2018年1月22日、仙台市教育センターによる市民公開講座「情報教育フォーラムin SENDAI 〜学校と家庭の視点から〜」が仙台市内で開催された。２部制のパネルディスカッションでは、学校教育の情報化の現状や今後について、有識者をはじめ、児童生徒、保護者とそれぞれの立場から発表があり、活発に意見が交わされた。

2017年9月、工学院大学の新宿キャンパスに『CaLabo LX』を導入した新しいアクティブ・ラーニング講義室が誕生した。フリーレイアウトを取り入れ、従来の授業からグループワークまでに対応できるほか、『CaLabo Bridge』による座席出席管理機能も特徴だ。導入のきっかけやこれからの本格運用に向けてのお話を、情報科学研究教育センターの方々に伺った。

「『CaLabo EX』がない授業は考えられない」―2016年春・夏号でそう語った慶應義塾大学の吉原学先生。前回拝見したのは、動画を活用して4技能を高めていく授業だった。現在はそこへ新たに「Feeling & Thinking」というセッションを組み込み、より高度な学びを展開しているという。吉原先生が「これまでの集大成」と語る授業を取材するとともに、その授業スタイルのポイントやMALLの可能性などについて伺った。

2010年から2019年までの10年間という長期的なスパンで、市立小・中学校での「学校の情報化推進計画」を進めている相模原市。その中期計画（2014年度～2016年度）では、「ＩＣＴさがみはらスタイル」として、タブレットＰＣの導入と実証研究を行ってきた。単に実践事例の研究を行うだけでなく、詳細なアンケート調査を実施。教員と児童生徒の両方に、タブレットＰＣなどＩＣＴが学びにもたらす変化や効果をヒアリングした。そこから何がわかったのか。相模原市教育委員会の指導主事の方々にお聞きした。

２０２０年度から実施される次期学習指導要領の改訂に向けて、２０１６年８月、文部科学省中央教育審議会の教育課程部会と教育課程企画特別部会による「次期学習指導要領等に向けたこれまでの審議のまとめ」が公表された。「言語活動の高度化」が求められる高等学校の英語教育は、今後どのように変わるのか。また、アクティブ・ラーニングの視点に立った学びにおいて、どのようにＩＣＴを活用していくべきなのか。文部科学省初等中等教育局国際教育課教科調査官の向後秀明氏にお話を伺った。

40年も前からICT教育をスタートさせた茨城県つくば市。市内すべての小・中学校52校に、均等にICT環境を揃え、2016年度には市内52校がJAET（日本教育工学協会）の「学校情報化優良校」の認定を獲得。つくば市自体も「学校情報化先進地域」として昨年度に表彰を受けるなど、まさに日本のICT教育におけるトップランナーである。そこで今回は、つくば市のICT教育のキーパーソンである三人の先生に、お話をうかがった。

東京大学は2007年5月、1・2年生が学ぶ駒場キャンパスに「駒場アクティブラーニングスタジオ(KALS)」を開設し、「理想の教養教育」を目指した新しいタイプの授業を日々実践している。そこで今号では、教養学部附属 教養教育高度化機構 アクティブラーニング部門の専門教員3名にインタビューを実施。東京大学教養学部におけるアクティブラーニング、協調学習型授業への取り組みについて紹介する。

平成25年10月から平成26年1月にかけて実施された本邦初の「情報活用能力調査」の結果が、平成27年3月に公表され、子供たちの情報活用能力が十分ではないことが判明した。 いったいどんな力が不足しているのか。 それを育むためにはどうすればいいのか。 そもそも、情報活用能力がなぜ今、必要なのか。 東北大学大学院情報科学研究科の堀田龍也教授にお聞きした。

生まれながらにしてICTに親しんでいる「デジタルネイティブ」世代の子どもたちが、学校や家庭でさまざまなICTを活用する現在、「情報リテラシー教育」の必要性が強く叫ばれている。そこで国内では、「情報リテラシー教育の実践研究において国内最先端」と評される、新潟大学教育学部附属新潟小学校の取り組みを取材した。子どもたちの日ごろの姿を紹介しよう。

2014年11月、下村博文文部科学大臣から、中央教育審議会（中教審）に『初等中等教育における教育課程の基準等の在り方について』の諮問がなされた。 これを受けて、中教審では、2020 年に予定されている新たな学習指導要領の改訂を含めた、具体的な議論がスタートした。 さて、次の学習指導要領では、何が変わるのか？ 「今回の諮問は、歴史的に見ても革新的な内容」と語る、東北大学大学院情報科学研究科の堀田龍也教授に、本諮問の内容を傍らに、どう変わるのか、今どうすべきかについて伺った。

フューチャースクール実証校として、2010年度から一人1台のタブレットＰＣを導入し、研究と実践を重ねてきた徳島県三好郡東みよし町立足代小学校。主幹教諭である中川斉史先生が語る成功の秘訣とその効果は、これから「一人1台の情報端末」を導入しようとする自治体や学校にとって、大いに参考になるに違いない。

玉川大学教職大学院堀田 龍也 教授現在の学習指導要領がスタートして、小学校は3年目、中学校では2年目。学習指導要領が求める力をしっかりと身につけさせ、子どもとその保護者の期待に応えたいものである。増加した学習内容をしっかりと習得させ、活用する力を育むには、授業でのICT活用が必要不可欠だ。そこであらためて、現在の学習指導要領におけるICT活用の意義と今後の課題について、玉川大学教職大学院の堀田龍也教授に語っていただいた。

　社会の情報化が急速に進み、21世紀を生きる子どもたちには情報活用能力の育成が求められている。学校教育においてもICT機器を活用した授業を行うための環境整備が急務となった。そうしたなか、新宿区では平成21年度から3か年計画として「学校の情報化」を進め、区内の全小中学校で「誰もが、いつでも、簡単に使用できるICT環境」の整備を実現させてきた。区立江戸川小学校を訪ね、フラッシュ型教材を用いた区独自の「新宿版ICT化教室」での授業を取材した。

　名護市内でも児童数が多く、大規模校に数えられる名護市立名護小学校。名護小学校には、『小学校のフラッシュ基礎・基本』『小学校のフラッシュ英単語／英語表現』『小学校のフラッシュ食育』『小学校のフラッシュ算数』が導入されている。3年2組では、算数を中心に、授業の冒頭に「フラッシュ型教材」を活用して、子どもたちの集中力を高めながら、基礎・基本知識の定着を図っている。その3年2組を訪ね、担任の國場裕之先生と子どもたちの様子を取材した。

　　平成22年度から始まった総務省の「フューチャースクール推進事業」は、学校関係者や教育界にとどまらず、一般社会にも大きな反響を呼んだ。子ども1人に1台のタブレットPCを持たせて授業や学習活動で使うという取り組みが、新しい教育の在り方だとして注目を浴びたのだ。翌平成23年度には、文部科学省の「学びのイノベーション事業」もスタートし、「フューチャースクール推進事業」と連携して実証研究が進んでいる。 　だが注目を集めた反動からか、「フューチャースクールは課題山積」「うまく機能していない」と批判するマスコミも目立つ。これらの批判を耳にして、「フューチャースクールは失敗だったのか？」と落胆したり、「私の学校にはいつタブレットPCが入ってくるのか。授業を変えなければいけないのか」と不安を感じている先生も多いようだ。 　こういった不安の声が聞こえてくるのは、「フューチャースクール」の目的や意義が正しく理解されていないためではなかろうか。 　そこで今回は、「フューチャースクール推進事業」の委員として事業の立ち上げと1年目に携わり、平成23年度からは「学びのイノベーション事業」の委員を務めている堀田龍也先生に取材。両事業の目的や意義を再確認するとともに、現在の状況と課題、今後の展望をうかがった。

　八戸市立根城小学校では、全学級、さらには音楽室や理科室にパソコン、プロジェクター、実物投影機といったICTの設備が整っている。きっかけは、石井一二三先生の行う授業だった。ICTを取り入れた授業に子どもがどんどん引き込まれていく様子を目の当たりにした佐々木弘校長は、全クラスへの導入を決断したという。そんな石井先生の授業の魅力を探るべく、取材にうかがった。

　2007年9月にスタートし、4年間で27回も開催されてきたフラッシュ型教材セミナー。参加者数はのべ1,900人にものぼり、参加した先生方からも「授業に活かせるアイデアをたくさんもらえた」と好評を博している。このフラッシュ型教材セミナーに毎回登壇し、「フラッシュ型教材 作成・活用 体験演習」も担当する、富山大学 人間発達科学部 准教授の高橋純先生に、セミナーで心がけていること、そしてICT活用研修を成功させる秘訣をうかがった。

　岡山県内の教員研修を行っている、岡山県総合教育センター（※岡山市と倉敷市を除く）。実物投影機やデジタル教科書などのICT活用研修も盛んに行う一方で、昼休みを利用して、フラッシュ型教材の15分間研修も日常的に行っている。常連参加者もいるほど人気を博している、このミニ研修。成功の秘訣は何だろうか。

　今年4月末、文部科学省は『教育の情報化ビジョン～21世紀にふさわしい学びと学校の創造を目指して～』（以下、ビジョン）を発表した。この「ビジョン」は、過去の反省や教訓を踏まえながら、2020年度に向けたICT活用や情報活用能力、教員への支援など、「教育の情報化」の未来像を、鮮明に描き出している。 　今後、「教育の情報化」はどこへ向かうのか。そのとき、ICT活用研修はどうあるべきなのか。　「学校教育の情報化に関する懇談会」の委員として、「ビジョン」の作成に携わった玉川大学教職大学院教授の堀田龍也先生にお聞きした。

　津市では「学校ICT環境整備事業」により、普通教室すべてに大型テレビを配備し、全教員に対してはパソコンの整備がなされている。そして、市内33校には『小学校のフラッシュ英単語／英語表現』、『小学校のフラッシュ基礎・基本』『小学校のフラッシュ算数』が導入された。今回は津市教育委員会での取り組みを伺い、導入されたうちの2校にて、実際の活用授業を参観させていただいた。

　「フラッシュ型教材」は、文部科学省より2009年3月に公表された『教育の情報化に関する手引』に「基礎・基本の習得に効果的な教材」と記され、新学習指導要領で求められているICT機器の利活用と相まって、一段と注目されている。 　その「フラッシュ型教材」を無料で入手できる専用のサイトが「eTeachers［イーティーチャーズ］」。 　ここでは、「なぜeTeachersを開設するに至ったのか」をはじめ、「どうすれば会員になれるの？」「eTeachersには、どんな機能があるの？」｢どんな教材が収載されているの？｣といった”eTeachersのすべて”について一挙、大公開！

　「フラッシュ型教材は、授業の名脇役」そんなことを実感する授業だった。前橋市立桂萱東小学校4年1組、笠原先生の理科の授業「冬の星の動き」について。「いつも通りの授業です」と笑顔でおっしゃる笠原先生の授業を参観した。

2010年11月6日、福島県郡山市の福島県農業総合センターにて「フラッシュ型教材活用セミナー」が開催されました。ここに、その詳細について、ご紹介いたします。

　2010年10月2日、AP西新宿にて「フラッシュ型教材活用セミナー」が開催されました。体育祭など秋行事と重なる学校が多い中、小学校の先生方を中心にたくさんの方が参加され、最後まで真剣なまなざしで聞き入っていました。