全国の学校でＩＣＴ導入が急ピッチで進んでいる。新型コロナウイルスの影響でＧＩＧＡスクール構想が前倒しとなり各校の取り組みにバラつきが見られる中、千歳市では構想発表以前の2013年からＩＣＴ関連の計画および事業を推進していたことが功を奏し、現場での円滑な活用を実現している。

福岡県の令和健康科学大学は2022年4月に開学した看護師や理学療法士などを育成するための大学だ。ICT教育に力を入れており、録画映像を使った課題点の発見や、遠隔授業など幅広い講義で情報システムを活用する。その基盤として「ExtraConsole®ID Manager」を導入し、スムーズなID認証を実現している。

東京都千代田区では2021年9月、ICT環境のリプレースを行い、セキュリティ対策の強化、利便性の向上、操作性の向上などを推進している。個人情報システムとExtraConsole®ID Managerの連携で、計16種類の個人情報系と校務・学習系アプリの円滑なアカウント作成や管理を実現した。

福岡市授業改善推進モデル校である福岡市立百道浜小学校は、教育センターや外部の専門家と連携しながら授業や校務のICT化を推し進めている。百道浜小学校と教育センター、福岡工業大学短期大学部の石塚丈晴教授に話を伺った。

グローバル社会で活躍できる人材育成に力を入れる広島市立舟入高等学校は、CaLabo®シリーズと Google Workspace for Education を組み合わせた授業づくりを進めている。生徒の主体性を引き出す工夫とは。

語学4技能学習支援システムのCaLabo®MXは、英語の「聞く・話す・読む・書く」の向上にどう役立つのか。慶應義塾大学 非常勤講師の吉原学先生は、CaLabo®MXを利用している担当クラスの学生にアンケートを実施した。回答結果からは、MALLシステムならではの利便性が、語学学習に欠かせない「継続性」をサポートしている様子が浮かび上がった。

東京都立五日市高等学校は、大学主催・新聞社協力のプレゼンテーションコンテストで最優秀賞を獲得するなど英語教育に力を入れている。同校はプレゼンテーションなど発信力に一層磨きをかけるため、2022年度に語学4技能学習支援システムのCaLabo®MXをプレ導入した。英語教育とCaLabo®MXが引き出す可能性を3回に分けて紹介する連載企画。第1回は、同校の英語教育を取り巻く環境と、CaLabo®MX導入の契機となった“小さな事件”を紹介する。

人口減少を背景に、地方では都市部と遜色ない教育環境の整備を目的に遠隔授業への注目が高まっている。広域分散型の北海道では十数年前から、子供たちがどの地域にいてもより良い教育を享受できるようにと遠隔授業の導入がスタートした。北海道高等学校遠隔授業配信センター（T-base）センター長の元紺谷尊広先生に、北海道の遠隔授業のこれまでの変遷と課題、今後の展望について伺った。

チエル株式会社は、2021年10月に設立15周年を迎えました。教育機関と企業というまったく違う世界に身を置いてきた2人が、これまでの歩みを振り返るとともに、変わることのない“教育ICT”への思いについて語り合いました。

ICT活用が広がる教育現場では、増加するユーザーIDやパスワードの一元管理が求められている。葛飾区教育委員会では、統合ID管理システム「ExtraConsole®ID Manager」をシステムの基盤として位置付け、システム間のスムーズなデータ連携で子どもや先生にやさしいICT環境を実現している。

玖珠町教育委員会では、ＧＩＧＡスクール構想のもと、Chromebook™ を活用した教育に取り組んでいる。地元の魅力を活かしながら、子どもたちや教師の自発性を大事にした取り組みの内容と成果について伺った。

子どもたちが、学校や家庭で日常的にデジタル機器を使って学習する機会が増えることで、情報教育やデジタル教科書に対する期待とともに、健康面への影響が懸念されるといった声が聞こえてくる。ICTの活用と健康面の配慮について、どのようなバランスを意識しながら推し進めるべきなのか。人間工学の視点から子どもたちのICT教育について提言を重ねる、東海大学情報理工学部の柴田隆史先生に話を伺った。

先生が一方的に“教える”のではなく、生徒の主体的な学習を主眼に置く「反転授業」。もともと優秀な大学生に向けて考案された授業スタイルが、近年小中教育の現場でも注目されるようになってきた。長野県屋代高等学校附属中学校では、そこへICTの活用を高度に組み合わせ、毎月のオンライン授業に取り組んでいる。

2019年12月に打ち出されたGIGAスクール構想。コロナ禍を受けて整備が前倒しされ、2020年度中の整備が全国的に進められた。 早くから１人１台の環境を実現できていた学校もある一方で、なんとか整備を間に合わせ、少しずつ利活用の幅を広げようと奮闘している学校も多いのではないだろうか。 2021年度の「GIGAスクール元年」、実際の学校現場ではどんな１年を迎えていたのか。１人１台環境の導入時期、その際の課題や苦労、現在の取り組みなど、公立小学校の等身大の「今」を取材した。

市内54の小・中学校に Chromebook™ を導入する宮崎県都城市。GIGAスクール構想の実現に向けて足並みを揃えてきた同市の教育委員会と学校現場に取材すると、1人1台端末の活用が着実に進む理由が見えてきた。

ＧＩＧＡスクール環境の利活用が、いよいよ２年目に突入する。 今年度は、ＧＩＧＡスクール構想本来の目的である学習指導要領で求められる 資質・能力を育むために、１人１台端末やクラウドを使っていくことになる。 学習指導要領では「能力観」が大きく変わったため、 「授業観」も変えていく必要があると、堀田龍也教授は指摘する。

講師の話やディスカッション、試験などの一切が外国語で行われる多彩な授業ラインアップを揃え、留学生を含むすべての学生に提供する――。慶應義塾大学 ＧＩＣセンターは、特色豊かなプログラムを通じて、学生がこれからの時代を生きるための学びの機会を提供する。そこで所長を務める小尾晋之介教授に、同センターの取り組みやこれからの大学教育について伺った。

7クラスのPC実習室に65台のノートパソコン。さらには生徒1人1台パソコンが整備された金沢市立工業高等学校。CaLabo® LXやCaLabo® Onlineを軸に円滑なICT教育を推し進めている。

福岡県の中村学園大学は2021年度に学内のコンピューターシステムの更新を行った。要となったのはユーザー管理システムだ。学外からのアクセスが必須となるコロナ禍において求められる機能や今後の展望についてお話を伺った。

ＧＩＧＡスクールの成功事例として、全国から注目されている愛知県春日井市。「ＧＩＧＡで授業が変わった」好例とされる、同市立藤山台小学校の久川慶貴先生（６年生担任）の学級に、朝の会から帰りの会まで１日密着。その授業を見学させていただいたが、その「変化」は、想像をはるかに超えていた。

１人１台端末やクラウドの整備が完了し、いよいよＧＩＧＡスクール環境の本格的な活用がスタートした。しかしその矢先に、新型コロナウイルスの感染再拡大が発生。 １人１台端末を使ってオンライン授業に切り替えた学校もあれば、学びが止まりかねない学校も出てきている。この過渡期を、どう乗り越えればよいのか。 東北大学大学院の堀田龍也教授に語っていただいた。

文部科学省は、２０２０年末に立ち上げた「GIGA StuDX（ギガ スタディーエックス） 推進チーム」の体制を強化するべく、２０２１年４月、全国から小・中学校の教師８名をメンバーに加えた。都道府県教育委員会等と日常的にやりとりを行って全国の教育現場の情報を収集・発信したり、優良事例や現場の課題等をくみ取って政策に反映したりすることを目的とする。チームリーダーを務める初等中等教育局 情報教育・外国語教育課長・板倉寛氏にお話を伺った。

教育政策に関する総合的な国立研究機関である国立教育政策研究所は、教員のICT（情報通信技術）活用指導力の研究調査などを行っている。家庭で当たり前のように活用するICTを教育現場でもさらに日常使いしていくには、ハード面、ソフト面の充実に加え、先生方の前向きな取り組み姿勢が欠かせない。文部科学省 国立教育政策研究所 浅田和伸所長に、ICT普及状況や課題などについて伺った。

江戸時代から根付く教育法が今日まで脈々と受け継がれ、伝統的に教育熱心といわれる鹿児島。そのお国柄を生かし、鹿児島市ではこれまで積極的にICT環境の整備を進めてきた。GIGAスクール構想の時代を迎え、先駆者は何を見据えているのか。デジタル教科書や電子教材の活用状況、今後の方向性について鹿児島市教育委員会を取材した。