いよいよ新学習指導要領の移行期間が小・中学校で始まる。新学習指導要領が求める教育を行うために、学校現場や教育委員会は今、何をすべきなのか。新学習指導要領の理念から、国が示したＩＣＴ環境整備方針、そして、先生や子供たちが身につけるべき力について、東北大学大学院情報科学研究科・堀田龍也教授に語っていただいた。

東北大学大学院情報科学研究科が主宰する「情報リテラシー連続セミナー＠東北大学」。２０１７年12月に開催された第26回セミナーでは、『よみかきプログラミングの時代』と題して、長年、子供たちにデジタルものづくりのワークショップを提供してきたＮＰＯ法人ＣＡＮＶＡＳの石戸奈々子理事長（慶応義塾大学大学院メディアデザイン研究科准教授）が登壇した。プログラミング教育を黎明期から知る石戸理事長が、プログラミング教育のあり方を語った。

新学習指導要領への対応やより細やかな児童・保護者対応などにより、ますます学校業務が膨大になるなか、札幌市立屯田小学校の新保元康校長は、10年間で４校の学校長として数多くの校務改善に取り組んできた。そんな新保校長に、多忙極める学校経営を通して、校務改善のキーポイントや、これからの校長のあり方などについてお話を伺った。

長兵庫県たつの市教育委員会では、10年以上前からコンピュータ教育を行っている。そのアドバンテージを生かし、教育現場でどのようにICT教育を推し進めているのか。たつの市教育委員会事務局・教育管理部学校教育課長の清久利和氏にお話を伺った。

長野県下伊那郡喬木村は、文部科学省『人口減少社会におけるＩＣＴの活用による教育の質の維持向上に係る実証事業』の採択を契機に、遠隔会議システム、電子黒板、タブレットＰＣ等を整備し、教育の情報化を推進している。村内2校の小学校の統廃合問題の解消をきっかけにして始まった、小・中学校でのＩＣＴを活用した教育の取り組みを紹介する。

文部科学省の2009（平成21）年度「教育情報化支援モデル事業」に始まり、総務省「フューチャースクール推進事業」実証校、文部科学省「学びのイノベーション事業」実証研究校として、早くから一人１台のタブレットを導入してきた広島市立藤の木小学校。同校における「第16回 ICT活用公開研究会」が2017年12月に開かれ、公開授業や研究主任による研究提案、指導に携わってきた二人の研究者による講演・対談が行われた。

2018年1月22日、仙台市教育センターによる市民公開講座「情報教育フォーラムin SENDAI 〜学校と家庭の視点から〜」が仙台市内で開催された。２部制のパネルディスカッションでは、学校教育の情報化の現状や今後について、有識者をはじめ、児童生徒、保護者とそれぞれの立場から発表があり、活発に意見が交わされた。

教育委員会と現場の教員が一体となって「学校教育の情報化」に取り組む宮城県仙台市。2017年度からの5年間で、すべての市立小・中学校にタブレット端末を導入する事業がスタートした。初年度には小学校40校に40台ずつ導入され、授業でも活用が進んでいる。どのように整備を進め、活用を推進しているのか、同市の教育委員会を訪れ、学校教育の情報化への取り組みについてお話を伺った。

2020年度より小学校を皮切りに実施される学習指導要領の改訂に伴い、英語科では、児童生徒が主体となって言語活動を行う技能統合型の授業への転換が求められる。小・中・高等学校を通じて培った英語力を正しく評価するためにも、大学入試のあり方は見直されなければならない。これからの教員にはどのような指導が求められるのか。学習院女子大学の萓忠義教授と近畿大学の藤永史尚講師に、中学・高等学校や大学での英語教育の現状について、語り合っていただいた。（文中敬称略）

2020年度に向けて、学習指導要領の改訂と同時に、高大接続改革も進んでいる。高等学校教育と大学入学者選抜、そして大学教育を三位一体で行う今回の改革への注目度は高い。先頃には、現行の大学入試センター試験に代わる、大学入学共通テストの実施方針の発表や試行調査の実施などもあった。今、育むべき学力とは何か。そして、大学入学者選抜はどのように変わろうとしているのか。独立行政法人大学入試センターの大杉住子審議役にお話を伺った。

文部科学省の調査によると、高校生のタイピングスキルは、1分間当たりわずか24.7文字。2020年度に向けた大学入学者選抜改革においては、CBT（Computer Based Testing）方式の導入が検討されており、高校生のタイピングスキルの向上は差し迫った課題だ。そんななか、福島工業高等専門学校では、『イータイピング プロ』を使って、1年生にタッチタイピング※を指導している。今回はその取り組みを取材した。

ビジュアル・プログラミング言語『Viscuit（ビスケット）』を使用した活動が、総務省の「若年層に対するプログラミング教育の普及推進事業」に選定されたことを受け、全国11か所の小学校等で『Viscuit』の実証講座が開かれることとなった。そのうちのひとつ、川崎市立古川小学校で4・5・6学年生を対象に開催された「ビスケットでまなぶ夏休みプログラミング教室」を拝見した。

タブレットＰＣ初心者である坪田沙織先生が、タブレットＰＣの活用方法を一から学ぶ連載企画の後編。タブレットＰＣの簡単な使い方や授業計画への取り入れ方など、相模原市教育委員会の講習を受けてから約４か月が経過し、坪田先生の授業はどのように変化したのだろうか。

今号から始まった連載企画「教育委員会を訪ねて」の第1回。青森県八戸市教育委員会で取り組んでいるICT環境整備と活用の普及・啓発について、八戸市教育委員会・総合教育センターの主任指導主事・石井一二三先生にお話を伺った。

多彩な校内研修を日常的に実施している、岡山県赤磐市立山陽東小学校の片山淳一先生。教員歴の浅い先生方の課題や悩みを解決し、日常の授業づくりや指導に生かせる校内研修を心がけていると言う。

長崎大学大学院教育学研究科では、教職大学院として教育現場で活用できる実践的な学びを提供することに努めている。その工夫について、同大学大学院 教育学研究科の本多博准教授に語っていただいた。

東京学芸大学教育学部の准教授であり、文部科学省「教職課程の目標設定に関するワーキンググループ」の委員でもある高橋純先生に、今後の教育学部のあり方や学生たちが抱える課題、質の高い授業づくりについて伺った。

2017年６月にNPO法人全国初等教育研究会（JEES）主催の「第５回JEES教育シンポジウム」が開催された。テーマは「教師力をつけよう、若手教師たち！」。その基調講演として、中央教育審議会委員としても活躍されている、白梅学園大学大学院の無藤隆特任教授が登壇した。講演内容をお伝えする。

荒川区立第九中学校は、荒川区教育委員会が推進する「学校パワーアップ事業」をリードする中学校である。区の方針として各校の裁量を重視しているが、同校は特にICTの活用において、全校を挙げたレベルアップに努めている。そこには水井雅史校長の力強い推進力があったからにほかならない。３年生の数学の教室を訪ね、一人１台利用しているタブレットを十分に活用した授業の様子を取材した。

2014年度に「総務省先導的教育システム実証事業」と文部科学省の「先導的な教育体制構築事業」の実証地域に選ばれた東京都荒川区。公教育におけるICT活用をリードしてきた実績をベースにして、2017年3月には新しい「荒川区学校教育ビジョン」を発表した。そこで、荒川区教育委員会の原田正伸指導主事にその取り組みを伺った。

2014年度に杉並区の教育課題研究指定校となったのを契機に、「ICTの活用に関わる研究」を進める区立天沼小学校。電子黒板が実物投影機とともに全教室に導入され、ほとんどの授業でデジタル教科書が活用されている。4年生以上の児童には、キーボード着脱式のWindowsタブレットが一人１台整備され、各教科の授業をはじめ、さまざまな場面で活用されている。今回は、５年生と３年生の２つの授業での活用事例を紹介する。

東京都杉並区は、ICT活用の先進的な取り組みによって、日本教育工学協会が運営する「学校情報化認定」の優良校にも全区立小中学校が認定されている。区立学校65校に対して、教育委員会がどのように舵を取り、ICT活用を推進しているかについて、杉並区立済美教育センターの大島晃統括指導主事にお話を伺った。

２０１７年３月、新学習指導要領が告示された。２０２０年４月からの全面実施を控えて、学校や教育委員会、自治体は、いま何をすべきなのか。「ＩＣＴの環境整備なくして、新学習指導要領の実施は不可能」と考える、東北大学大学院情報科学研究科の堀田龍也教授に、自身が座長を務めた「学校におけるＩＣＴ環境整備の在り方に関する有識者会議」によって示された、ＩＣＴ環境整備の新たな方針について語っていただいた。

東北大学大学院情報科学研究科では、『情報リテラシー教育のこれからを考える』と題した「情報リテラシー連続セミナー＠東北大学」を２０１４年度より開催し、各分野の専門家を講師として招いている。２０１７年4月に開催された第21回セミナーの講師は、韓国教育学術情報院、通称ＫＥＲＩＳの主任研究員・曺圭福氏が務め、教員や学生、地方自治体の教育担当者や教育委員会、民間企業など、多様な立場・視点の参加者が集まった。