福岡市授業改善推進モデル校である福岡市立百道浜小学校は、教育センターや外部の専門家と連携しながら授業や校務のICT化を推し進めている。百道浜小学校と教育センター、福岡工業大学短期大学部の石塚丈晴教授に話を伺った。

ICT活用が広がる教育現場では、増加するユーザーIDやパスワードの一元管理が求められている。葛飾区教育委員会では、統合ID管理システム「ExtraConsole®ID Manager」をシステムの基盤として位置付け、システム間のスムーズなデータ連携で子どもや先生にやさしいICT環境を実現している。

玖珠町教育委員会では、ＧＩＧＡスクール構想のもと、Chromebook™ を活用した教育に取り組んでいる。地元の魅力を活かしながら、子どもたちや教師の自発性を大事にした取り組みの内容と成果について伺った。

先生が一方的に“教える”のではなく、生徒の主体的な学習を主眼に置く「反転授業」。もともと優秀な大学生に向けて考案された授業スタイルが、近年小中教育の現場でも注目されるようになってきた。長野県屋代高等学校附属中学校では、そこへICTの活用を高度に組み合わせ、毎月のオンライン授業に取り組んでいる。

2019年12月に打ち出されたGIGAスクール構想。コロナ禍を受けて整備が前倒しされ、2020年度中の整備が全国的に進められた。 早くから１人１台の環境を実現できていた学校もある一方で、なんとか整備を間に合わせ、少しずつ利活用の幅を広げようと奮闘している学校も多いのではないだろうか。 2021年度の「GIGAスクール元年」、実際の学校現場ではどんな１年を迎えていたのか。１人１台環境の導入時期、その際の課題や苦労、現在の取り組みなど、公立小学校の等身大の「今」を取材した。

市内54の小・中学校に Chromebook™ を導入する宮崎県都城市。GIGAスクール構想の実現に向けて足並みを揃えてきた同市の教育委員会と学校現場に取材すると、1人1台端末の活用が着実に進む理由が見えてきた。

ＧＩＧＡスクールの成功事例として、全国から注目されている愛知県春日井市。「ＧＩＧＡで授業が変わった」好例とされる、同市立藤山台小学校の久川慶貴先生（６年生担任）の学級に、朝の会から帰りの会まで１日密着。その授業を見学させていただいたが、その「変化」は、想像をはるかに超えていた。

江戸時代から根付く教育法が今日まで脈々と受け継がれ、伝統的に教育熱心といわれる鹿児島。そのお国柄を生かし、鹿児島市ではこれまで積極的にICT環境の整備を進めてきた。GIGAスクール構想の時代を迎え、先駆者は何を見据えているのか。デジタル教科書や電子教材の活用状況、今後の方向性について鹿児島市教育委員会を取材した。

ＧＩＧＡスクール構想により学校のＩＣＴ環境整備が進む中で、教員のＩＣＴ活用指導力向上が急務となっている。大学等の教員養成課程ではどのような学びが求められるのだろうか。

「ＧＩＧＡスクール構想」による１人１台環境での授業がまもなくスタートする。新しい環境に適応するために、学校や先生たちにはどのような準備が求められるのだろうか。その一例を取材した。

「チエルマガジン」では2019年春夏号で春日井市の教育情報化の歩みについて取り上げた。あれから２年が経ち、ＧＩＧＡスクールへの過渡期となる今、どのように歩みを進めているのか。春日井市立高森台中学校の水谷年孝校長に語っていただいた。

GIGAスクール構想の実現に向け、市内の全小・中学校において、「１人１台」のChromebookの導入を進める尾道市。2021年度からの本格活用を目指し、校内ネットワークの整備や教員研修を進めている。不慣れな端末やアプリの使用への教員の不安を払拭する教員研修の在り方や今後の活用への期待について取材した。

青森県八戸市では「ＧＩＧＡスクール構想」が打ち出される以前から、端末の台数を計画的に増やしていくことについて検討を進め、2019年12月からは、１人１台端末の導入に向けて整備計画の前倒しを始めた。いよいよ端末とネットワークが整い、本格的な活用のスタートラインに立った今、教育委員会として具体的にどのような取り組みを行っているのか取材した。

10年ほど前からネットワーク環境の充実を図ってきた北海道茅部郡の森町では、2019年に町内全ての小・中学校の端末とネットワーク環境の一新を決めた。その理由と現在の状況について取材した。

学校のICT化に向けた環境整備が加速している。コロナ禍での学びの確保から、前倒しが図られているGIGAスクール構想。札幌市では全300校の小・中学校、13万人の児童・生徒を対象にChromebookを令和2年度内に導入した。1人1台端末活用の取り組みを追う。

北海道・羅臼町立羅臼小学校６年生の児童が、写真・動画共有アプリ「インスタグラム」を使って地元の魅力を発信している。１人１台端末を活用し、総合的な学習の時間の一環としてこの活動を始めて約３ヶ月。そこにどのような学びが生まれているのだろうか。

GIGAスクール構想によって教育現場の「1人1台」環境が整いつつある。教員のＩＣＴ活用指導力育成のため、文部科学省は教職課程の内容についても見直しを進めている。大学における教員養成課程の“今”を取材した。

これまで長年にわたってＩＣＴ教育に取り組み続けてきたつくば市。ＧＩＧＡスクール構想をきっかけに間もなく整備される１人１台環境で、これまで積み上げてきた実践の成果はどのような形で発揮されるのだろうか。

ＧＩＧＡスクール構想によって、今年度中に「１人１台」環境が実現する予定の笠岡市。市立今井小学校では臨時休業期間がきっかけとなり、一足先に「１人１台」の実践に取り組むことになった。

２０１２年から教育現場でのＩＣＴ活用に取り組み、「１人１台」の環境で遠隔合同授業などを日常的に実践してきた高森町。そのノウハウは、臨時休業中や学校再開後の取り組みにどう活かされたのだろうか。同時双方向型オンライン授業をはじめとした同町の新たな挑戦についてお話を伺った。

文部科学省「ＧＩＧＡスクール構想の実現」では、大規模な調達のしやすさや、教員の異動・児童生徒の転校があっても円滑に利活用が継続できることなどから、都道府県レベルでの共同調達を推進するとしている。児童生徒１人１台の整備を県域共同調達によって実現した奈良県と、仕様の策定に大きく関わった奈良市を取材した。

新型コロナウイルス感染症の影響による学校の臨時休業では、全国の各自治体がそれぞれの事情を抱える中、急な対応を迫られた。教育用ＩＣＴ端末が10人に１台と環境整備に遅れのある尼崎市では、臨時休業中の学びの保障をどのように行ったのだろうか。

児童生徒一人ひとりに個別最適化された学びを実現するために、個別学習用デジタル教材の活用が有効だ。多様な子供たちが共に学ぶ教室で、具体的にどのようなメリットがあるのだろうか。

2020年度より小学校から順次全面実施される新学習指導要領には「ICTを活用した学習活動の充実」について明記されており、すべての教員に一定のICT活用能力が求められている。教員養成の段階からICTを活用した指導力の育成が急務となる中、大学等の教員養成課程で学ぶ学生たちにはどのような学びが求められるのだろうか。