チエルのブースでは3日間の期間中に計11回のセミナーを開催し、いずれのプログラムも多くの参加者で賑わった。今回は「エビデンスで確実に進める学校DX―教育データの可能性―」をテーマに登壇いただいた株式会社ストリートスマート Education事業部 マネージャーの菊池美香さんのコメントを紹介する。

本レポートでは、2022年10月28日・29日に開催された日本教育工学協会（JAET）が主催する第48回 全日本教育工学研究協議会全国大会（愛知・春日井大会）の様子をお届けします。本大会は、愛知県初、また3年ぶりに対面で開催することとなった大会で、1500人以上の参加者が会場に駆けつけました（チエル粟田）。

東北大学の「情報リテラシー連続セミナー@東北大学～情報リテラシー教育のこれからを考える～」の第64回が2022年11月12日（土）にオンラインで開催され、学校現場の教育関係者など105人が参加した。セミナーでは、愛知教育大学の青山和裕先生に「Society5.0時代に求められる『データの活用』の指導」をテーマに講演いただいた。データサイエンスの活用事例や統計データの授業への応用など講演内容のサマリーを紹介する。

奈良県では、学校と県教育委員会と大学が連携して、教育の情報化の推進や教員研修の高度化に取り組んでいる。その背景と今後の展望を奈良教育大学 教職大学院の小﨑誠二先生に伺った。

古くから国際都市として栄えてきた福岡県福岡市にある大村美容ファッション専門学校には、日本の幅広いビジネス分野で活躍せんとする多くの留学生が学ぶ。同校では近年、全留学生にタブレット端末を持たせるデジタル化を推進してきたが、その施策の成功を縁の下で支えたのが、チエルの無線通信可視化・安定化ソリューションだ。

徳島県教育委員会は、2021年1月に「徳島県ＧＩＧＡスクール構想」を策定し、「子供の学びを支え深化させるEdTech活用推進事業Ⅲ」を推進している。EdTech研究指定校である上板町立高志小学校は、学校教育活動における1人1台端末の効果的な活用法についての研究の一環で、定期的に公開授業を行っている。今回は、第3回にあたる2023年1月24日の公開授業の様子をレポートする。

東京都立五日市高等学校は、生徒が英語に触れる機会を意識的に作り、それに向けて語学4技能学習支援システムのCaLabo® MXを活用しながらスピーキング力などを高めている。自分の英語が通じた喜びを、他教科の学びへの意欲や視野を広げていくことにつなげる試みだ。英語教育とCaLabo® MXが引き出す可能性を3回に分けて紹介する連載企画。第2回は、CaLabo® MXを取り入れた英語学習の仕組み作りを紹介する（記事内容は2023年3月1日時点）。

グローバル人材育成を目指す五島市教育委員会は、以前から注力してきた英語教育にもICTを活用し、他県との児童生徒間の交流学習やALTの先生経由で海外との国際交流を図り、英語力向上を強化している。五島市が目指す教育体制や離島が抱える課題、学校統廃合に関する施策などを聞いた。

「教卓のスクリーンでは後ろの学生が見づらい」「『密』防止のため講師の周りに集まって説明を聞く授業が難しい」。このような悩みを抱える学校は少なくない。金沢工業大学は、S600-OPをベースにした画面配信システムで講師と学生の円滑な情報共有を実現した。

盛岡市教育委員会は、市内にある64の小中学校に高速大容量通信の校内無線LANを敷設するにあたり、無線通信可視化・安定化ソリューション「Tbridge®」を導入した。盛岡市教育委員会に、ネットワークアセスメント機能も有するTbridge®導入の経緯や活用方法を聞いた。

語学教育に力を入れる同志社大学は4～5年に一度、認証基盤を始め主要情報システムを一斉リプレースしている。2022年の今回は、従来から活用しているCaLabo®EXとの連動性などを重視してCaLabo®LXを導入。CALL教室の授業支援システムの効率運営を実現した。

未来予測が困難な現代は、これまでの成功事例が当てはまらない社会と言える。先行き不透明な時代に大学はどのような教育を提供できるか。武蔵野美術大学はクリエイティブイノベーション学科を設立し、「デザインの力」で未来を創る若者を育成する。同学科の若杉浩一教授に理念と取り組みを聞いた。

高校生や大学生の間では自身の学びをサポートしてくれるYouTube™動画が人気です。実際に教室で子供たちに教えた経験もある教育YouTuberの2人に、動画制作でのこだわりや公教育の現場でしかできないこと、動画の学習支援のかたちを語り合っていただきました。

大阪府は2021年9月にすべての府立高等学校に１人１台端末を導入し、さまざまな教科でICT教育を推進している。英語では「話す」力を高め、生徒が異文化の人たちとも即興的に応答できるように導いている。大阪府における高等学校の英語教育のキーマン２人に、これまでの歩みと現状、今後の方向性を聞いた。

座間市立中原小学校は、「一人一人が活躍できる学び方革命」を合い言葉に授業、校務、教員研修などあらゆる場面でICTを積極的に活用している。けん引役の先生に、実際の授業内容やそれによって児童にどのような変化が生じたのか話を伺った。

経済的・人的リソースが限られる地方都市で実効性の高い学校ICTを迅速に進めるには――。甲府市教育委員会は、学校現場の声を丁寧に拾いつつ、子供や民間事業者も巻き込んだ効率的な取り組みを実践している。GIGAスクール体制の3年間の成果と次の目標を聞いた。

ＧＩＧＡスクール構想で整備された、１人１台端末やクラウドの活用が、いよいよ３年目を迎える。 活用が広く定着した一方で、「現時点での課題も見えてきた」と東北大学大学院 情報科学研究科／東京学芸大学大学院 教育学研究科の堀田龍也教授は指摘する。 今年度は、何をすべきか。何を目指すべきか。 学校や教育委員会への提言をお聞きした。

2025年１月の大学入学共通テストから出題科目に「情報Ⅰ」が加わる。全ての国立大学が原則「情報Ⅰ」を加えた６教科８科目を課すと発表し、大学入試センターはサンプル問題を公表した。電気通信大学 大学院情報理工学研究科の中山泰一教授に、日本における「情報」教育の変遷と、その充実のカギを握る専門スキルを備えた教員育成の現状を聞いた。

GIGAスクール構想は、ICT環境の整備が中心のステップ１から、学校内外のさまざまなリソースによる支援を活用しながら「個別最適な学び」と「協働的な学び」を着実に実現するステップ２に突入した。今、学校や先生に求められる行動とは――。 東北大学大学院 情報科学研究科／東京学芸大学大学院 教育学研究科の堀田龍也教授に提言いただいた。

「動画」という教育の新たなかたちを示し、多くの子供たちの支持を集める教育YouTuberは、公教育とどのようなコラボレーションが可能でしょうか。教育YouTuberのフロントランナーであり、東京学芸大学の先輩後輩である3人に、授業動画づくりのこだわりや学校の授業との連携などを語り合っていただきました。

公立学校における女性管理職はまだ約2割と少ない。子育てや介護など自身の生活と仕事の両立に難しさを感じる先生が多く、女性リーダー育成のための環境づくりが求められている。現役時代に校長まで務めた後、セカンドキャリアではICT活用のサポーターとして活躍する前橋市GIGAスクール運営支援センター 支援員リーダーの笠原晶子先生に、管理職の資質やセカンドキャリアの考え方について伺った。

１人１台時代になり、あらゆる教科で子供たち一人ひとりの学習理解度に合わせた授業が可能になりました。長年、愛知県春日井市の指導助言に携わっている東京学芸大学 教育学部の高橋純教授に、子供たちが主体的に学ぶ授業づくりのアドバイスをいただきました。

幼児期に英語に触れる子どもたちが増えている一方で小学校の外国語活動は３年生から開始する。幼・小で英語に触れるポイントについて、札幌国際大学短期大学部の神林裕子先生に話を伺った。

ＧＩＧＡスクールの先進地域として、全国から注目されている愛知県春日井市。前号では、市立藤山台小学校のＧＩＧＡを用いた「授業改善」をレポートしたが、今回は市立高森台中学校が行っている、「問題発見・解決能力」を育むための実践をお伝えする。