グローバル化の進展に伴い、世界各国間で優秀な人材の獲得競争が熾烈化している。そうしたなか、わが国では2018年度から18歳人口が減り始め、大学進学者も減っていくと見られている。

昨年度、山口市のタブレット端末導入実証実験事業のモデル校に選ばれた市立白石小学校では、約40台のタブレットPCを導入し、一人1台の活用で検証を進めている。

2013年度に従来の3学期制から2学期制（セメスター制）へと移行し、カリキュラム改編が行われた筑波大学。改編過渡期の中で、チエルのeラーニング教材販売ストア『CHIeru .net for College』と、クラウド型eラーニング教材『スーパー英語 Academic Express 2』が果たした役割や、現在の活用状況、導入効果を伺った。

『小学校の見せて教える社会科５年生／６年生』は、さまざまなグラフや絵図を収録した提示用デジタル教材だ。そのリリースを記念して、この教材の制作にご協力いただいた、札幌市立発寒西小学校・校長の新保元康先生と、岩手県奥州市立常盤小学校・副校長の佐藤正寿先生に、教材制作のねらいや使用効果についてお話いただいた。

米沢市立東部小学校では、増え続ける若手教員の能力向上に、全校を挙げて取り組んでいる。学習規律などの「校内基準」をリスト化し、各種の公開授業で実践を積み重ね、校内ＯＪＴで鍛え合っている。

京都教育大学附属桃山小学校の木村明憲先生は、前任校に勤務していた4年前から、「学習支援カード」を使って、「情報活用能力の育成」を進めてきた。その取り組みを紹介する。

北区立豊川小学校では、２年前から「情報活用能力の育成」をテーマに、さまざまな実践を重ねてきた。そして今年度からは、タブレットPCを使って、情報活用能力を育もうとしている。その歩みと、実践の数々を紹介する。

平成25年10月から平成26年1月にかけて実施された本邦初の「情報活用能力調査」の結果が、平成27年3月に公表され、子供たちの情報活用能力が十分ではないことが判明した。 いったいどんな力が不足しているのか。 それを育むためにはどうすればいいのか。 そもそも、情報活用能力がなぜ今、必要なのか。 東北大学大学院情報科学研究科の堀田龍也教授にお聞きした。

『CaLabo EX』と『CaLabo Bridge』の連携に加え、自学自習できるeラーニング教材『スーパー英語』も導入している吉備国際大学外国語学部では、教員の積極的な活用を促すために、「CALL教員研修」を開催している。これまでに、8回に及ぶ『CaLabo EX』の研修を終え、新年度からは『CaLabo Bridge』の教員研修を予定している。

英語教育改革を受けて、教員にも一定の高い語学力が求められ始めている。教員を養成する大学の役割も、今まで以上に重責を担うことになる。限られた授業時間で、いかにして学生の語学力を高めればよいのか。大阪教育大学の実態をレポートする。

植草学園大学附属高等学校では、全国レベルでの英語力を確認するために、全校をあげて実用英語技能検定試験（英検）に積極的に挑戦。英語科では全員2級合格を目指している。『旺文社・英検CAT』（以下、『英検CAT』）を授業に導入しているという英語科・竹村美紀先生に、その具体的な活用方法を伺った。

1964年の開学と同時にLL教室を導入するなど、「語学教育」で名高い獨協大学。2003年にはいち早くCALL教室も導入。当初はさまざまなCALLシステムを使っていたが、現在は8つあるCALL教室のすべてで『CaLabo EX』が稼働中だ。その良さはどこにあるのだろうか。

我が国の教育制度における喫緊の課題として検討されてきた「高大接続」問題。文部科学相の諮問機関である中央教育審議会（中教審）は、昨年12月22日、『新しい時代にふさわしい高大接続の実現に向けた高等学校教育、大学教育、大学入学者選抜の一体的改革について』（以下『高大接続答申』）として取りまとめ、答申した。 まさに「待ったなし！」の答申内容を受けて、わずか3週間後の本年1月16日、改革を実現すべく、文部科学省は『高大接続改革実行プラン』を策定、公表するに至った。 そこで、答申時の中教審会長・安西祐一郎先生を訪ね、教育環境の実状、三者の一体的な教育改革の必要性などについて、お話を伺った。

川崎市立有馬小学校では、平成27年1月から『小学校のフラッシュ基礎・基本』を全校で使い始めた。そしてフラッシュ型教材をきっかけに、それまであまりICTを活用していなかった先生方も、日常的に授業でICTを使うようになった­­­­—-。

英語教育に大改革の波が押し寄せている。小学校での英語の教科化、中学校では、高校のように授業を英語で行うことなどが計画され、教員には英語力を高めることが要求されている。そんな中、高知県教育センターは、eラーニングによる教員の英語力向上に着手した。

生まれながらにしてICTに親しんでいる「デジタルネイティブ」世代の子どもたちが、学校や家庭でさまざまなICTを活用する現在、「情報リテラシー教育」の必要性が強く叫ばれている。そこで国内では、「情報リテラシー教育の実践研究において国内最先端」と評される、新潟大学教育学部附属新潟小学校の取り組みを取材した。子どもたちの日ごろの姿を紹介しよう。

学習指導要領で小学校高学年での外国語活動が全面実施されたのは、平成23年度のこと。それに先立つこと10年以上も前から、大牟田市では、市内のすべての小学校で英語活動に取り組んできた。その苦労と工夫と成果の数々…。先駆者・安田昌則教育長にお話を伺った。

2014年11月、下村博文文部科学大臣から、中央教育審議会（中教審）に『初等中等教育における教育課程の基準等の在り方について』の諮問がなされた。 これを受けて、中教審では、2020 年に予定されている新たな学習指導要領の改訂を含めた、具体的な議論がスタートした。 さて、次の学習指導要領では、何が変わるのか？ 「今回の諮問は、歴史的に見ても革新的な内容」と語る、東北大学大学院情報科学研究科の堀田龍也教授に、本諮問の内容を傍らに、どう変わるのか、今どうすべきかについて伺った。

立正大学情報メディアセンターは、学校内外の「自由かつ安全」な情報環境を構築するために、ウイルス対策ソフトとして『Dr.Web』を選んだ。同大学情報メディアセンターの３名の方々と、Doctor Web日本法人の代表取締役 菅原修氏をまじえ、立正大学の情報セキュリティ対策と課題を伺った。

安田学園中学校・高等学校は、進学校として特化するために、2012 年よりコースの再編成を行った。それに伴い、アクティブラーニング型の授業を実現できるPC教室へと再設計し、その授業支援システムとして『CaLabo LX』を導入した。

通訳者の養成には、コミュニケーションの基礎理論に基づいた効果的な訓練が必要で、内容の理解力・正確で効果的な表現能力を修得すべく実践的な授業を展開する同時通訳集中講座を開設している沖縄キリスト教学院大学は、チエルのCALLシステム『CaLabo EX』を2013年に2教室に導入。授業のコマはほぼ埋まっている。翌年には授業支援システム『CaLabo LX』をPC教室に導入。利用している先生も15名以上となった。

『CaLabo EX』と『CaLabo Bridge』をシームレスに連携させ、授業はもちろん、学外からも外国語学習ができる環境が整った青山学院大学。文学部フランス文学科では、eラーニングシステム『Glexa』も活用して授業を行っている。

～グローバリズムとローカリズムの共存社会に向けて～

今、大学教育で「アクティブラーニング」が注目を集めている。学生自ら課題を設定し、解決していく能動的な学びを通じて、未知の問題に挑戦し、探究しながら新しい価値を生み出していく力を養う学びだ。関西外国語大学の松宮新吾教授に、アクティブラーニングを取り入れた語学教育とその効果について伺った。