タブレットＰＣ初心者である坪田沙織先生が、タブレットＰＣの活用方法を一から学ぶ連載企画の後編。タブレットＰＣの簡単な使い方や授業計画への取り入れ方など、相模原市教育委員会の講習を受けてから約４か月が経過し、坪田先生の授業はどのように変化したのだろうか。

今号から始まった連載企画「教育委員会を訪ねて」の第1回。青森県八戸市教育委員会で取り組んでいるICT環境整備と活用の普及・啓発について、八戸市教育委員会・総合教育センターの主任指導主事・石井一二三先生にお話を伺った。

多彩な校内研修を日常的に実施している、岡山県赤磐市立山陽東小学校の片山淳一先生。教員歴の浅い先生方の課題や悩みを解決し、日常の授業づくりや指導に生かせる校内研修を心がけていると言う。

長崎大学大学院教育学研究科では、教職大学院として教育現場で活用できる実践的な学びを提供することに努めている。その工夫について、同大学大学院 教育学研究科の本多博准教授に語っていただいた。

東京学芸大学教育学部の准教授であり、文部科学省「教職課程の目標設定に関するワーキンググループ」の委員でもある高橋純先生に、今後の教育学部のあり方や学生たちが抱える課題、質の高い授業づくりについて伺った。

2017年６月にNPO法人全国初等教育研究会（JEES）主催の「第５回JEES教育シンポジウム」が開催された。テーマは「教師力をつけよう、若手教師たち！」。その基調講演として、中央教育審議会委員としても活躍されている、白梅学園大学大学院の無藤隆特任教授が登壇した。講演内容をお伝えする。

荒川区立第九中学校は、荒川区教育委員会が推進する「学校パワーアップ事業」をリードする中学校である。区の方針として各校の裁量を重視しているが、同校は特にICTの活用において、全校を挙げたレベルアップに努めている。そこには水井雅史校長の力強い推進力があったからにほかならない。３年生の数学の教室を訪ね、一人１台利用しているタブレットを十分に活用した授業の様子を取材した。

2014年度に「総務省先導的教育システム実証事業」と文部科学省の「先導的な教育体制構築事業」の実証地域に選ばれた東京都荒川区。公教育におけるICT活用をリードしてきた実績をベースにして、2017年3月には新しい「荒川区学校教育ビジョン」を発表した。そこで、荒川区教育委員会の原田正伸指導主事にその取り組みを伺った。

2014年度に杉並区の教育課題研究指定校となったのを契機に、「ICTの活用に関わる研究」を進める区立天沼小学校。電子黒板が実物投影機とともに全教室に導入され、ほとんどの授業でデジタル教科書が活用されている。4年生以上の児童には、キーボード着脱式のWindowsタブレットが一人１台整備され、各教科の授業をはじめ、さまざまな場面で活用されている。今回は、５年生と３年生の２つの授業での活用事例を紹介する。

東京都杉並区は、ICT活用の先進的な取り組みによって、日本教育工学協会が運営する「学校情報化認定」の優良校にも全区立小中学校が認定されている。区立学校65校に対して、教育委員会がどのように舵を取り、ICT活用を推進しているかについて、杉並区立済美教育センターの大島晃統括指導主事にお話を伺った。

２０１７年３月、新学習指導要領が告示された。２０２０年４月からの全面実施を控えて、学校や教育委員会、自治体は、いま何をすべきなのか。「ＩＣＴの環境整備なくして、新学習指導要領の実施は不可能」と考える、東北大学大学院情報科学研究科の堀田龍也教授に、自身が座長を務めた「学校におけるＩＣＴ環境整備の在り方に関する有識者会議」によって示された、ＩＣＴ環境整備の新たな方針について語っていただいた。

東北大学大学院情報科学研究科では、『情報リテラシー教育のこれからを考える』と題した「情報リテラシー連続セミナー＠東北大学」を２０１４年度より開催し、各分野の専門家を講師として招いている。２０１７年4月に開催された第21回セミナーの講師は、韓国教育学術情報院、通称ＫＥＲＩＳの主任研究員・曺圭福氏が務め、教員や学生、地方自治体の教育担当者や教育委員会、民間企業など、多様な立場・視点の参加者が集まった。

―群馬県― 前橋市立城南小学校 モジュール学習 〈表現・単語練習〉はもちろん〈書く練習〉でも活用！ 　モジュール学習の〈表現・単語練習〉では、チエルの『フラッシュ英単語・英語表現』を使い、繰り返し練習する。「『フラッシュ英単語・英語表現』は、イラストだけでなく、音声があるので、子供たちは楽しみながら、繰り返し練習することができます」と小畑先生は話す。 　また、〈書く練習〉でも活用し、子供た…

全国自治体の首長が中心となり「全国ICT教育首長協議会」が設立されたのは2016年8月。同年10月の総会において〝サミット〟の開催が決定し、2017年2月に『第１回全国ICT教育首長サミット』が開催された。当日は、首長のリーダーシップによってその地域の教育課題をICTの側面から解決した取り組みを『2017日本ICT教育アワード』として表彰。第一次審査を通過した6つの自治体がプレゼンテーションを行い、「文部科学大臣賞」１自治体と、「全国ICT教育首長協議会会長賞」５自治体が決定した。

福岡県大牟田市は、小学校高学年での外国語活動が全面実施されるより10年以上前から、市内すべての小学校で外国語活動に取り組み、ICTを効果的に活用している。そしていま、同市は一人1台のタブレットの活用も始めている。今回は、同市立銀水小学校で行われた、「拡大授業研究会」の模様をレポートする。

2014年度から、前橋市内の小・中学校とともに、文部科学省の「英語教育強化地域拠点事業」の指定を受けている前橋市立城南小学校。次期学習指導要領を見据えて取り入れたモジュール学習をはじめ、その工夫の数々を紹介する。

東北大学大学院情報科学研究科は、２０１４年度より各分野の専門家や学校などでの実践家を講師に迎え、「情報リテラシー教育のこれからを考える」と題した「情報リテラシー連続セミナー＠東北大学」を開催している。第19回となるセミナーが２０１７年１月に開催され、ビジュアルプログラミング言語「Viscuit（ビスケット）」の開発者である、合同会社デジタルポケット代表の原田康徳氏が登壇した。

神奈川県相模原市では、市を挙げてタブレットPCの整備と活用を推進している。だが、まだすべての先生が活用しているとは限らない。そこで、同市教育委員会では授業でさらに活用してもらうべく、タブレットPC初心者の先生向けの講習を行うなどしてサポート体制を整えている。同市立共和小学校の坪田沙織先生の奮闘記を2回にわたって紹介する。

教育の情報化の推進を支援する「学校情報化認定」は、JAET（日本教育工学協会）が行っている事業の一つ（文部科学省後援）で、「学校の情報化」の進捗状況をWeb上で自己診断し、一定水準以上に達していると判定されれば、「学校情報化優良校」として認定されるものだ。今回は、2016年度版として、2017年2月末日時点で認定されている学校を紹介する。

2015年度から、すべての市立小・中学校で一斉にICTの大規模な環境整備を行い、授業での活用を進めている愛知県大府市。ICTの導入により、子供たちの学習意欲が向上するという成果が生まれている。どのように整備を進め、先生方の活用を促していったのだろうか。同市の宮島年夫教育長をはじめ、教育委員会の方々に、座談会形式で語っていただいた。

福島県新地町の名が、いま全国に轟いている。総務省および文部科学省の事業実証地域として、町を挙げて最先端のICT活用の研究開発に取り組んでいるのだ。震災からの復興をめざす熱き教育理念と、その実践の数々をレポートする。

「ICT利活用教育による新たな学びの創造へ向けて」をテーマに、2016年10月、佐賀市で「第42回全日本教育工学研究協議会 全国大会 佐賀大会」が2日間にわたり開催された。全国の小・中学校や高等学校、大学による研究発表が行われ、「日本教育工学協会 学校情報化先進校」に認定されている札幌市立幌西小学校の矢野聡史先生は「日常的なICT活用が定着した学校における一人1台のタブレットPCを用いた授業」について、その成果と課題を発表した。

次期学習指導要領において「情報活用能力」は、「言語能力」とともに、「学習の基盤となる資質・能力」と位置づけられた。「情報活用能力」を育むにはＩＣＴ環境の整備が不可欠であり、次期学習指導要領の総則にも、必要な環境を整えることが明記された。次期学習指導要領は、２０２０年度から小学校で全面実施となる。今、学校、教育委員会、自治体は、何をすべきなのか、東北大学大学院情報科学研究科・堀田龍也教授にお話を伺った。

次期学習指導要領がついに告示された。今までと何が変わるのか。小学校の外国語科新設やプログラミング教育、そして「主体的・対話的で深い学び」の視点からの授業改善など、その改革の意図は？　中央教育審議会（中教審）の答申を受けて学習指導要領作成の実務にあたった、文部科学省の大杉住子教育課程企画室長。２０１６年12月に日本教育工学会のパネル討論会で行った講演での「次期学習指導要領の方向性」についてのお話を取りまとめ、お届けする。