新型コロナウイルス禍の２０２０年に、猛スピードで全国に整備されたＧＩＧＡスクール環境。 あれから３年が経過し、早くも次のステージが見えてきた。 「セカンドＧＩＧＡ」が始まるのだ。 今後、ＧＩＧＡはどうなるのか。 先生や教育委員会には、何が求められるのだろうか。

教育現場のＩＣＴ環境整備では後発であった沖縄市で急速に教育ＤＸの機運が高まってきている。背景に見えてくるのは、手厚いサポートを通じてＩＣＴ活用を余さず支援せんとする教育研究所がつなぐ、「支持的風土」に溢れた学校や先生の存在だ。

GIGAスクール構想に先駆けて、２０１７年から区立小中学校に１人１台端末を導入した東京都渋谷区。このGIGA環境を、すべての先生に授業で活用してもらうために、学校長として、どうマネジメントしてきたのか。区立西原小学校の曾我泉先生に、お聞きした。

本レポートでは、2022年10月28日・29日に開催された日本教育工学協会（JAET）が主催する第48回 全日本教育工学研究協議会全国大会（愛知・春日井大会）の様子をお届けします。本大会は、愛知県初、また3年ぶりに対面で開催することとなった大会で、1500人以上の参加者が会場に駆けつけました（チエル粟田）。

東北大学の「情報リテラシー連続セミナー@東北大学～情報リテラシー教育のこれからを考える～」の第64回が2022年11月12日（土）にオンラインで開催され、学校現場の教育関係者など105人が参加した。セミナーでは、愛知教育大学の青山和裕先生に「Society5.0時代に求められる『データの活用』の指導」をテーマに講演いただいた。データサイエンスの活用事例や統計データの授業への応用など講演内容のサマリーを紹介する。

未来予測が困難な現代は、これまでの成功事例が当てはまらない社会と言える。先行き不透明な時代に大学はどのような教育を提供できるか。武蔵野美術大学はクリエイティブイノベーション学科を設立し、「デザインの力」で未来を創る若者を育成する。同学科の若杉浩一教授に理念と取り組みを聞いた。

高校生や大学生の間では自身の学びをサポートしてくれるYouTube™動画が人気です。実際に教室で子供たちに教えた経験もある教育YouTuberの2人に、動画制作でのこだわりや公教育の現場でしかできないこと、動画の学習支援のかたちを語り合っていただきました。

大阪府は2021年9月にすべての府立高等学校に１人１台端末を導入し、さまざまな教科でICT教育を推進している。英語では「話す」力を高め、生徒が異文化の人たちとも即興的に応答できるように導いている。大阪府における高等学校の英語教育のキーマン２人に、これまでの歩みと現状、今後の方向性を聞いた。

ＧＩＧＡスクール構想で整備された、１人１台端末やクラウドの活用が、いよいよ３年目を迎える。 活用が広く定着した一方で、「現時点での課題も見えてきた」と東北大学大学院 情報科学研究科／東京学芸大学大学院 教育学研究科の堀田龍也教授は指摘する。 今年度は、何をすべきか。何を目指すべきか。 学校や教育委員会への提言をお聞きした。

2025年１月の大学入学共通テストから出題科目に「情報Ⅰ」が加わる。全ての国立大学が原則「情報Ⅰ」を加えた６教科８科目を課すと発表し、大学入試センターはサンプル問題を公表した。電気通信大学 大学院情報理工学研究科の中山泰一教授に、日本における「情報」教育の変遷と、その充実のカギを握る専門スキルを備えた教員育成の現状を聞いた。

GIGAスクール構想は、ICT環境の整備が中心のステップ１から、学校内外のさまざまなリソースによる支援を活用しながら「個別最適な学び」と「協働的な学び」を着実に実現するステップ２に突入した。今、学校や先生に求められる行動とは――。 東北大学大学院 情報科学研究科／東京学芸大学大学院 教育学研究科の堀田龍也教授に提言いただいた。

「動画」という教育の新たなかたちを示し、多くの子供たちの支持を集める教育YouTuberは、公教育とどのようなコラボレーションが可能でしょうか。教育YouTuberのフロントランナーであり、東京学芸大学の先輩後輩である3人に、授業動画づくりのこだわりや学校の授業との連携などを語り合っていただきました。

公立学校における女性管理職はまだ約2割と少ない。子育てや介護など自身の生活と仕事の両立に難しさを感じる先生が多く、女性リーダー育成のための環境づくりが求められている。現役時代に校長まで務めた後、セカンドキャリアではICT活用のサポーターとして活躍する前橋市GIGAスクール運営支援センター 支援員リーダーの笠原晶子先生に、管理職の資質やセカンドキャリアの考え方について伺った。

１人１台時代になり、あらゆる教科で子供たち一人ひとりの学習理解度に合わせた授業が可能になりました。長年、愛知県春日井市の指導助言に携わっている東京学芸大学 教育学部の高橋純教授に、子供たちが主体的に学ぶ授業づくりのアドバイスをいただきました。

チエル株式会社は、2021年10月に設立15周年を迎えました。教育機関と企業というまったく違う世界に身を置いてきた2人が、これまでの歩みを振り返るとともに、変わることのない“教育ICT”への思いについて語り合いました。

子どもたちが、学校や家庭で日常的にデジタル機器を使って学習する機会が増えることで、情報教育やデジタル教科書に対する期待とともに、健康面への影響が懸念されるといった声が聞こえてくる。ICTの活用と健康面の配慮について、どのようなバランスを意識しながら推し進めるべきなのか。人間工学の視点から子どもたちのICT教育について提言を重ねる、東海大学情報理工学部の柴田隆史先生に話を伺った。

ＧＩＧＡスクール環境の利活用が、いよいよ２年目に突入する。 今年度は、ＧＩＧＡスクール構想本来の目的である学習指導要領で求められる 資質・能力を育むために、１人１台端末やクラウドを使っていくことになる。 学習指導要領では「能力観」が大きく変わったため、 「授業観」も変えていく必要があると、堀田龍也教授は指摘する。

講師の話やディスカッション、試験などの一切が外国語で行われる多彩な授業ラインアップを揃え、留学生を含むすべての学生に提供する――。慶應義塾大学 ＧＩＣセンターは、特色豊かなプログラムを通じて、学生がこれからの時代を生きるための学びの機会を提供する。そこで所長を務める小尾晋之介教授に、同センターの取り組みやこれからの大学教育について伺った。

１人１台端末やクラウドの整備が完了し、いよいよＧＩＧＡスクール環境の本格的な活用がスタートした。しかしその矢先に、新型コロナウイルスの感染再拡大が発生。 １人１台端末を使ってオンライン授業に切り替えた学校もあれば、学びが止まりかねない学校も出てきている。この過渡期を、どう乗り越えればよいのか。 東北大学大学院の堀田龍也教授に語っていただいた。

文部科学省は、２０２０年末に立ち上げた「GIGA StuDX（ギガ スタディーエックス） 推進チーム」の体制を強化するべく、２０２１年４月、全国から小・中学校の教師８名をメンバーに加えた。都道府県教育委員会等と日常的にやりとりを行って全国の教育現場の情報を収集・発信したり、優良事例や現場の課題等をくみ取って政策に反映したりすることを目的とする。チームリーダーを務める初等中等教育局 情報教育・外国語教育課長・板倉寛氏にお話を伺った。

教育政策に関する総合的な国立研究機関である国立教育政策研究所は、教員のICT（情報通信技術）活用指導力の研究調査などを行っている。家庭で当たり前のように活用するICTを教育現場でもさらに日常使いしていくには、ハード面、ソフト面の充実に加え、先生方の前向きな取り組み姿勢が欠かせない。文部科学省 国立教育政策研究所 浅田和伸所長に、ICT普及状況や課題などについて伺った。

江戸時代から根付く教育法が今日まで脈々と受け継がれ、伝統的に教育熱心といわれる鹿児島。そのお国柄を生かし、鹿児島市ではこれまで積極的にICT環境の整備を進めてきた。GIGAスクール構想の時代を迎え、先駆者は何を見据えているのか。デジタル教科書や電子教材の活用状況、今後の方向性について鹿児島市教育委員会を取材した。

広島県教育委員会では、２０１４年12月「広島版『学びの変革』アクション・プラン」を策定。知識ベースの学びに加え、子供たちが自ら課題を見つけ、その解決のために、学び、考え、行動できる力を身につけることができるよう、10年先を見据えて改革に取り組んできた。そんな改革の真っ只中、２０１８年に教育長に就任した平川理恵氏に、これまでの取り組みや公教育の未来について語っていただいた。

１人１台端末、クラウド、高速ネットワークの整備が完了し、いよいよ本年度からＧＩＧＡスクール環境の活用が本格的にスタートする。今までとはまったく違う新たな学習環境に、最初は先生も子供も戸惑い、うまくいかないこともあるだろう。そこで今号のチエルマガジンでは、すでにＧＩＧＡスクール環境の活用に着手し、うまく軌道に乗せている学校や自治体の事例を掲載。 各事例の注目すべきポイントを、 東北大学大学院の堀田龍也教授に解説していただいた。