ＧＩＧＡスクールの成功事例として、全国から注目されている愛知県春日井市。「ＧＩＧＡで授業が変わった」好例とされる、同市立藤山台小学校の久川慶貴先生（６年生担任）の学級に、朝の会から帰りの会まで１日密着。その授業を見学させていただいたが、その「変化」は、想像をはるかに超えていた。

江戸時代から根付く教育法が今日まで脈々と受け継がれ、伝統的に教育熱心といわれる鹿児島。そのお国柄を生かし、鹿児島市ではこれまで積極的にICT環境の整備を進めてきた。GIGAスクール構想の時代を迎え、先駆者は何を見据えているのか。デジタル教科書や電子教材の活用状況、今後の方向性について鹿児島市教育委員会を取材した。

ＧＩＧＡスクール構想により学校のＩＣＴ環境整備が進む中で、教員のＩＣＴ活用指導力向上が急務となっている。大学等の教員養成課程ではどのような学びが求められるのだろうか。

「ＧＩＧＡスクール構想」による１人１台環境での授業がまもなくスタートする。新しい環境に適応するために、学校や先生たちにはどのような準備が求められるのだろうか。その一例を取材した。

「チエルマガジン」では2019年春夏号で春日井市の教育情報化の歩みについて取り上げた。あれから２年が経ち、ＧＩＧＡスクールへの過渡期となる今、どのように歩みを進めているのか。春日井市立高森台中学校の水谷年孝校長に語っていただいた。

GIGAスクール構想の実現に向け、市内の全小・中学校において、「１人１台」のChromebookの導入を進める尾道市。2021年度からの本格活用を目指し、校内ネットワークの整備や教員研修を進めている。不慣れな端末やアプリの使用への教員の不安を払拭する教員研修の在り方や今後の活用への期待について取材した。

青森県八戸市では「ＧＩＧＡスクール構想」が打ち出される以前から、端末の台数を計画的に増やしていくことについて検討を進め、2019年12月からは、１人１台端末の導入に向けて整備計画の前倒しを始めた。いよいよ端末とネットワークが整い、本格的な活用のスタートラインに立った今、教育委員会として具体的にどのような取り組みを行っているのか取材した。

10年ほど前からネットワーク環境の充実を図ってきた北海道茅部郡の森町では、2019年に町内全ての小・中学校の端末とネットワーク環境の一新を決めた。その理由と現在の状況について取材した。

学校のICT化に向けた環境整備が加速している。コロナ禍での学びの確保から、前倒しが図られているGIGAスクール構想。札幌市では全300校の小・中学校、13万人の児童・生徒を対象にChromebookを令和2年度内に導入した。1人1台端末活用の取り組みを追う。

北海道・羅臼町立羅臼小学校６年生の児童が、写真・動画共有アプリ「インスタグラム」を使って地元の魅力を発信している。１人１台端末を活用し、総合的な学習の時間の一環としてこの活動を始めて約３ヶ月。そこにどのような学びが生まれているのだろうか。

GIGAスクール構想によって教育現場の「1人1台」環境が整いつつある。教員のＩＣＴ活用指導力育成のため、文部科学省は教職課程の内容についても見直しを進めている。大学における教員養成課程の“今”を取材した。

これまで長年にわたってＩＣＴ教育に取り組み続けてきたつくば市。ＧＩＧＡスクール構想をきっかけに間もなく整備される１人１台環境で、これまで積み上げてきた実践の成果はどのような形で発揮されるのだろうか。

ＧＩＧＡスクール構想によって、今年度中に「１人１台」環境が実現する予定の笠岡市。市立今井小学校では臨時休業期間がきっかけとなり、一足先に「１人１台」の実践に取り組むことになった。

２０１２年から教育現場でのＩＣＴ活用に取り組み、「１人１台」の環境で遠隔合同授業などを日常的に実践してきた高森町。そのノウハウは、臨時休業中や学校再開後の取り組みにどう活かされたのだろうか。同時双方向型オンライン授業をはじめとした同町の新たな挑戦についてお話を伺った。

文部科学省「ＧＩＧＡスクール構想の実現」では、大規模な調達のしやすさや、教員の異動・児童生徒の転校があっても円滑に利活用が継続できることなどから、都道府県レベルでの共同調達を推進するとしている。児童生徒１人１台の整備を県域共同調達によって実現した奈良県と、仕様の策定に大きく関わった奈良市を取材した。

新型コロナウイルス感染症の影響による学校の臨時休業では、全国の各自治体がそれぞれの事情を抱える中、急な対応を迫られた。教育用ＩＣＴ端末が10人に１台と環境整備に遅れのある尼崎市では、臨時休業中の学びの保障をどのように行ったのだろうか。

児童生徒一人ひとりに個別最適化された学びを実現するために、個別学習用デジタル教材の活用が有効だ。多様な子供たちが共に学ぶ教室で、具体的にどのようなメリットがあるのだろうか。

2020年度より小学校から順次全面実施される新学習指導要領には「ICTを活用した学習活動の充実」について明記されており、すべての教員に一定のICT活用能力が求められている。教員養成の段階からICTを活用した指導力の育成が急務となる中、大学等の教員養成課程で学ぶ学生たちにはどのような学びが求められるのだろうか。

愛知県春日井市では、20年前から段階的に学校へのICT整備を進めてきた。2007年に新設されて以来、市の取り組みをリードしてきた市立出川小学校の「いま」を取材した。

小中学校における情報化の推進を目指す相模原市では、2017年度から、特にプログラミング教育に力を入れ、市内全校での実施を進めている。独自の推進計画の立案と実施の立役者である相模原市教育委員会教育局の教育センターを訪ね、これまでの推進計画の経緯やプログラミング教育の普及のための施策などについて詳しくお話を伺った。

2020年度の新学習指導要領の本格実施に向けて、小学校におけるICTの導入と活用が急がれている。 本特集では、ICT活用のためのデジタル教材として、チエルのフラッシュ型教材と個別学習用「検定式」教材を今年3月に導入した立川市立第二小学校を訪問し、ICTを活用した授業の様子を取材するとともに、導入の経緯やICTが学びにもたらす効果について先生方にお聞きした。

新学習指導要領の2020年全面実施に向けて、大学の教員養成課程においても、ICTの教育効果や活用する上での留意点について扱うことが求められる。 学習者用タブレットPCと授業支援システムを活用した授業を初めて体験する、常葉大学教育学部初等教育課程１年生の様子を取材した。

海外における「フラッシュ型教材」活用事例 ―アメリカ― ベルビュー・チルドレンズ・アカデミー ベルビュー・チルドレンズ・アカデミー Bellevue Children’s Academy 14600 NE 24th St, Bellevue, WA 98007, USA アメリカ合衆国のワシントン州ベルビュー市に設立された、幼稚部から中等部まで生徒数650人のアメ…

新学習指導要領で求められる「主体的・対話的で深い学び」を実現するためには、各教科の授業で児童が協働学習を通じて思考を広げ、深めていく必要がある。そのような授業では、教員の指導においても、児童の学習活動においても、ICTの効果的な活用が期待される。帝京大学では、新年度から教職に就く学生を対象とする「入職前学習会」を実施し、「ICTの活用」を学んでいる。タブレットPCや授業・学習支援ソフト、デジタル教材の使い方を、模擬授業形式で学んだ講座を取材した。