術の革新に伴い、大学教育における情報システムの役割は重要性を増し、充実した環境の整備やセキュリティの確保が急務となっている。既存の人員によってその運用や管理を行っていくために、大学の情報部門にはどのような工夫が求められるのだろうか。

名張青峰高等学校では、全生徒に１台ずつタブレットPCを貸与し、普通教室・特別教室ともに充実したICT環境を日常的に活用している。そこには、情報活用能力育成やグローバル教育に対する先生方の熱い思いがあった。

近年、世界は新たな局面を迎え、より多様な文化が共生するグローバル社会においてリーダーシップを発揮できる人材が求められている。国内トップクラスの多文化・多言語環境を誇る立命館アジア太平洋大学（ＡＰＵ）で、開学当初から学生たちの成長と卒業後の活躍を見守り、現在は副学長を務める横山研治先生にお話を伺った。

2019年10月25日、熊本県高森町立高森中学校・高森中央小学校において「新たな学び」研究発表会が開催された。高森町では「Society 5.0 に対応した資質・能力の育成」を研究主題とし、各学校の充実したICT環境を活用して様々な取り組みを行っている。今年度で７年目となる研究発表会には400人を超える全国の教育関係者から申し込みがあり、同町の教育への関心の高さをうかがわせた。

児童生徒一人ひとりに個別最適化された学びを実現するために、個別学習用デジタル教材の活用が有効だ。多様な子供たちが共に学ぶ教室で、具体的にどのようなメリットがあるのだろうか。

東京都の公立小学校に勤める谷川航先生は、加藤直樹研究室に院生として所属し、学習者用デジタル教科書の活用について研究している。 同校で同じく学習者用デジタル教科書の実践を重ねる伊勢麻美先生の授業（4年生・国語）を見学させていただき、当日の授業の振り返りを中心に加藤先生・谷川先生・伊勢先生にお話を伺った。

近年、電子黒板等の大型提示装置を用いて主に教師が補助教材として使用する「指導者用デジタル教科書（教材）」が普及してきている。一方、「学習者用デジタル教科書」は児童・生徒が個々に情報端末を持って利用することを前提としている。 2019年４月、「学校教育法等の一部を改正する法律」等関係法令が施行され、必要に応じてデジタル教科書を併用した授業を行うことが可能となった。2020年4月からいよいよ全面実施となる新学習指導要領のもと、学習者用デジタル教科書にはどのような活用方法が期待されるのか。東北大学にて行われたセミナーと、公立小学校での授業の様子をそれぞれ取材した。

ICTを活用した学習活動の分類 　今回の手引の第４章で示されている「学習場面に応じたICT活用の分類例」は、文部科学省委託事業「学びのイノベーション」（２０１１～２０１３年）の実証校において、１人１台の学習者用コンピュータ、普通教室に大型提示装置や無線LAN環境が整備された環境で行われた学習活動を元に整理されたものです（図１）。第３節「各教科等におけるICTを活用した教育の充実」では…

子供たちに１人１台の端末や校内無線ＬＡＮを整備する「ＧＩＧＡスクール構想」がスタートした。 なぜ国は巨額の予算を投じてまで整備に乗り出したのか。 この環境を用いて、今後どのような教育を行い、子供たちにどんな力を育めばよいのか。 堀田龍也教授に語っていただいた。

2018年９月、文部科学省は「遠隔教育の推進に向けた施策方針」を策定し、離れた場所との同時双方向の教育がもたらす様々な効果について示した。遠隔教育システムを用いて様々な実践を重ねてきた熊本県高森町を訪ね、その具体的な効果や成功のポイントについて取材した。

学校のICT環境を学校外の学習場面でも活用できるようにすることで、子供たちの学びがより充実したものとなる。学校のタブレットPCを生徒が家庭に持ち帰って学習するための、安全性の確保・指導方法の工夫について取材した。

情報活用能力育成の一環として、2020年度から全ての小学校において必修となる「プログラミング教育」。子供たちがこれからの時代に必要とされる資質・能力を身につけ伸ばしていくために、どのような学習活動が求められるのだろうか。

東北大学で行われている「情報リテラシー連続セミナー＠東北大学 〜情報リテラシー教育のこれからを考える〜」の第38回、広く注目されるEdTechのキーパーソンであるデジタルハリウッド大学大学院の教授佐藤昌宏先生による講演「EdTechが変える教育の未来」をレポートする。

今年６月に文部科学省が発表した、「新時代の学びを支える先端技術活用推進方策（最終まとめ）」。 ＡＩやクラウド、教育ビッグデータや協働学習ツールなどの最先端技術を活用して、society5.0に向けた新時代の学びを提唱している。 どんな先端技術の整備と活用が求められているのか、そのねらいは何なのか。 堀田龍也教授に語っていただいた。