1994年に情報文化学部情報文化学科と情報システム学科の1学部2学科で開学し、2014年には情報文化学部情報文化学科を国際学部国際文化学科に改組した新潟国際情報大学。ICTがさまざまな業務の基盤になるなど、対応すべき業務範囲が増加の一途を辿ってきた情報センター課の丒田直希係長に、取り組みの変遷を伺った。

2008年の開学100周年を機に三つのCALL教室を備えたラボラトリー棟が完成して以来、電子黒板やタブレットといったICT機器の導入を進め、ICTを活用した「受験英語を超える総合的、実践的な英語教育」を推進する大妻多摩中学高等学校。『CaLabo EX』の活用状況について、英語科主任の伊藤正彦先生にお話を伺った。

神奈川県立横浜国際高等学校は、神奈川県内でも珍しい国際情報科の単位制高校だ。文部科学省のスーパーグローバルハイスクールにも指定され、その果たすべき役割はますます大きくなっている。国際化の進む現代において、グローバル人材の育成に期待が高まる同校の『CaLabo EX』の活用方法についてリポートする。

ネイティブ教員による「英会話」や「海外英語演習」、「検定英語演習」などにより、英語検定試験のスコアが飛躍的に上昇している岐阜市立女子短期大学の英語英文学科。実践的な英語運用能力のさらなる向上をめざして2016年3月に導入した『CaLabo EX』の活用状況を伺った。

日本大学理工学部は、東京・駿河台と千葉・船橋の二つのキャンパスで、研究室やインターネットカフェなどを含め、合計6,000台以上のコンピュータを設置。学部生二人に約1台という充実の環境だ。船橋キャンパスを訪れ、長年にわたってCALLシステムを用いた英語指導を行ってきた中村文紀先生に『CaLabo EX』の活用状況を伺った。

2013年に閣議決定した「第2期教育振興基本計画」では、グローバル人材の育成に向けて、教育の国際化や英語力の目標などについての指針が打ち出された。これを受けて、東京都教育委員会でも都内の公立学校における英語教育の推進策を検討し、「東京都英語教育戦略会議」報告書をまとめた。そのなかで、「ICTの更なる活用」が掲げられ、とりわけ発音教育に重点を置き、東京都立高校の約3割にあたる50校に発音トレーニングとクラスの一括管理が可能な『CaLabo Language』が導入された。東京都教育庁の担当者に導入経緯と今後の展望を伺った。

2016年9月にVer.2がリリースされた『ABLish』。ポイントは、教育現場から最も要望の多かったスマートフォンへの完全対応だ。『ABLish』の共同開発者であり、週3回配信される英語ニュース教材の監修も手掛ける関西外国語大学・英語キャリア学部の松宮新吾教授に、モバイル活用による英語学習の展望について伺った。

「『CaLabo EX』がない授業は考えられない」―2016年春・夏号でそう語った慶應義塾大学の吉原学先生。前回拝見したのは、動画を活用して4技能を高めていく授業だった。現在はそこへ新たに「Feeling & Thinking」というセッションを組み込み、より高度な学びを展開しているという。吉原先生が「これまでの集大成」と語る授業を取材するとともに、その授業スタイルのポイントやMALLの可能性などについて伺った。

教員による知識伝達型の受動的な学びから、生徒・学生が主体となる能動的な学びへ。今、高等学校や大学において、学びのスタイルが変わってきている。特に、英語教育においては、学習者が英語を介して、日本や世界が抱える問題の解決策を協働して探り、英語で発信するという学びが取り入れられるようになった。英語教育におけるアクティブ・ラーニングの有効性について、立教大学グローバル教育センター長の松本茂教授とともに考えた。

わが国の学校教育において、私立学校は学校数、学生・生徒等の数ともに全体の大半を占めるなど、大きな役割を果たしている。私学の振興を図ることは、学校教育の発展を図るうえでも重要であり、国や各都道府県は私立学校の振興を重要な政策課題として位置づけ、「私学助成」を行っている。現在、私立大学や高等学校に対する支援にはどのようなものがあるのか。文部科学省高等教育局私学部私学助成課・課長補佐の一色潤貴氏と坂本貴氏に、「平成29年度 私学助成関係予算」についてお話を伺った。

「ものづくりセンター」や「インテリジェント・モビリティ研究所」をはじめ、工学系の学びに特化した施設・設備が充実する久留米工業大学。2015年に完成し、学内外から注目を集めているPC教室について、情報ネットワーク工学科長の河野央教授にお話を伺った。

完全インターネット出願や、Amazonとの提携による教科書のネット配送など、学生の目線に立っていくつもの〝日本初の取り組み〟を手がけている近畿大学。学生の学びやすさを高めるために、2016年4月から運用を開始した「ハイブリッド型アクティブ・ラーニング教室」について、その経緯や効果を伺った。

1964年にLL教室が開設されて以来、幾度にもわたって機器更新を行ってきた専修大学の外国語教育。CaLabo導入以前にもCALLシステムは利用してきたものの、オペレーションの複雑さが課題だったという。2014年に導入したチエルのCALLシステム『CaLabo EX』の効果と今後の展望について伺った。

和歌山大学では、観光学部の1年生35名を対象にした授業で、英語ニュース教材配信サービス『ABLish（エイブリッシュ）』を導入している。担当教員は、英語、スペイン語、ポルトガル語、日本語を自在に操るブラジル出身の野田日向特任助教。授業の具体的な進行手順について、お話を伺った。

相模原市では、『らくらく座席表評価』も導入している。この製品には、どんな良さや効果があるのだろうか。 教育委員会と大沢小学校の先生方にお聞きした。

2010年から2019年までの10年間という長期的なスパンで、市立小・中学校での「学校の情報化推進計画」を進めている相模原市。その中期計画（2014年度～2016年度）では、「ＩＣＴさがみはらスタイル」として、タブレットＰＣの導入と実証研究を行ってきた。単に実践事例の研究を行うだけでなく、詳細なアンケート調査を実施。教員と児童生徒の両方に、タブレットＰＣなどＩＣＴが学びにもたらす変化や効果をヒアリングした。そこから何がわかったのか。相模原市教育委員会の指導主事の方々にお聞きした。

２０１３年度よりタブレットを使った授業研究を開始して３年目に入った山口市立二島中学校で６月22日、公開授業が行われた。全学年全教科で、タブレットを活用した実践が披露され、しかも、「一人１台」「グループで１台」「先生に１台」というさまざまなバリエーションが展開された。その様子をレポートする。

チエルは、2017年5月17日～19日の3日間、 東京ビッグサイトで開催された、日本最大の文教市場向けIT専門展 『第8回教育ITソリューションEXPO』（以下EDIX）に出展いたしました。

10年以上前から、全学年で英語教育を行っている東京都・荒川区。その荒川区の小学校の中でも、区立赤土小学校は『小学校のフラッシュ英単語／英語表現』が活躍していると聞き、その授業を取材した。

― タブレットＰＣ初心者を応援します！　連載企画 ― 授業計画は変えずに、紙の教材も併用しながら、 タブレットPCの良さを発揮できる場面で使っています。 タブレットＰＣ初心者の坪田沙織先生が、タブレットＰＣを授業で活用できるようになるまでをレポートする連載企画も今回で最終回となります。前回は、タブレットＰＣやデジタル教科書、フラッシュ型教材などのＩＣＴ機器やデジタル教材を効率よく活用した授業を見…

― タブレットＰＣ初心者を応援します！　連載企画 ― タブレットPCやフラッシュ型教材、デジタル教科書… さまざまなICT機器やデジタル教材を効果的に使えるようになった！ タブレットＰＣに触れたこともなかった坪田沙織先生が、タブレットＰＣの活用方法を一から学ぶ連載企画の第３回。前回の取材から約４か月が経過しています。坪田先生は、どのように変化したのでしょうか。さっそく、４年１組の算…

今、高校のアクティブ・ラーニングはどうなっているのか？　–東京大学大学総合教育研究センターの中原淳研究室と一般財団法人 日本教育研究イノベーションセンターは、2015年７月から9月にかけて「高等学校における参加型学習に関する実態調査」を行った。高等学校におけるアクティブ・ラーニングに関する大規模調査としては全国で初めてのことである。現在、同研究室では、調査結果の普及とともに、全国の高等学校のアクティブ・ラーニングの授業事例を収集してポータルサイトで公開するほか、高等学校の教育関係者や大学関係者のコミュニティづくりを支援している。

中央教育審議会にて「新たな未来を築くための大学教育の質的転換に向けて〜生涯学び続け、主体的に考える力を育成する大学へ」…いわゆる「質的転換答申」が取りまとめられたのは２０１２年８月のこと。その中で「学生が主体的に問題を発見し、解を見いだしていく能動的学修（アクティブ・ラーニング）への転換が必要」と言及されてから、すでに４年が経つ。「質的転換答申」以前からアクティブ・ラーニングに取り組み、いち早くファカルティ・ディベロップメントに注力してきた独立行政法人 大学入試センター試験・研究副統括官の山地弘起教授に、今、あらためてアクティブ・ラーニングとは何か、また大学におけるアクティブ・ラーニングの現状と課題などについて伺った。

次期学習指導要領が、姿を現そうとしている。 この冬には、中央教育審議会が答申を発表。 来春中（早ければ今年度内）に、次期学習指導要領が告示され、 来年度からは移行措置がスタートする。 「この新たな学習指導要領では、今まで以上に、ＩＣＴが必要とされる」と、 東北大学大学院情報科学研究科の堀田龍也教授は語る。 どのような「ＩＣＴ環境」を整備する必要があるのだろうか。