石川県能美市では「毎日の端末持ち帰り」と「学校サイト」を両輪にGIGAスクール構想を展開している。2024年1月1日の能登半島地震では、1人1台端末が子供・先生・学校を結ぶ「インフラ」であり、災害レジリエンスを高めることが再認識された。ICT化推進の理念および日頃の取り組みの様子を、教育委員会と3つの小中学校で取材した。

学習時間の確保のため、Chromebook™ の立ち上げ15秒、ログイン10秒の、合計30秒以内に授業を開始する──。子供たちの「深い学び」の実現に強い意欲で臨む四国中央市が選んだのが、授業支援ツール『InterCLASS®Cloud』および運用支援ツール『InterCLASS®Console Support』だ。教育委員会と学校現場に活用状況を聞いた。

ICTを利活用した授業の定着はネットワーク環境がカギ――。そうにらんだ弘前市教育委員会が導入したのが、無線通信可視化・安定化ソリューション「Tbridge®」だ。学校間の距離が離れているなど弘前市固有の背景とこれまでの成果を聞いた。

大阪府で最も歴史の古い工業高等学校の大阪府立都島工業高等学校は、3年生の約半数が大学などに進学するほか、民間企業や公務員を選ぶ生徒も多い。多様な進路をサポートするため、従来から基礎教養として英語教育に力を入れている。さらに2022年夏にはCaLabo®MXを導入。ICTによる効率的かつ個別最適な授業で、将来の夢の実現へ頑張る生徒を導く。

Microsoftと Google のアカウントをどちらも発行している壬生町の小中学校では、授業は Google Workspace for Education を活用するかたちで普及が進んでいる。これまでの取り組み内容と成果や、2025年のリプレース問題について壬生町教育委員会に伺った。

ICT環境を活かし、「主体的・対話的で深い学び」や「個別最適の学び」を実践するにはどうすれば良いか。2023年3月までは大阪府教育庁教育監としてICT教育の普及に努め、同年4月からは近畿大学 教職教育部で次世代の教育者の養成に努める柴浩司教授に、現場の先生へのメッセージや豊かな人生を切り拓く子供を育てるために重視している理念を伺った。

座間市立中原小学校は、「一人一人が活躍できる学び方革命」を合い言葉に授業、校務、教員研修などあらゆる場面でICTを積極的に活用している。けん引役の先生に、実際の授業内容やそれによって児童にどのような変化が生じたのか話を伺った。

公立学校における女性管理職はまだ約2割と少ない。子育てや介護など自身の生活と仕事の両立に難しさを感じる先生が多く、女性リーダー育成のための環境づくりが求められている。現役時代に校長まで務めた後、セカンドキャリアではICT活用のサポーターとして活躍する前橋市GIGAスクール運営支援センター 支援員リーダーの笠原晶子先生に、管理職の資質やセカンドキャリアの考え方について伺った。

福岡市授業改善推進モデル校である福岡市立百道浜小学校は、教育センターや外部の専門家と連携しながら授業や校務のICT化を推し進めている。百道浜小学校と教育センター、福岡工業大学短期大学部の石塚丈晴教授に話を伺った。

2019年12月に打ち出されたGIGAスクール構想。コロナ禍を受けて整備が前倒しされ、2020年度中の整備が全国的に進められた。 早くから１人１台の環境を実現できていた学校もある一方で、なんとか整備を間に合わせ、少しずつ利活用の幅を広げようと奮闘している学校も多いのではないだろうか。 2021年度の「GIGAスクール元年」、実際の学校現場ではどんな１年を迎えていたのか。１人１台環境の導入時期、その際の課題や苦労、現在の取り組みなど、公立小学校の等身大の「今」を取材した。

市内54の小・中学校に Chromebook™ を導入する宮崎県都城市。GIGAスクール構想の実現に向けて足並みを揃えてきた同市の教育委員会と学校現場に取材すると、1人1台端末の活用が着実に進む理由が見えてきた。

ＧＩＧＡスクール構想により学校のＩＣＴ環境整備が進む中で、教員のＩＣＴ活用指導力向上が急務となっている。大学等の教員養成課程ではどのような学びが求められるのだろうか。

「ＧＩＧＡスクール構想」による１人１台環境での授業がまもなくスタートする。新しい環境に適応するために、学校や先生たちにはどのような準備が求められるのだろうか。その一例を取材した。

「チエルマガジン」では2019年春夏号で春日井市の教育情報化の歩みについて取り上げた。あれから２年が経ち、ＧＩＧＡスクールへの過渡期となる今、どのように歩みを進めているのか。春日井市立高森台中学校の水谷年孝校長に語っていただいた。

GIGAスクール構想によって教育現場の「1人1台」環境が整いつつある。教員のＩＣＴ活用指導力育成のため、文部科学省は教職課程の内容についても見直しを進めている。大学における教員養成課程の“今”を取材した。